首都圏を中心に展開する大手学習塾の栄光ゼミナールは、2014年9月、全国の母親500人を対象に、ICT教育活用に関するアンケート調査を実施。文部科学省のICT教育を勧める方針の認知度は低かったが、約6割が「賛成」と回答した。
三重県松阪市立三雲中学校は、1人1台のタブレット端末（iPad）環境など理想的な学習環境を実現していることから、米アップルより「Apple Distinguished School 2014-2016」の対象校として認定された。
北海道教育委員会は、児童生徒の学力向上を目的に「チャレンジテスト」と題した問題を作成し、Webで公開している。集計結果を分析・活用できる「北海道学力向上Webシステム」とも連動しながら、補充学習や家庭学習などに役立てている。
大日本印刷（DNP）は2月5日、日本マイクロソフトと連携して、学校の授業で使用するテストをタブレット端末で解答・採点できる「DNP学校向けデジタルテストシステム」を開発したと発表した。Wordで作った小テストをタブレット端末用のデジタルテストに変換できるという。
区立小中学校で情報機器整備を進めている東京都港区教育委員会は、すべての区立小学校において、1校につき40台のタブレット端末を導入すると発表。また、区立中学校のモデル校3校においても、各校40台のタブレットを導入する。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
普連土学園中学校・高等学校は、学習活動を支援するオンラインシステム「Moodle（ムードル）」を4月より全校で導入することを発表した。同学園は、2014年11月からのMoodleの試用を経て今回の本格導入を決定した。
浜学園は2月より、新たに撮影するすべての講義を4Kの高精細映像として撮影から制作まで行うと発表した。また、浜学園Webスクールをはじめとする講義映像のインターネット配信がApple TV「AirPlay」に対応する。
凸版印刷は、教育委員会や学校関係者を対象とした教育情報化セミナーを大阪で2月11日（水・祝）、東京で2月14日（土）に開催する。二部構成で、第一部は特別講演、第二部はパネルディスカッションを行う。
小中高生が勉強を教えてほしい芸能人は、1位「櫻井翔（嵐）」、2位「北川景子」、3位「小島よしお」であることが、すららネットが1月27日に発表した「小中高生の勉強に関する意識調査2015」より明らかになった。
インターネット生放送を活用したコミュニケーション型動画学習サービス「Schoo（スクー）WEB-campus」が、1月23日より、Webサービスの開発・公開までに必要なカリキュラムを提供する「プログラミング学部」を新たに開設した。生放送授業はすべて無料で受講できる。
東京大学先端科学技術研究センター、ソフトバンクモバイル、エデュアスは、携帯情報端末を活用した障がい児の学習や生活支援プロジェクト「魔法のプロジェクト2015～魔法の宿題～」の協力校を、1月22日より特設ページにて募集を開始した。
日本マイクロソフトは、マイクロソフト本社が認定する教育ICT先進校「Microsoft Showcase Schools」の選出校を特設ページにて公開した。世界中から約150校が選ばれる予定で、日本からは既に6校が選出されている。
朝日大学マーケティング研究所は、電子書籍に関するデータを公表した。電子書籍や電子新聞を読むことで紙媒体を読む回数が減った人は3割ほどおり、紙媒体に影響を与えているが、紙媒体は疲れにくく読みやすいと使い分けているユーザーも多いようだ。
代々木ゼミナールは、TwitterとLINEの公式アカウントを開設したことをホームページ上で発表。代ゼミの講座・講習会やイベントの案内、入試情報などを配信する予定で、今後は各校舎のアカウントも開設予定だという。
ベネッセ・駿台は1月19日、大学入試センター試験自己採点集計「データネット2015」にて、全体概況と国公立大合格発表日一覧、個別試験出願に向けてのポイントを掲載した。科目別の問題講評も随時更新している。
