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NTT東日本は4月1日より、サポート付き簡単Wi-Fiサービス「ギガらくWi-Fi」のオプションとして「リモートアクセスオプション」と「LAN給電オプション」を提供開始する。どちらも初期費用や工事が不要で、簡単に導入できる。
独自の校風と常に改善を試みる姿勢で志願者を伸ばし続けている、東京の中高一貫校「広尾学園」。2012年以降、5年連続で受験者数が増加している理由は何なのか。広尾学園の冨田宗良先生と金子暁先生に話を聞いた。
12月10日、カドカワと坪田塾による東京大学志望者限定の個別指導塾「Ｎ塾」の設立が発表された。「ビリギャル」で知られる坪田信貴氏が塾長となり、東大進学に特化した全寮制の塾で、勉強を全面サポートする。
NTTグループは10月28日、追手門学院大手前中・高等学校、すららネットと協力し実施した「ICTを活用した新たな学びの実現に向けた共同トライアル」の成果などを公表。活用力の向上や知識・理解が深耕する効果が見られた。また、半数近い生徒の自学習時間が増加した。
WiC協議会は11月28日、ICTを活かした授業の実現に向けたイベント「Education Day 実証に学ぶ―新たなICT活用の実践と展望」を東京・渋谷にて開催する。講演のほか、教育ICT推進校による実践例紹介、実践的プログラムを体験できるワークショップなどが行われる。
IT・ネット分野専門の市場調査機関であるミック経済研究所は、学校の無線LAN普及率などのアンケート調査結果を発表。無線LANの平均普及率（平成27年5月時点）は、私立学校が59.3％、公立学校が42.6％。
筑波フューチャーファンディングは筑波大学と協働し、筑波大学の在学生と卒業生の新事業創業を支援する大学クラウドファンディングサービス「筑波フューチャーファンディング（TFF）」を開始した。
ネットワンシステムズは9月17日、教育・研究機関のクラウド基盤構築を支援するためのソリューションを提供開始。「学認」への参加・運用に関する複雑な各種設定がGUI上で可能になるという。
沖縄県は9月15日、県立専門高校のタブレット端末と無線LAN環境を整備するため、一般競争入札について公告した。タブレット端末490式とSIMフリータブレット端末29式、無線LANアクセスポイント29式などを11月30日までに納入する。
シンドバッド・インターナショナルが運営するeラーニングサービス「スタディ・タウン小学生」は、9月11日より平成28年度中学入試用 スタディ・タウン小学生「10倍分かる過去問」映像版（5年分）（算数・理科）を配信開始した。
イーオンは、子ども向けの英語教育専門の教室「イーオンキッズ」で小学生向けの教材を10年ぶりに全面刷新し、2016年度より導入すると発表した。さらに、ICT教育に対応したデジタル機器を使用するレッスンなども行われ、世界で活躍できる力を総合的に養う。
情報処理推進機構（IPA）およびJPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月10日、Imperoが提供する教室管理ソフト「Impero Education Pro」に複数の脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
教育用アプリやコンテンツの開発などを行うスーパーワンは、2015年6月、授業支援アプリの実証実験として、千葉県立国分高等学校のICTを活用した特別授業にアプリの提供や通信環境の設定、タブレット端末の貸出などを行った。
iTeachers TVは9月9日、佐賀県庁職員の円城寺雄介氏による第16回「ICTで救急医療現場は変えられるか？～想いをカタチにする仕事、変革は現場から～」を公開した。本動画は9月2日に公開された第15回前編に続くもの。
電子機器、精密機器メーカーのシナノケンシ（長野・上田市）が、文章を読むことに困難を抱えた子ども向けに、授業で使う自作プリント類をコンピューター上で読みやすく加工するソフトウェアを開発、販売を始めた。
日本教育情報科振興会は、教育委員会や学校、市区町村役場の担当者を対象とした「これからという地域や学校のための教育ICT導入とタブレット活用実践セミナー2015秋」を10月24日に大阪、10月31日に東京で開催する。
