ビズリーチは12月25日、友達とクイズで競える学習アプリ「zuknow（ズノウ）」のiOS版とAndroid版で、アオイゼミの教材を無料で提供すると発表した。中学生向けの理科と社会、高校生向けの日本史と歴史の合計15コンテンツをzuknowで利用できる。
すららネットは2015年1月1日（木）より2月28日（土）まで、クラウド型学習システム「すらら」の利用者が努力量を競う大会「すららカップ」を開催する。全国個人部門の1位にはiPad miniが贈られる。
デジタル教科書教材協議会（DiTT）は12月18日、教育情報化の推進に関する宣言（ステイトメント）を発表した。教育環境のICT化の速度を高めるため、「教育のIT化に向けた環境整備4か年計画の実行」など5点の推進を宣言している。
学習教材を発行する日本標準が発売した小学校の校務支援ソフト「授業ナビ」を、東京都、埼玉県、福島県などの市教育委員会が一斉採用することを決定した。
顧客満足度で評価する「イード・アワード2014 通信教育」で、「チャレンジタッチ」が小学生 タブレットの最優秀賞、「継続のしやすさ」「子どものお気に入り度」で小学生の部門賞を受賞した。
佐賀大学文化教育学部附属中学校は、12月25日に小・中・高校の教職員および教育関係者を対象とした公開講座「ICTと学び～21世紀型スキルと協調学習の視点から～」を開催する。当日は、東京大学大学総合教育研究センター教授の三宅なほみ氏の講演も行われる。
ICT教育に対する保護者の認知度は低く、6割が「聞いたことがない」と回答し、5割がICT教育に不安を感じていることが、情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）が12月10日に発表した「保護者のICT教育認識調査」結果より明らかになった。
青山学院大学情報メディアセンターでは、情報システムに関心のある研究者、教職員、学生、情報システムベンダーを対象に「教育デザインと情報メディアに関するシンポジウム―未来の教育へのステップ―」を開催する。
日本マイクロソフトとライフイズテックは、東京都世田谷区の私立戸板中学校・女子高等学校で12月12日、「女子中高生向けプログラミング講座」を実施。参加した生徒は、社員らのサポートのもとプログラミングを体験した。
高等学校における遠隔教育のあり方に関する検討会議が12月8日、文部科学省で開催された。遠隔教育導入にあたり、「同時双方向型」「74単位のうち36単位を上限とする」「配信側の教員は受信側高校に属する教員」といった具体的な要件が示された。
VQSマーケティングは、高等学校の遠隔教育を対象とした遠隔授業システム「VQSコラボLearning」の無償提供を開始した。今回の無償提供企画は、文科省が同時双方向型の遠隔授業を限定的に認めたことを受け、実現したという。
大規模公開オンライン講座（MOOC）など広がりを見せるオープンエデュケーションについて、歴史的経緯を踏まえながら現状を分析する書籍「オープンエデュケーション 知の開放は大学教育に何をもたらすか」重田勝介著が発売された。
全米8か所でものづくりのワークショップを展開するTechShopと富士通、Fujitsu Laboratories of Americaは12月5日、アメリカでものづくりのためのテクノロジーを備えたトレーラーで教育機関を訪問する取組み「TechShop Inside! - Powered by Fujitsu」を開始した。
チエルは、先生がプロジェクターや電子黒板に提示して教えるための、タブレット対応教師用一斉提示教材「小学校の見せて教える社会科5年生」の販売を12月5日より開始した。
学校教材活用指導法研究会は、主に若手小学校教員を対象とした「第6回 学校教材活用法セミナー」を2015年2月14日（土）に東京・秋葉原で開催する。参加費は無料で、事前申込みが必要。
グローバルタスクフォースは、12月1日、世界最大の大学に特化したクラウド型学生オンラインサーベイ事業を展開する英International Graduate Insight Group Limited（以下i-graduate）の日本展開支援を2015年度から開始することを発表した。
