学生のオンライン講義に関する意識、肯定評価が優勢…東洋大調査
学生を対象にオンライン講義と対面講義のどちらを希望するか聞いたところ、オンライン講義の希望者（40％）が、対面講義の希望者（33％）を上回ったことが、2020年10月14日に東洋大学が発表した調査結果より明らかとなった。
キャッシュレス決済は？いまどき小学生のお小遣い事情
GVが運営する、クレジットカードや電子決済などのお金に関する情報メディア「まねーぶ」は2020年9月15日、小学生の子どもをもつ保護者477人を対象に実施した「お小遣いのキャッシュレス化に関する意識調査」の結果を公表した。
文科省「学校における働き方改革」統計調査のオンライン化推進
文部科学省統計改革推進本部は2020年8月31日、文部科学省所管の基幹統計・一般統計に関する見直しを行い、「学校における働き方改革に資する負担軽減の取組について」（中間報告）を取りまとめた。
3割の青年教職員「パワハラ」受けた…全教調べ
31.9％の青年教職員が過去3年間でパワーハラスメント（パワハラ）を受けていたことが、全日本教職員組合（全教）青年部常任委員会の調査結果より明らかになった。
ICU「オンライン授業アンケート」感染症の不安軽減、眼精疲労や腰痛も
国際基督教大学（ICU）は2020年8月15日、オンライン授業に関するアンケート結果を公表した。回答では、「感染症の不安が軽減されるのでよい」といった肯定意見がある一方、「板書がないので内容がわかりにくい」といったデメリット面も浮き彫りになった。
私学の感染予防、9割超が消毒液配備…教職員対策は後回し
全国私立学校教職員組合連合は2020年8月6日、「『臨時休校・学校再開』にかかわる私学の生徒と学校実態調査」の結果を公表した。学校の感染予防は、9割超が教室などに消毒液を配備し、8割弱が子どもの検温を実施する一方、教職員対策は後回しになりがちな実態にあった。
茨城大、遠隔授業で学生の理解度向上…9割以上の教員「今後も活用」
茨城大学は2020年8月7日、遠隔授業に関するアンケートの結果を公表した。遠隔授業による学修は学生の76.1％が肯定。授業の理解度や満足度は前年度の対面授業より向上した。教員は、遠隔授業向けに6割が授業方法を見直し、9割以上が「今後も活用したい」と評価した。
プログラミング教育、小学校教員の73％が「不安」
小学校教員の73.3％がプログラミング教育必修化に伴う変化に対して不安を感じていることが、LINEみらい財団の調査結果より明らかになった。年代別に見ると、教育実践の経験が比較的少ないと考えられる若い世代ほど不安を感じていた。
小学校の英語、筆記テストだけではなく意欲高める評価を
教育に関する研究機関のワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所（IBS）は2020年7月1日、「子どもを英語嫌いにしないための評価」を国立教育政策研究所などのデータおよび、世田谷区教育委員会（東京都）の研修現場の取材から調査・考察し公表した。
7割以上が休校後に実施または実施予定…高校オンライン学習
教育出版の旺文社は、新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、各高等学校の現状と教員の取組みや課題などについて緊急アンケートを実施した。オンライン学習の取組みについては、7割以上が「休校後に実施」「今後実施予定」と回答している。
緊急事態宣言下の授業対応、私立高大の7割超がオンラインで実施
新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言下において、私立高校の75％、私立大学の87％がオンラインで授業を実施していることが、私学労務研究会が2020年5月14日に発表した調査結果より明らかとなった。
プログラミング教育必修化、不安を感じている教員は7割以上
プログラミング教育必修化に不安を感じている教員は7割以上で、特に20～34歳の若い世代がより不安を感じていることが、2020年4月21日にLINEみらい財団が発表した調査結果より明らかとなった。
小学校の法教育、課題は「十分な時間をとる余裕がない」
法務省は2020年3月、「小学校における法教育の実践状況に関する調査研究報告書」を公表した。外部人材と連携した法教育の授業を実施している小学校は37.0％。法教育を実施するにあたっての課題では、「法教育に十分な時間をとる余裕がない」が66.2％にのぼった。
一斉休校で学童78％が緊急開室、スタッフ確保が課題
一斉休校期間中の学童では78％が「開室」しており、その多くが休校開始直後の2020年3月2日より終日開室していることが、放課後NPOアフタースクールが発表した調査結果より明らかになった。スタッフ確保が大きな課題となっている学童もあるという。
中学教員の仕事の満足度、日本は48か国中最下位…OECD調査
経済協力開発機構（OECD）は2020年3月23日、国際教員指導環境調査（TALIS）2018結果報告書（第2巻）を発表した。中学校教員の仕事に対する満足度について、調査に参加したOECD諸国48か国中、日本は最下位であることが明らかになった。
タブレットを導入している高校は48％…旺文社調査
タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は48.0％と約半数にのぼることが、旺文社が2020年2月21日に発表した調査結果より明らかになった。スマートフォンなど生徒の私物端末を教育利用する「BYOD」利用校も2割超と増加している。
