【夏休み】津田塾大、女子中高生のための情報・メディア工房
津田塾大学は、情報・メディア分野の楽しさを体験できる「女子中高生のための情報・メディア工房2014」を8月に2回開催する。サイバーエージェントや日本マイクロソフトの企業見学、ロボット作成のワークショップなどを予定している。
教育機関向けOffice 365、大学生の3人に1人が利用
日本マイクロソフトは5月22日、教育機関向けのクラウドサービス「Office 365 Education」の普及状況についての記者説明会を本社（東京・品川）で開催した。
愛媛県の「しまなみ海道」、夏前の自転車無料化に向けて準備中
愛媛県と日本マイクロソフトは、愛媛県が展開する「愛媛マルゴト自転車道」に関して連携することを発表した。
目黒区立第一中学校、MS・NEC・NTT東とICT活用授業の実証研究を開始
目黒区教育委員会は、生徒1人1台のタブレットPCや電子黒板等最新のICT環境を活用した授業を実施し、その効果を検証する実証研究「MPL21（Meguro Proactive Learning for the 21st-century）」を目黒区立第一中学校で開始した。
マイクロソフト、年次フォーラムで学生の個人情報重視を再確認
3月12日、スペイン・バルセロナで「年次Microsoft in Education Global Forum」が開幕。マイクロソフトは、学生のプライバシーの重要性を強調し、学生のデータが決して広告やマーケティング目的に利用されないよう支援するコミットメントを再確認した。
任天堂・ソニー・MS、子どものゲーム機安全利用に関するチラシを共同制作
保護者によるゲーム機の使用制限(ペアレンタルコントロール)が全ての現行ゲーム機には搭載されています。
NTTドコモ・ベンチャーズ・日本MS・ベネッセがEdTech市場の活性化で連携
NTTドコモ・ベンチャーズと日本マイクロソフト、ベネッセコーポレーションは3社で連携し、EdTech（エドテク）の活性化を支援すると発表。2月8日より「EdTech Camp（エドテク キャンプ）」を開催する。
インテルとマイクロソフト、母子健康手帳の電子化を支援
インテルとマイクロソフトは1月24日、「電子母子健康手帳標準化委員会」に参画し、技術支援や製品・サービスの提供を行うと発表した。インテルAtomプロセッサー・ベースのWindows タブレットを採用し、電子母子健康手帳の標準化を推進する。
熊本県、全公立学校にLync Serverを導入…遠隔授業や職員会議などに活用
熊本県教育委員会は、日本マイクロソフトが提供している電子会議テクノロジー「Microsoft Lync」の導入を決定、小中学における遠隔授業や、職員会議、教員研修などに活用するという。
佐賀市、民生委員・児童委員のタブレット活用実証研究…ドコモやインテルなど7者共同
佐賀県佐賀市では2月より、民生委員・児童委員の業務に最新のタブレット型端末を導入し、地域の見守りの効率化に役立てる「民生委員・児童委員におけるタブレット端末の活用実証研究」を開始する。NTTドコモやインテルなど7者の共同研究となる。
MS、教育関係者向けOffice 365 ＆Surface紹介セミナーを全国7都市で開催
日本マイクロソフトは、「Office 365」やタブレットPCの導入を検討中の教育委員会や小中高等学校関係者を対象としたセミナーを2014年1月15日より、全国7都市で順次開催する。
高校生1人1台PC導入の佐賀県、WiC協議会と「教育の情報化」共同研究
平成26年度から県下の県立高校で生徒1人1台の学習用パソコンを導入する佐賀県教育委員会とWindowsクラスルーム協議会は、今年9月に「教育の情報化に係る調査・研究」の契約を締結して共同研究を開始する。
表参道ヒルズにマイクロソフトSurfaceのショールーム登場、2014年1月末まで
日本マイクロソフトは11月18日、マイクロソフト製タブレットSurfaceのショールーム「Surface表参道ショールーム」を、表参道ヒルズ1Fの路面店として、期間限定で開設することを発表した。
立命館小がSurface240台を導入…その理由と機種選定の要件とは
立命館小学校と日本マイクロソフトは11月5日、同小学校の4年生と5年生全員にタブレットPCを持たせる取組みについての発表を行った。2学年全員で240台という規模での導入と、それを支援する取組みは初めてという。
MS、Win8.1搭載タブレット「Surface Pro 2」「Surface 2」発売
日本マイクロソフトは24日、Windows 8.1搭載タブレット「Surface Pro 2」とWindows RT 8.1搭載タブレット「Surface 2」を10月25日から日本国内で販売を行うと発表した。
Windowsタブレット「Surface RT」の教育活用、Officeの標準搭載が特長
日本マイクロソフトが7月10日から教育機関を対象に始めたWindowsタブレット「Surface RT」の期間限定導入検証プログラムの実施期間が延長された。定価の3万円引きでタブレットを提供する今回の企画には、200校以上からの申し込みがあり、教育機関からの反応はよいようだ。
