大学進学イベント「夢ナビライブ2014」、5都市で開催…ミニ講義や個別ガイダンス
国公私立大学の合同進学相談会「夢ナビライブ2014」が6月から10月、大阪、東京、名古屋、仙台、福岡の5会場で開催される。各会場とも100校以上の大学が参加し、個別ガイダンス、受験講座、保護者向け講演会などが行われる。
全国国公立・有名私大相談会2014、7月に東京・名古屋・大阪・横浜で開催
「全国国公立・有名私大相談会2014」が7月、東京・名古屋・大阪・横浜の4都市で開催される。高校生や受験生、保護者向けに大学入試に関する講演会、参加大学による個別相談などを展開する。入場無料だが、Webによる事前申し込みが必要。
近畿の65校が集結「私立大学展」、5/25より神戸・京都・大阪で開催
近畿一円の私立大学65校が一堂に会する進学説明会「第36回私立大学展」が、5月25日の神戸を皮切りに、京都・大阪の3会場にて開催される。最新の入試情報や資料が無料で入手できる。
海外留学フェア、九州・京都・北海道に各国大使館や留学関連団体などが集結
日本英語検定協会は5月と6月、九州、京都、北海道の3地区で「海外留学フェア2014」を開催する。世界各国の大使館や公的機関、国内の留学専門団体などが集結し、海外留学を希望する中高生、大学生などに最新情報を提供する。
法科大学院、9割以上が定員割れ…入学者数は過去最低の2,272人
法科大学院の9割以上が定員割れであることが5月8日、文部科学省の調査結果からわかった。平成26年度の入学者数も、前年度より426人少ない2,272人と過去最低を記録。募集停止校も相次いでおり、法科大学院の危機的状況が明らかになっている。
東大が高校生のための金曜特別講座5/23開催
東京大学は、2014年度夏学期「高校生のための金曜特別講座」を5月23日に同大駒場Iキャンパスで開催する。演題は「超新星ニュートリノで探る大質量星の最後の姿」。参加は無料で、定員は200人。
大学生協が「ブックベスト10」公開…東北大ベスト3は公務員試験対策本
全国大学生活協同組合連合会は、10生協の書籍部で3月分に販売した売れ筋ベストテンを紹介。各書籍部のコメントも載せられ、各大学のその月の特徴が見えてくる。就職活動に関連する本が多くの大学でランクインしている。
海外留学支援制度「トビタテ！留学JAPAN」、採用枠300人に応募学生1,700人
文部科学省は4月25日、平成26年度に創設した海外留学支援制度「トビタテ！留学JAPAN日本代表プログラム」の応募状況と支援企業・団体の状況をとりまとめ、公表した。応募学生数は、採用予定300人を大幅に上回る1,700人。支援企業・団体数は53社となっている。
大阪府立大と大阪市立大、2016年度統合延期を発表
大阪府市統合本部は、大阪府立大学と大阪市立大学の統合について2016年度から統合予定だったスケジュールを延期することを発表した。新たなスケジュールは府市および両大学の四者で協議・検討していくこととしている。
上智大と聖マリアンナ医科大が大学間交流の包括連携
上智大学と聖マリアンナ医科大学は4月22日、教育・研究活動の交流と連携を目的とした大学間交流に関する包括協定を締結した。教育プログラムの相互提供や共同開発、教職員交流など、活性化を図る施策を検討していく。
早大就職率94.7％、金融・公務員・通信業が上位を占める
早稲田大学の2013年度卒業生の最終的な就職率は94.7％となったことが、同大キャリアセンターの調査でわかった。就職者は学部生、大学院生あわせて約8,600人で、そのうち半数が大手300社に集中。企業別では金融機関、公務員、通信業、製造業などが上位を占めた。
教員免許更新講習、6割以上が好評価
文部科学省は平成25年度の教員免許更新講習の事後評価結果（中間値）について公表した。教科指導・生徒指導など教育の充実に関する講習では、6割以上が「よい」と評価している。
神奈川大学、高校生向け公開講座「2014年春期講座」受講者募集
神奈川大学では、大学の講義を体験できる高校生向け公開講座「2014年春期講座」の申込みを受け付けている。「法学入門」「経済入門」など7つのテーマについて数回の講義を行う。全講義とも無料で受講できる。
慶應大学、関西地区高校生対象の法学部模擬講義を開催…5/25、6/1、6/8
予習復習をしている学生は4割未満…大学生の学習調査
国立教育政策研究所は4月16日、大学生の学習状況に関する調査結果を発表した。85％の学生が興味がわかない授業でもきちんと出席するものの、予習復習をして授業にのぞんでいる学生は4割に満たないことが明らかになった。
2014年度スーパーグローバル大学創成支援、5/26から公募開始
文部科学省は2014年度スーパーグローバル大学創成支援を実施するにあたり、国公私立大学に対し公募を開始する。応募期間は5月26日から30日までの5日間となっており、提出は日本学術振興会へ郵送のみで受け付ける。
