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LINEヤフーは2026年1月8日、全国の中高生を対象に実施した「将来なりたい職業」と「働くことへの期待感」に関する調査の結果を発表した。高校生では男女ともに「国家公務員・地方公務員」が1位となり、将来働くことへの期待感は中学生のほうが高校生を上回った。
東京都教育委員会は2026年1月15日、「（仮称）子供・若者体験活動施設 区部基本計画（案）」を公表し、都民から広く意見を募集すると発表した。区部に設置を予定する新たな体験活動施設の整備の方向性や事業内容をまとめたもので、2月13日までWebフォーム・郵送で意見を募る。
日本スポーツ振興センター（JSC）は2026年1月14日、日本の中高生サッカーにおける脳振盪の受傷メカニズムを後方視的に分析した結果を公表した。脳振盪は、接触によってバランスを崩して転倒し、頭部が地面に接触する場面で多く発生し、学齢期サッカーの脳振盪予防において転倒局面への対策が重要であることが示された。
ウェザーニューズは2026年1月13日、2026年春の花粉シーズンに向けた「3回目花粉飛散予想」を発表した。2026年春の花粉飛散開始時期は西・東日本では概ね平年並、北日本では平年よりやや遅くなる予想で、全国平均の飛散量は平年比128%、前年比118%となる見通しだ。
DeltaXが運営する塾選びサービス「塾選」は、「受験当日の朝ごはん」について調査し、概要を公開した。大学受験本番の朝、保護者はどのようなサポートをしていたのか。受験当日の朝ごはんや前日の睡眠・体調管理、声かけの工夫など、保護者アンケートから見えた「いつも通り」が力になる過ごし方を紹介する。
スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は、2025年11月15日から11月20日にかけて学習管理アプリ「Studyplus」上で全国の大学生を対象に「勉強の切り替えに関するアンケート」を実施し、522名から回答を得た。受験生時代の休憩の取り方や睡眠時間について、現役大学生のリアルな実態が明らかになった。
厚生労働省は2026年1月13日、2026年第1週（2025年12月29日～2026年1月4日）のインフルエンザ発生状況を公表した。定点医療機関あたりの報告数は全国平均10.35人となり、前週の22.77人から大きく減少した。
ORGANIC SMILEは、有機農家を育てるための学校として第5期生の募集を開始した。毎月第3土曜日・日曜日に開講し、BLOF理論や作物別栽培講座を中心に、有機農業の知識と技術を習得できるカリキュラムを提供する。
文具・事務用品メーカーのソニックは、2026年2月よりスマートフォンやデジタル機器の過剰利用による集中力低下や学習習慣の乱れといった社会的課題に対応するため、デジタルデトックスを目指す新ブランド「デジトックス」シリーズの第1弾を発売する。計画的な使用制限によって健全な距離感を保ち、集中力回復と生活習慣の改善を目指す。
第104回 全国高校サッカー選手権大会の準決勝が2025年1月10日、国立競技場で行われる。準決勝は、第1試合が尚志（福島）と神村学園（鹿児島）、第2試合が鹿島学園（茨城）と流通経済大柏（千葉）の対戦だ。決勝は1月12日、国立競技場にて午後2時5分キックオフ予定。
ワオ・コーポレーションは2026年1月8日、小中高生2万5,379人を対象とした意識調査の結果を公表した。学習環境のデジタル化や職業選択の多様化が進む中、日常の中で何を拠り所とし、どのような将来像を描いているのかを4つの観点から多面的に捉えている。
高校女子サッカーの頂点を決める「第34回全日本高等学校女子サッカー選手権大会」の決勝が、2026年1月11日に神戸総合運動公園ユニバー記念競技場にて行われる。神村学園（鹿児島）と柳ヶ浦（大分）による決戦のようすは、地上波で全国生中継するほか、TVerライブ配信が行われる。
第105回全国高校ラグビー大会の決勝戦が2026年1月7日、大阪・東大阪市花園ラグビー場で行われ、桐蔭学園（神奈川第1）が京都成章（京都）を36対15で下し、3大会連続6回目の栄冠を手にした。3連覇は史上6校目の快挙。
産経新聞社は、高校生が環境保全のための独創性ある動画を発表する「第4回高校生ecoアイデアコンテスト」を開催し、作品を募集する。2026年2月6日まで応募を受け付け、3月14日に本選を実施する。
豊橋鉄道は2026年1月9日から、受験生をはじめ夢に向かって頑張る人たちを応援する企画を実施する。特別列車の運行、合格祈願グッズとして「夢応援・合格きっぷ」の発売、渥美線の車両デザインを受験生応援バージョンにアレンジした「渥美線アクリルキーホルダー」の販売などを予定している。
こども家庭庁は2025年12月24日、2025年度（令和7年度）子供に係る医療費の助成について調査結果を公表した。子供に対する医療費助成は、すべての自治体で実施しており、都道府県では通院が就学前まで、入院が中学生まで、市区町村では通院・入院ともに高校生までがもっとも多かった。
