天皇陛下はどんなお仕事をなさっているの？ 宮内庁キッズページで学習
宮内庁は8月8日、「象徴としてのお務めについての天皇陛下のおことば」のビデオを公開。同時に、日本語と英文による全文を掲載した。ここで子どもが気になるのは、天皇陛下のお仕事や宮内庁の役割についてだろう。
ものづくりを加速化、慶大SFC「イノベーションセンター」運用開始
慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）は8月3日、インターネットと3Dプリンター群をつなぐMakerbot「イノベーションセンター」システムの運用を開始したと発表した。日本の大学では初めての導入例となる。
博物館や工場見学、朝日新聞社の検索サイト「おしはく情報館」
朝日新聞社は、博物館や見学できる工場などの検索サイト「おしはく情報館」を開設した。対象年齢や興味がある分野、業種などを指定して、子どもが知りたい仕事を学ぶのに適した施設を見つけることができる。
ネイティブ教師によるオンラインキッズ英会話、8月下旬スタート
GLOBAL EDUCATION PARTNERSは、幼児～小学校入学前の子どもを対象としたオンラインキッズ英会話「CLOVER」のサービスを8月下旬より開始する。料金は、25分のレッスン3回で月額3,500円（税込）。事前予約をWebサイトから受け付けている。
6週間で仕上げ、MOOCで学ぶ無料TOEFL対策講座9/7スタート
世界各国でTOEFLのテストを作成・採点しているEducational Testing Service（ETS）は、9月7日より第2回となる6週間のTOEFL準備コースを大規模オンライン講座（MOOC）にて配信開始する。Webサイトにて7月25日より受講申込みを受け付けている。
縮小市場で光る各社戦略、ベビー・こども服市場は前年比99.5％
矢野経済研究所は7月25日、「ベビー・こども服市場に関する調査（2016年）」の結果を発表した。市場規模は、前年比99.5％の9,180億円。少子化を背景に今後も市場規模の縮小が予測される中、百貨店は次世代顧客の取り込み、専門店はカジュアルギフトの提案に注力している。
2020年プログラミング必修化、未就学児の保護者の過半数は知らない
2020年を目標に小学校でプログラミングが必修となることについて、未就学児の保護者の54.5％が知らないと回答していることが、デジタルアーツが7月22日に発表した調査結果より明らかになった。
親子のおでかけに…マピオン特別企画「日本の世界遺産」
マピオンは、おでかけのきっかけ作りになる役立つ情報を発信する「マピオン 季節特集」にて、特別企画「一度は訪れたい 日本の世界遺産」をスタートした。
デジタルアーツ「子育て中のスマートフォン利用ガイド」開設
デジタルアーツは2016年7月22日、未就学児の保護者向けに「子育て中のスマートフォン利用ガイド」Webサイトを開設した。スマホ利用自己診断チェックリストや、子どもがスマホを使いたがった時の接し方などを紹介している。
【高校野球2016夏】ナビ部、全国2,000校の高校野球部リンクまとめ
青少年自助自立支援機構が運営する部活応援Webマガジン「ナビ部」は7月19日、サイト内に全国約2,000校の高校野球部リンク集「野球部ポータル」をオープンした。各都道府県で高校野球の夏の甲子園予選が行われている中、サイトでも全国の野球部を応援する。
三菱自動車「小学生自動車相談室」開設、自由研究のヒントにも
三菱自動車は、7月20日から12月9日まで、小学生から寄せられる自動車産業全般に関するさまざまな質問を、フリーダイヤルやインターネット、手紙で受け付ける「小学生自動車相談室」を開設する。
N高が「大学受験」「プログラミング」一般公開、受験コースは当面無料
カドカワが開校した「N高等学校」は7月14日、ネットで課外授業が受けられる双方向学習アプリ「N予備校」を一般向けに提供開始した。N高等学校の生徒でなくても「大学受験」と「プログラミング」のライブ授業が受けられる。
Googleと未来館、共同コンテンツ「検索する地球」公開
日本科学未来館では14日より、Googleと共同制作した新コンテンツ「The Searching Planet 検索する地球」が一般に公開される。公開前日の13日、日本科学未来館では記者発表会が行われた。
いつもより1秒長い元日、2017年1月1日に「うるう秒」調整
総務省と情報通信研究機構（NICT）は7月8日、平成29年（2017年）1月1日（日）に1年6か月ぶりとなる「うるう秒」の調整を行うことを発表した。来年の元旦は、“いつもより1秒 長い日”となる。
都教委「SNS東京ノート」と活用の手引きを無料公開
東京都教育委員会はこのほど、作成した情報モラル教育補助教材「SNS東京ノート」を都内公立学校の全児童・生徒に向けて配布した。「SNS東京ルール」の推進の取組みとして行われたもので、教育委員会Webサイトにも「SNS東京ノート」とともに活用の手引きが掲載されている。
中学生のスマホ所有率40.9％、理由トップは「塾や習い事」
中学生のスマートフォン所有率は40.9％で、2015年より3ポイントアップしていることが7月4日、MMD研究所の調査結果から明らかになった。小学校高学年から子どもにスマートフォンを持たせ始めるケースが多く、理由では「塾や習い事に通い始めたから」がもっとも多かった。
