四谷大塚は、同塾の教室で行われている授業を自宅のパソコンで受講できる「予習ナビ」の2週間無料体験を小学4～6年生向けに実施している。申込締切は5月23日。学力に応じたコースを選択できる。
Z会とデジタル・ナレッジは4月10日、教育現場における高品質なICTの実現に向けて業務提携することに合意したと発表。両社の強みを生かして、教育ICT事業のニーズに対応した新サービス開発を目指すという。
ITRは4月7日、ホームページに「公立学校におけるタブレット導入のベスト・プラクティス」を公開した。公立の教育機関においてタブレット端末の普及が進んでいる現状を受けて、教育関係者に向け、導入および活用に考慮すべき事柄をまとめた。
矢野経済研究所は4月6日、「eラーニング市場に関する調査結果2015」を発表した。2014年度の国内eラーニング市場規模は、前年度比120.8％の1,665億円。大手教育事業者による学習コース導入が、拡大に貢献した。
アライドテレシスは、教育現場のICT環境整備を支援するため、教育機関向けに、ルーターなどネットワーク機器に有償サポートサービス5年を付けて「アカデミック製品」として特別価格で提供している。4月2日より新たに29製品を追加する。
京都大学は4月2日、中高生や一般向けに京大ならではの知的ワールドを紹介するエンターテイメントサイト「探検！京都大学」を京都大学公式ホームページ内に開設した。京都大学創立以来初となる「主体的に仕掛けるブランド戦略」を始める。
文部科学省は3月31日、平成26年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。平成25年度の図書館資料費の総額は、電子ジャーナルにかかわる経費の増加から、前年度より1.4％増え、705億円となった。「機関リポジトリ」を持つ大学は、半数近くにまで増えた。
日本教育工学会（JSET）は、2014年度の産学協同セミナー最終報として、「教育工学の立場から1人1台情報端末活用の在り方を考える」を、4月4日に開催する。これからの教育ICT活用の方向性などについて、各種講演やパネルディスカッションが行われる。
同志社中学校は、フルノシステムズの無線LANソリューションを導入し、全校舎にWi-Fi環境を整備した。iPadと学習ポータルサイト、校内無線LAN環境が整備されたことで、生徒がいつでも、どこでも学べる環境が整っている。
厚生労働省と文部科学省は共同で、平成27年3月に大学を卒業する「大学生等の就職内定状況」を調査し取りまとめた。大学卒業予定者の就職内定率は2月1日現在で86.7％、前年同期と比較して3.8ポイント増えて7年ぶりの水準となった。
チエルは、タブレット端末導入実証実験事業において山口県山口市と平成28年3月31日までのコンサルティング業務契約を締結したことを発表。山口市立白石小学校、山口市立二島中学校の2校において、実証実験を開始した。
文部科学省は3月24日、児童生徒の「情報活用能力調査」の結果を公表。小中学生ともに整理された情報は読み取れるが、目的に応じて情報を見つけ出し関連付けることや、受け手の状況に応じて情報発信することなどに課題がみられた。
河合塾グループの河合塾学園ドルトンスクール（東京）は3月26日から、新小学4～6年生を対象とした「イングリッシュコース」を開講する。日本文化を英語で紹介するショートムービー制作などを通して、英語力を身につけるアクティブ・ラーニング型セミナーとなっている。
浜学園とNTTラーニングシステムが提供する「浜学園シラベテ」では、3月24日から、浜学園の「浜学園公開学力テスト」と「浜学園国語記述力錬成テスト」の解説講義映像を受講できるサービスを開始する。
マイクロソフトは3月16日、同社が認定する教育ICTのエキスパート「Microsoft Expert Educators」について情報を公開した。ICT活用に優れ、教育現場でICT活用を広める活動をしている先生24名を同社のWebサイトで紹介している。
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
