特許の「他者牽制力ランキング」…1位は早稲田大学
特許分析・経営分析を行うパテント・リザルトは2月22日、特許庁の審査官が拒絶査定を下した際に拒絶理由通知に引用された大学・TLOを集計した「他者牽制力ランキング」をまとめて発表した。
本当に行きたい大学を探す「大学選びの決定版 MAP編＋学費・学食編」
全国の大学・短大・専門学校などの学校情報を提供するJSコーポレーションは2月22日、高校生のための進学ガイドブック「大学選びの決定版 MAP編＋学費・学食編」の刊行を発表した。
中央大学、女子中高生対象イベント「理工系女子のチカラ。」3/18
中央大学理工学部および理工学研究科は、「GIRL'S DAY!! 世の中を変える！理工系女子のチカラ。」を3月18日に開催する。同学理工学部の女子学生や女性研究者の活躍と素顔を紹介するほか、女子学生に直接質問できる「ティートーク」も実施。
教育分野の功労者を表彰「WISE 教育改革賞」の推薦受付
革新的アプローチを通じて教育の未来を拓くことを目的とする国際教育改革サミット（World Innovation Summit for Education、以下WISE）は、個人および団体を対象とする今年度の「WISE 教育改革賞」の推薦受付を開始すると発表した。
京都大学と大阪府の進学指導特色校10校が連携協力
京都大学は、大阪府教育委員会と大阪府の進学指導特色校（GLHS：Global Leaders High School）との間で、教育・研究や人材育成に関する連携協力を結んだ。
大学教育に適した都市ランキング…東京、京都がランクイン
世界大学ランキングで有名な英Quacquarelli Symonds（QS）は、大学教育に適した都市の世界ランキングは発表した。50位までのランキングには、欧州の都市が並ぶ中、東京が19位、京都が43位にランクインした。
明大シンポジウム「世界大学ランキングと大学の世界水準」3/9
明治大学国際教育研究所は、同研究所開設記念国際シンポジウムシリーズ2「世界大学ランキングと大学の『世界水準』」を3月9日に開催する。参加申込みは、ホームページより受け付けている。
2011年大学別特許出願件数ランキング、トップ3は東北大、東大、東工大
パテント・リザルトは、大学における共同出願件数ランキングを発表した。対象は、日本の特許庁に出願した件数のうち、2011年12月末までに広報にて公開されたもの。
あしなが育英会が関西学院大学と包括協定
あしなが育英会と関西学院大学は2月13日、国内外での人材育成支援と貢献を目的とした「包括協定」を締結したと発表した。あしなが育英会が推薦する学生を、関西学院大学が学費など免除のうえ毎年受け入れるという。
大学生対象の留学説明会、IELTSの概要も同時説明
JSAFは、米モンタナ大学留学情報セッションを2月29日に、英キングスカレッジ・ロンドン（ロンドン大学）のセッションを3月29日に開催すると発表。ともに各大学の担当者が留学プログラムの説明を行うという。
【大学受験】明治大学、2012年度一般入試の志願者数3年連続1位確実
明治大学は、2012年度一般入試の志願者数が2月9日時点で11万2,342人に達し、2010年度から3年連続で志願者数全国1位が確実になったことを発表した。志願者数が10万人を超えるのは6年連続で、11万人突破は3年連続という。
米国の大学単位が取得可能な留学プログラム、語学力と専門知識をアップ
EFジャパンは、英語力が中級から上級レベルの人を対象にしたアドバンス・ディプロマ・プログラムを新たに開講。語学力だけではなく、専門知識も学べ、現地の企業などでインターンシップやボランティア体験もできる。
米MIT、今春新たなオンライン学習プログラムを開始
米マサチューセッツ工科大学（MIT）では、2012年春、新たなオンライン学習プログラムを立ち上げる予定。「MITx」と呼ばれる同取り組みは、オンラインによる学習プラットフォームを構築することにより、学習体験の更なる向上を図るという。
留学ジャーナル、大学・大学院留学のオススメ奨学金情報
留学ジャーナルは、大学・大学院留学を検討している学生を対象に3種類の奨学金情報を提供している。支給額や応募方法は留学先などにより異なるが、留学による費用面に不安を抱く学生は少なくないとして、情報提供を行っている。
東京工芸大学、2学部12学科が無料模擬授業を実施
大学の施設・機材を実際に利用して、本格的に実習、政策を体験できるスプリングスクールが3月28日に開催される。大学での授業内容、先生の指導方法など、志望生が抱える疑問や不安をこの機会に解決してほしいという。
受験シーズン、Twitter偽アカウント多発…各大学が注意を呼びかけ
大学がホームページだけでなく、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を利用した広報活動を行うのは今や主流となってきているが、Twitterで第三者が大学の名を騙る偽アカウントが頻発し、大学側が注意を呼びかけるケースが相次いでいる。
