受験と生理、重なった・重なりそうだった人の8割以上が不安
受験日と生理日が重なったこと、または重なりそうになったことがある女性の中で、不安があった人は85.1％にのぼることが、エムティーアイが2021年12月21日に公表した調査結果から明らかになった。
小学生の8割、家の人がいる居間等で学習することが好き
子供の「好き」に関して調査したところ、79.4％の小学生が家の人がいる居間等で学習することが好きであることが、光村図書出版が2021年12月20日に公表した調査結果から明らかになった。
7割がコロナ6波「来る」、収束時期は7月以降…医師が予測
医師人材コンサルティング事業等を展開する「医師のとも」は2022年1月5日、全国の医師を対象にしたアンケート結果を公表した。医師の7割は新型コロナウイルスの第6波が「来る」とし、収束時期は7月以降を予測している。
オンライン優良運転者講習、2/1より4道府県でモデル実施
警察庁は、優良運転者の免許更新の講習をオンラインで実施するモデル事業を、4道府県で2月1日から3月31日まで実施することを全国の警察に通達した。
2022年最初の天体ショー「しぶんぎ座流星群」1/4未明から明け方が見頃
新年最初の天体ショーとなる「しぶんぎ座流星群」が2022年1月4日の未明から活動のピークを迎える。見頃は1月4日未明から明け方にかけて。
【年末年始】子供の思わぬ「アルコール摂取」に注意
消費者庁は2021年から2022年にかけての年末年始を前に、「子供の思わぬアルコールの摂取」について、急性アルコール中毒等の事故を防ぐため注意を呼び掛けている。
通学路における交通安全、7万2,000か所が要対策
政府は2021年12月24日、全国の小学校を対象に通学路の合同点検を行った結果、10月末時点で7万2,000にのぼる対策必要個所があることを公表。2023年度末までに、交通安全確保のための対策を進めていくという。
渋谷区の全公立保育所、紙おむつサブスク「手ぶら登園」導入
BABY JOBは2022年1月より、東京都渋谷区のすべての公立保育所において、保育所向け紙おむつのサブスク「手ぶら登園」の利用が開始されると発表した。「手ぶら登園」が東京23区内の公立園に導入されるのは今回が初めてとなる。
卒業式は「リアル」希望…大学4年生アンケート
学情は、2022年3月卒業（修了）予定の大学生および大学院生を対象に、卒業についてのインターネットアンケートを実施した。卒業式は「リアル」で実施したいと回答した学生が76.8％で、卒業までに取り組みたいことの1位は「ゼミ・卒業論文」だった。
就職人気企業ランキング…理系トップ「味の素」文系は？
学情は2021年12月22日、2023年に卒業する学生対象の「就職人気企業ランキング」を文理別に比較して公表した。文系のトップは伊藤忠商事、2位に講談社が入り、トップ30社のうち8社が「マスコミ」となった。理系は、1位の味の素を筆頭に「食品」が30社中14社を占めた。
緊張でパフォーマンス低下する仕組み解明…JSTと関西学院大
科学技術振興機構（JST）と関西学院大学は2021年12月16日、心理緊張にともなう聴覚と運動を統合する機能の異常を明らかにしたと発表した。プレッシャーのかかる場面でも安定したパフォーマンスを発揮するためのトレーニング法の開発等に役立つと期待されている。
「Yahoo!天気アプリ」降雪量や強さ…雪の情報提供を強化
ヤフー（Yahoo! JAPAN）が提供する「Yahoo!天気」アプリ（iOS版、Android版）は、雪の予報が出ている際に、1時間ごとの天気予報（1時間天気）に降雪量の表示や、「雨雲レーダー」で雪の強さを3段階で表示する機能の提供を開始した。
0～2歳までの子供の就寝時刻、理想と現実の差が明らかに
0から2歳までの子供を持つ家庭における「睡眠」に関する課題について調査したところ、7割の親が午後9時までに子供を寝かせたいのに対し、実際に寝かせることができているのは5割以下であることが、江崎グリコが2021年12月13日に公表した調査結果から明らかになった。
困窮家庭55％「クリスマスプレゼント無し」子育て格差
チャリティーサンタは2021年10月～12月、子育て家庭に対して「コロナ禍における子供の体験についての調査」を実施した。「困窮する子育て家庭」と「それ以外の子育て家庭」を比較することで「子育て家庭の格差」と、それに応じた「子供の体験の格差」が明らかになった。
東京司法書士会「いのちを守る何でも相談会」
東京司法書士会は2022年1月17日から3月28日までの毎週月曜日、一般市民からの相談を受け自殺防止をはかるため、電話による「いのちを守る何でも相談会」を開催する。
公民・家庭科教員「損害保険に関する教育必要」8割超
高等学校の公民科・家庭科教員の約9割が「生活におけるリスク」に関する教育が「必要」、8割以上が「損害保険」に関する教育が「必要」と回答したことが、日本損害保険協会が行った調査より明らかになった。一方で、「損害保険」教育の実施状況は約2割にとどまっている。
