ICT総研は5月25日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめ、発表した。2014年度の国内出荷台数は、前年度より約200万台増の916万台。OS別では、Android端末が44％を占めた。
MM総研は5月21日、2014年度の国内タブレット端末出荷概況について調査結果を発表した。出荷台数は、前年度比24.2％増の929万台。メーカー別の出荷台数・シェアでは、Appleが5年連続の1位を獲得した。
5月20日に開幕した第6回教育ITソリューションEXPO（通称EDIX）では、セキュリティや災害時の対策に関するサービスも多数展示されている。
ソフトバンクとベネッセの合弁会社Classi（クラッシー）は、2015年4月、学習支援クラウドサービス「Classi」を本格スタート。2015年度に全国120校以上の高校・中学で正式採用されている。
茨城県古河市とNTTドコモは5月20日、古河市立小中学校32校に9月から通信モジュール搭載モデル（LTE対応）学習用タブレットを導入し、共同研究を行うと発表した。学校の授業のほか、校外学習や自宅学習にも活用しながら、学力向上を目指していく。
マウスコンピューターは教育機関向けに、Windows8.1を搭載した10.1型タブレットPC「MousePro-A101AG-AH」を5月1日より発売開始した。マグネット着脱式ハードキーボード＆タッチパッドを付属し、価格は4万3,800円（税別・送料別途）。
Amazon.co.jp（アマゾン）は28日、著者がもっとも適切と思う長さで書籍を出版できるサービス「Kindle Singles」を開始した。米ニューヨーク・タイムズ紙では「電子書籍リーダーを買うべき最大の理由」と評価されたサービスだという。
シャープは4月23日、タブレット端末を活用した個別学習システム「STUDYFIT」の発表会を開催。日本標準、日本マイクロソフトとともにSTUDYFITの紹介や協力体制の説明を行った。
名古屋文理大学は4月20日、情報メディア学科の新入生にiPadを無償配布したと発表した。2011年度に開始し、5年目となる取組み。学生は、授業や自宅学習、学生生活などで幅広くiPadを活用でき、卒業時にはそのまま譲渡される。
阪神電気鉄道は4月16日、同社が提供する阪神あんしんサービス「登下校ミマモルメ」が大阪府箕面市の全公立小中学校、高石市と熊取町の全公立小学校（児童・生徒総数16,764名）に一斉導入され、2015年度の入学式当日よりサービスを開始したと発表した。
タブレットを利用した学習サービスが盛り上がっており、通信教育や教材開発で実績のある企業をはじめとするさまざまな企業がサービス提供に参入してきている。そこで、主要な8つのサービスを比較・紹介する。
Z会とデジタル・ナレッジは4月10日、教育現場における高品質なICTの実現に向けて業務提携することに合意したと発表。両社の強みを生かして、教育ICT事業のニーズに対応した新サービス開発を目指すという。
サムスンは6日（現地時間）、アスペクト比4:3の9.7インチディスプレイを搭載した新型タブレット「GALAXY Tab A」を発表した。発売は4月末、価格は229ユーロから。
ITRは4月7日、ホームページに「公立学校におけるタブレット導入のベスト・プラクティス」を公開した。公立の教育機関においてタブレット端末の普及が進んでいる現状を受けて、教育関係者に向け、導入および活用に考慮すべき事柄をまとめた。
矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8％の1,665億円。大手教育事業者による学習コース導入が、拡大に貢献した。
2014年の国内タブレット端末は、教育市場向けを中心とした需要の拡大により法人市場が前年比56.7％増の235万台、個人市場向け569万台と合わせた全体の出荷台数が前年比8.0％増の804万台となったことが、IDC Japanの調査結果より明らかになった。
