ノキアソリューションズ&ネットワークス(以下ノキアネットワークス)は、ソフトバンクモバイルの協力のもと、千葉工業大学の2015年度入学の大学院生と日本電子専門学校の学生に対し、合計500台のLTE対応タブレットを無償提供した。
三田国際学園は、学校から生徒に発行しているメールアドレスを、生徒が私用で利用しないようにするために、ソースポッドのクラウドメール誤送信・情報漏えい対策「SPC Mailエスティー」を導入した。
コマンドエヌは、9月よりスマートフォンやパソコンを使って、京都大学の学生を中心とした家庭教師に無料で質問ができるサービス「PASTA」をスタートさせる。サービス開始にあたり、同社では現在事前利用者登録を行っている。
ドスパラ上海問屋は、スマホのカメラ部分に取り付けて使用する、60倍マイクロスコープを、8月3日より販売している。クリップで挟むだけで使用できるので、身の回りの物を見ることはもちろん、夏休みの自由研究にも利用できる。
リクルートマーケティングパートナーズが運営するオンライン教育サービス「受験サプリ」は、ハーバード大学マイケル・サンデル教授とコラボレーションし、「お金と道徳について議論する哲学講座」を開始した。
Rakuten Koboは23日、6インチディスプレイ搭載の電子書籍リーダー「Kobo Glo HD」を国内で発売した。価格は12,800円(税別)。同機は比較的高画質のリーダーで、欧米では既に発売されているモデル。
シャープは、電子辞書「Brain」2機種3モデルを8月6日に発売する。検索機能を集約した「調べる」ボタンを採用し、押しやすいキー配列でさらに使いやすくなったという。市場想定価格は1万8,000円前後(税抜)。
「イード・アワード2015 子ども英語教材」で、ジャストシステムの「スマイルゼミ」が小学生の最優秀賞ならびに全4部門の部門賞を獲得した。タブレットを活用したデジタル教材ならではの工夫やサービス内容について話を聞いた。
「家庭教師のトライ」などを運営するトライグループは7月21日、無料オンライン授業「Try IT(トライイット)」の配信を開始する。家庭教師サービスをオンライン化し、質問機能などを備えている。会員登録や映像授業視聴はすべて無料。
日野市立平山小学校は、平成22年度に総務省「ICT絆プロジェクト」で学習用タブレットを導入して以来、ICTを活用した効果的な指導方法の研究を進めている。2014年度には、教育の情報化に大きく貢献したとして「情報化促進貢献個人等表彰」で文部科学大臣賞を受賞している。
キヤノンマーケティングジャパンは13日、ポケットサイズという小型軽量のモバイルプロジェクタ「ミニプロジェクター C-5」を発表した。発売は8月上旬、価格はオープン価格で、予想実売価格は29,800円前後。
日本マイクロソフトは、文教市場向けに10.8インチタブレット「Surface 3」のWi-Fiモデルを7月3日に発売する。タイプカバーとペンをセットした特別価格で、エントリーモデルは71,514円(税抜)。
Amazon.co.jp(アマゾン)は18日、6インチディスプレイを搭載した電子書籍端末「Kindle Paperwhite」の新モデルを発表した。前モデルからは、ディスプレイ解像度が212ppiから300ppiへと強化、最上位モデルの「Kindle Voyage」と同等となった。
バンダイナムコグループのメガハウスは、本格子ども向けタブレット端末として発売以来好評を得ている「tap me(タップミー)」シリーズの新商品、Android4.4搭載のタブレットforキッズ「tap me 2(タップミー2)」を7月上旬に発売する。
ECCは、幼稚園・保育園向けのタブレットによる英語教育サービス「パパッとえいご」を提供している。英語経験のない先生でも、簡単な操作で英語教育に取り組めるカリキュラム。年間を通してのライセンス契約販売となっている。
大日本印刷(DNP)と日本マイクロソフトは6月1日、全国の小中学校でテストをデジタル化するプロジェクトを開始すると発表した。これまで紙の印刷物で提供されてきた小テストのデータを、文章作成ソフト「Word」用のデータに変換していく。