子どもの家庭学習の時間、共働き・専業に家庭差なし…悩む割合も同じ
共働き世帯、専業主婦世帯に関係なく、小学1～3年生が家庭学習に取り組む1日の時間は「約36分」週平均「約5.9日」であることが、公文教育研究会の調査からわかった。家庭学習が「うまくいっている」「悩んでいる」と感じる割合にも、世帯形態による差はみられなかった。
JST、H29年度「ジュニアドクター育成塾」開始…大学など実施機関を募集
科学技術振興機構（JST）は、平成29年度より新規に「ジュニアドクター育成塾」を開始する。4月14日まで実施機関を募集しており、対象は大学、高等専門学校、公的研究機関など。3月11日は、JST東京本部を会場に、募集説明会を開催する。
【読者プレゼント】学習まんがで自然科学知識を育む、KADOKAWA「どっちが強い!?」シリーズ＜応募締切3/7＞
全ページカラー、躍動感のあるイラストで自然科学の知識が正確に身に付く、角川の学習まんが科学シリーズ「どっちが強い!?」シリーズから、最新刊の「ゾウvsサイ」が2月16日に刊行された。
【中受～合格後の学習】英語の入学前準備はどこまで？海外Top大も視野にPR
中学合格者の英語学習について、入学前の準備、さらに入学後の学習における注意点や英語学習のポイント、海外大学も含めた大学進学に向けた心構えを聞いた。
英検、2016年度第3回二次試験（2/19実施）合否結果・成績表の閲覧スタート
日本英語検定協会は2月28日、「2016年度第3回実用英語技能検定二次試験」の合否閲覧サービスをWebサイトで開始した。閲覧には、受験票または個人成績表に記載されている英検IDとパスワードが必要となる。
高校生の7割「スマホで2時間以上」ネット利用…内閣府調査
10歳～17歳の青少年の約8割がいずれかの機器でインターネットを利用しており、高校生の約7割がスマートフォンで2時間以上インターネットを利用していることが、内閣府が2月27日に発表した調査結果より明らかになった。
【夏休み2017】小学生以上対象の選べる留学119コース受付開始
留学ジャーナルは、小・中・高校生から大学生・社会人まで、年代や目的に合わせて選べる「2017夏休み海外留学」全119コースの予約受付を開始した。Webサイトおよび全国5か所の留学ジャーナルカウンセリングセンターにて申込みを受け付ける。
見守り機能を強化したドコモのキッズケータイ「F-03J」2/27発売
ドコモから、「キッズケータイ F-03J」が2月27日に発売された。スマートフォンと外部機器を連携させるLinkingに対応した機器を自宅に置くことで、子どもの帰宅を親のスマートフォンに自動的に通知するなど、「見守り機能」を強化している。
愛媛県宇和島市、学校給食無料化へ…全市立小中学生対象
愛媛県宇和島市は、教育・子育て環境の充実を図るため、学校給食費の無料化や無料学習塾の開設などを盛り込んだ平成29年度当初予算を2月24日に公表した。3月の議会での承認を経た後、正式決定となる。
Tech Kids School監修、親子で学ぶ「マインクラフト」翔泳社2/27刊行
翔泳社は、書籍「親子で楽しく学ぶ！マインクラフトプログラミング」を、2017年2月27日に刊行しました。
セイバン、ランドセル一部品番をリコール
セイバンは2月27日、ランドセル「ワンパ レーサー」の一部品番を回収を公表した。背中にあるステッチのカラーのいち部分が異なる製品が流通しているため。品質面と安全性には問題がない。
東大 さいえんす寿司BARで考えた「今、空と海で起こっていること」
東京大学大気海洋研究所主催の「第5回さいえんす寿司BAR」が「今、空と海で起こっていること」をテーマに、東京大学柏の葉キャンパス駅前サテライトで開催され、子どもから大人まで限定50名が参加した。1年に1度のイベントを取材した。
米アカデミー賞、ディズニー「ズートピア」長編アニメ賞獲得
第89米国アカデミー授賞式が、2月27日米ロサンゼルスのドルビー・シアターで行われた。このうち「長編アニメーション賞」は、2016年公開のディズニー映画『ズートピア』が獲得した。
【中学受験2017】時事問題「選挙」や「核」が頻出、朝日小学生新聞調査
朝日小学生新聞が2017年度中学入試の時事問題を調査したところ、選挙権年齢が引き下げられて初めての国政選挙が行われたことから「選挙」に関する出題が多かったことが明らかになった。また、「核」に関する問題も目立ったという。
福生市、小3全員にタブレット貸与…算数の個別学習に活用
東京都福生市は平成29年度より、市立小学校3年生全員にタブレット端末を貸与し、授業や家庭での個別学習に活用する。算数でつまずきやすい小学校3年生に個別学習用ドリルソフトを搭載したiPadを貸与し、基礎学力の定着や学力向上を図る。
住居の部屋数、学習時間に影響…東京都「子どもの生活実態調査」
東京都は2月23日、子どもと子育て家庭の生活状況などに関する「子どもの生活実態調査」結果の概要（中間まとめ）を公表した。首都大学東京と連携して、小中高校生と若者（15～23歳）を対象とした2つの調査を実施。今後の子ども・子育て支援施策の参考にするという。
