近畿大調査、「紙の辞書」所有者の8割は日常で使用しない
近畿大学は、「大学生の携帯情報端末の利用に関する調査」の結果をホームページに公開している。調査対象は近畿大学経営学部情報倫理およびコンピュータ概論 II 受講者で、2011年11月15日〜24日にWebアンケートにより実施。回収件数は607件。
Z会のデジタル通信教育「はじめてまなぶえいご」受付開始
Z会は1月30日、今年4月に開講する幼児および小学校低学年を対象としたデジタル通信教育「デジタルZ はじめてまなぶえいご」の申込受付を開始した。
Androidタブレット前年比3倍、しかしiPadの牙城崩せず
米調査会社のStrategy Analyticsは27日（現地時間）、タブレットの販売台数とシェアの統計を発表した。Androidタブレットは前年同期比3倍以上も増加したが、シェアトップはやはりiPadだった。
Kindle Fireが躍進…ブランド別Androidタブレット市場
米調査会社のフラリーはアンドロイドタブレットのアプリケーションセッションについてブランド別のシェアを発表した。Kindle Fireの躍進が明確な結果となっている。
Z会とNTT東、幼児・小学生向けにタブレット端末で学ぶ英語教材
Z会とNTT東日本は、新たなデジタル通信教育「デジタルZ」を提供開始。対応アプリ第1弾として、6歳から8歳を対象にした「はじめてまなぶえいご」を4月に発売すると発表。
東北3県のルーヴル展でタブレット端末使用のワークショップ
大日本印刷は1月26日、ルーヴル美術館との共同プロジェクト「ルーヴル-DNPミュージアムラボ」において、タブレット端末を活用した教育用鑑賞ワークショッププログラムを実施すると発表した。
米5大学、春学期よりデジタル教科書を試行...電子化の可能性を探る
米Internet2は、インディアナ大学の「eText（イー・テキスト）」システムをモデルに、米5大学でデジタル教科書の試行調査を行うと発表。HTML5に対応したタブレット、スマートフォン、パソコンで利用可能。
浜学園、講義映像をAndroidタブレットとMac向けに配信
進学教室浜学園は、講義映像をAndroidタブレットとMac向けに2月1日より提供開始。時間、場所、端末に縛られることなく学習できるのが魅力だという。
東大＆SB「魔法のじゅうたんプロジェクト」、特別支援学校にiPad等を貸し出し
東京大学先端科学技術研究センターとソフトバンクモバイル、ソフトバンクグループで教育事業を担うエデュアスは20日、携帯情報端末を活用して障がい児の学習・生活支援を行う事例研究プロジェクト「魔法のじゅうたんプロジェクト」を開始したことを発表した。
大学の電子化、「印刷物よりデジタルデータを活用が増えている」77％
名鉄局印刷は、「大学における電子化対策などに関する調査アンケート」の分析結果レポートをホームページで公開している。同調査は、愛知・岐阜・三重の東海3県の短期大学を含むすべての大学機関および関東圏、関西圏の大学機関を対象に、平成23年7月1日〜11月8日に実施。
富士通、協働教育を促進するタブレット端末用デジタル教材ソリューション
富士通ネットワークソリューションズは12月27日、iPad、Android、Microsoft Windows7に対応するタブレット端末を活用したデジタル教材ソリューションの発売について発表した。出荷時期は2012年の春を予定している。
マナビノ「電子ブックで学ぶ」29教材追加…まずは語学、資格・検定、IT
エヌ・ティ・ティ ラーニングシステムズは、パソコンやスマートフォン、タブレット端末で利用可能な学習コンテンツマーケット「Manavino（マナビノ）」に12月12日、電子ブック機能を追加した。
内田洋行、未来の学習空間でクラウド活用校務＆授業をデモ
内田洋行は11月30日、新川本社ビルにて、「ウチダ教育クラウドサービス」の新規提供および、12月1日オープンの未来の学習空間「フューチャークラスルーム（東京）」の紹介を行った。
iPhone/iPadの画面をワイヤレス出力、大画面再生もOK
ソフトバンクBBは24日、iPhoneなどのスマートフォンやiPadなどのタブレットPCの画面をワイヤレスで出力できる通信機器「ワイヤレス HDMI WH01」を発表した。販売開始は25日、価格はオープンで、予想実売価格は19800円。
KDDIらが被災地の受験生に無償学習支援、タブレット活用も
「希望の木プロジェクト」実行委員会、KDDI、キャスタリア、学校法人信学会、manavee.comは、宮城県石巻市において、東日本大震災により被災した高校・大学受験生を対象とした無償学習支援を実施する。
タブレットに追加して欲しい機能、1位は「防水」
MMD研究所は24日、「タブレット端末の所有率、及び満足度調査」の結果を公表した。調査期間は11月8日〜13日で有効回答は395人。
