園児向けのICTを活用した教育カリキュラムを通じて、表現力や技巧力など「園児の創造力向上」に効果が認められたことが、スマートエデュケーションが6月10日に公表した検証結果より明らかになった。
サイバーエージェントの連結子会社で小学生向けプログラミング教育事業を行うCA Tech Kidsは、日本マイクロソフトの協力のもと、小学校への出張プログラミング授業を実施すると発表した。第1回の出張授業は、6月25日に神奈川県湯河原小学校にて行う。
東洋大学は6月9日、同大白山キャンパスにて、佐賀県武雄市のICTを活用した教育の検証報告を行った。小学1年生に8回にわたって実施したプログラミング授業は98％が「楽しかった」と回答し、楽しくなかったと回答した児童はいなかったという。
サンワサプライは、iPad・タブレットを48台まで同時に保管・充電・同期できるキャビネット「CAI-CAB24」を発売した。教育現場などで大量のiPad・タブレットをまとめて保管・充電するニーズの高まりを受け、文教市場での導入拡大を想定しているという。
6月4日より6日まで東京ファッションビルタウンで開催された「New Education Expo 2015（NEE）」で、花まる学習会代表の高濱正伸氏はセミナー「花まる学習会の挑戦～官民一体型学校、ICTも活用した新しい教育の取り組み～」を行った。
文部科学省は6月4日、平成26年度「英語教育実施状況調査」の結果を公表。小中学校の8割以上、高校の7割がICT機器を活用した英語の授業を行っており、「パソコン」を活用している割合が高いことがわかった。
文部科学省は6月3日、教育委員会や学校の情報モラルに関する取組みをまとめた「情報モラル実践事例集」を教育の情報化サイトに掲載した。「教育委員会主体型」「学校・生徒主体型」「地域主体型」の計32の事例を紹介している。
内田洋行は、タブレット端末向けの最細・最軽量のスマートペン「Neo smartpen N2（ネオスマートペン エヌツー）」と、授業用アプリケーション「N School Note（エヌスクールノート）」を、小中高などの文教市場向けに7月20日より販売開始すると発表した。
佐賀県教育委員会は、6月9日、県内におけるこれまでのICT利活用教育の取組み状況や今後の展望について発表報告する「平成27年度 ICT利活用教育フェスタ」第1回を開催する。併せて6月8日には県内の小・中・高校・特別支援学校での授業公開も行う。
京都大学学術情報メディアセンターは6月2日、1人1台のタブレット端末を活かした「持ち帰り学習」と「学習データ分析」を行う「京都ICT教育モデル構築プロジェクト」を開始したと発表した。2016年3月31日まで実施予定。
企業・スクール・学校でのeラーニングシステムを立ち上げているデジタル・ナレッジは、6月18日、19日の2日間、多種多様なデジタル学習スタイルを紹介する特別イベント「学習スタイルMAP2015」を開催する。
テクノホライゾングループのエルモ社は6月15日、学校や教育機関向けにワイヤレス書画カメラMO-1w用「バッテリーユニット」を発売する。定価は8,000円（税別）。完全ワイヤレス化を実現し、教室内のどこでも使用ができる。
大日本印刷（DNP）と日本マイクロソフトは6月1日、全国の小中学校でテストをデジタル化するプロジェクトを開始すると発表した。これまで紙の印刷物で提供されてきた小テストのデータを、文章作成ソフト「Word」用のデータに変換していく。
マナビとミライが、都内の私立中高一貫校の協力を得て実施した「ICT利活用」に関する調査結果から、ICTを利用する先生は81％で、約3割が毎日もしくはほぼ毎日利用。さらにICT利用による効果を多くの先生が感じていることがわかった。
日本教育工学会は、教育関係者や研究者、学生、教育関連企業などを対象としたワークショップ「ICT環境と子どもたちの学びを考える」を7月5日に、北星学園大学（北海道札幌市）で開催する。参加は無料で、事前の申込みが必要。
5月25日（月）に、慶應義塾大学 三田キャンパスで開催されたデジタル教科書教材協議会（以下、DiTT）シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう！」で、パネルディスカッションが行われた。
