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ソニー生命保険は2025年3月13日、大学生以下の子供をもつ男女を対象に実施した「子供の教育資金に関する調査」の結果を発表した。8割以上の親が教育資金に不安を感じており、6割強が老後の備えより子供の教育費にお金を回したいと考えていることが明らかになった。
物価高におけるバイト代が「少なすぎる」と感じる学生が49.0％にのぼることが2025年3月12日、Studyplusトレンド研究所が発表した調査結果から明らかとなった。スキマバイトについては働いたことがある学生がわずか3.6%にとどまり、興味関心と実態は異なることがわかった。
小中高校生の好きな教科1位は、小学生が「体育」、中高生が「数学」であることが、学研教育総合研究所が2025年3月13日に発表した小学生白書・中学生白書・高校生白書Web版の第3弾調査結果から明らかになった。「嫌いな教科」「生成AIの利用」「探究学習」「長期の欠席」などについても調査結果をまとめている。
東京都は2025年3月7日、2024年度（令和6年度）第5回の「こども都庁モニター」のアンケート結果を取りまとめ公表した。東京港に関するインフラ情報の一元化、中高生 政策決定参画プロジェクトなどについて調査している。
毎日新聞出版は2025年3月7日、第97回選抜高校野球大会公式ガイドブック（サンデー毎日増刊）を発売した。3月18日に阪神甲子園球場で開幕する大会の注目選手やチームの紹介、選考理由、大会展望、戦力分析、大会全記録など、観戦に役立つ情報をまとめている。
ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。
第一生命保険は2025年3月11日、第36回「大人になったらなりたいもの」アンケートの結果を発表した。小学生男子では「野球選手」が3位にランクインし、プロ野球選手への憧れが再び高まっていることがうかがえる。中学生ではデジタル関連職業が人気を集め、高校生男子では「社長／起業家」が初めて6位にランクインした。
東京都教育委員会は2025年3月6日、2024年度（令和6年度）東京都統一体力テストの結果を公表した。調査対象となった小5、中2、高2の男子は前年度に比べ体力総合評価の数値が改善したものの、男女いずれもコロナ禍前の体力水準には戻っていない現状が明らかになった。
R&G（埼玉県さいたま市）は、20代以上の男女499人を対象に「大人になって役立った科目に関する意識調査」を実施し、その結果をランキング化した。調査の結果、「算数・数学」が1位に選ばれた。また、必修化してほしい科目としては「お金関連」がもっとも多くの支持を集めた。
英語コーチングスクール「TORAIZ（トライズ）」を展開するトライズは、英検を受験したことがある高校生・大学生669名を対象に「英検の合格級と学習時間についての調査」を実施した。調査の結果、英検の級を1つあげるためには平均約83.7時間の学習が必要であることがわかった。
リクルートは2025年3月6日、首都圏に住む人を対象にした「SUUMO住みたい街ランキング2025 首都圏版」を発表した。調査はWebアンケート形式で実施され、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県に居住する20歳から49歳の男女1万人が回答した。
チャイルド・ファンド・ジャパン（東京都杉並区）は、全国の15～79歳の男女を対象に「生成AIと子供の人権侵害」に関する意識調査を実施した。調査結果から、生成AIによる子供の人権侵害が起こると考える人が大多数であり、法令規制とAIリテラシーの習得を求める声が多いことが明らかになった。
2025年3月5日、国民生活センターは「未成年者の消費者トラブルについての現況調査」の結果を公表した。各地の消費生活センターを対象に行われ、未成年者の消費者トラブルの傾向や課題などを明らかにした。未成年者の消費者トラブルは増加傾向にあり、特にインターネットゲームに関する相談が増えていることがわかった。
第97回選抜高等学校野球大会の組合せ抽選会が2025年3月7日、大阪市内で行われ、出場する32校の初戦16試合の組合せが決定した。大会は阪神甲子園球場で3月18日に開幕し、13日間にわたって熱戦を繰り広げる。
スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は、2025年3月4日、「大学受験・進路に関するアンケート」の結果を発表した。調査では、大学パンフレットを10冊以上請求した人が35.5%にのぼり、そのうちの6割が特典を目的としていることが明らかになった。
2025年1月25日から30日にかけて、こども家庭庁は「こどもの自殺に関する意識調査」をインターネットで初めて実施した。2024年に小中高生の自殺者数が過去最多の527人（暫定値）と喫緊の課題となる中で、調査結果は、子供の自殺対策の推進に資する広報啓発活動の一環として、社会に広く周知することを目的としている。
