さっぽろ雪まつりで「屋根なし」バス運行へ…JTBとJAL
JTBとJALは、「第72回さっぽろ雪まつり」と「第41回さっぽろホワイトイルミネーション」開催期間中（2022年2月5日～2月12日）、札幌市内中心部にて屋根のないJTBオープントップバスを4日間運行する。
伊豆箱根鉄道「鎌倉殿の13人」ラッピング電車1/9から
静岡県の伊豆箱根鉄道は12月23日、2022年のNHK大河ドラマ『鎌倉殿の13人』にちなんだラッピング電車を2022年1月9日から運行すると発表した。
年末年始「帰省予定あり」15％、おせち料理は食べる？
クロス・マーケティングは、全国20～69歳の男女2,000人を対象に「年末年始に関する調査（2021年）」を実施。年末年始の外出行動や過ごし方についての分析結果を明らかにした。
【中学受験2022】灘中の出願者数604人（12/27時点）倍率3.36倍
灘中学校は、2022年度入試の出願者数を発表した。2021年12月27日午後3時時点の出願者数は604人、出願倍率は3.36倍。オンライン出願は2022年1月5日午後5時まで受け付ける。
ヤフー、特設サイト「箱根駅伝丸わかりガイド」公開
ヤフーは、2022年1月2日と3日に開催される第98回箱根駅伝の特設サイト「箱根駅伝丸わかりガイド2022」を公開。箱根駅伝のルールやコース解説動画、過去10年の振り返り等を掲載している。
【年末年始】子供の思わぬ「アルコール摂取」に注意
消費者庁は2021年から2022年にかけての年末年始を前に、「子供の思わぬアルコールの摂取」について、急性アルコール中毒等の事故を防ぐため注意を呼び掛けている。
「金融経済教育プログラム」2022年度さいたま市内小学校導入
さいたま市教育委員会と三菱UFJモルガン・スタンレー証券は2021年12月24日、金融経済教育において連携する協定の調印を行い、同証券と「教育と探求社」が共同開発する「金融経済教育プログラム」を2022年度からさいたま市内の小学校で導入することを決定した。
バーチャルロボットプログラミング大会…参加者募集
ロボットプログラミング教室ワオラボは、ソニー・グローバルエデュケーションと協力して、全国バーチャルロボットプログラミング大会「ワオラボカップ」を開催する。「小学3年生以下の部」「小学4～6年生の部」「中学生～大人の部」の3つの部門に分かれて競い合う。
生理用品、児童生徒へ無償提供…千葉県
千葉県教育委員会では2022年1月より、すべての県立学校において、非対面による生理用品の無償提供を実施する。2021年に県立学校62校のモデル校において行われた、4か月間の試行結果が反映される形となる。
アドベンチャーワールド「初寅詣2022」正月三が日
アドベンチャーワールドは、2022年の正月三が日（1月1日・2日・3日）に1日20名限定の寅年験担ぎイベント「初寅詣（はつとらもうで）2022」を開催する。イベントは、アドベンチャーワールド公式YouTubeチャンネルでもLIVE配信する。
私立学校の初年度納付金…高校平均75万2,696円、文科省
文部科学省は2021年12年24日、2021年度（令和3年度）私立高等学校等初年度授業料等の調査結果について公表した。高等学校（全日制）の初年度生徒等納付金の平均額は75万2,696円で、前年度より3,772円（0.5％）増加した。
大晦日はシーパラで遊び納め…限定ショーも
「横浜・八景島シーパラダイス」は、2021年12月31日の大晦日限定で、シーパラならではの大晦日イベントを開催する。この日だけの「スペシャルイルカショー」、水族館まるごと貸し切りが当たる豪華抽選会もある。「大晦日スペシャルナイトパス」も販売している。
チラシを通して見える私たちの生活…小学生親子向けWS
DOHSCHOOLは2022年1月23日、30日にクリエイターワークショップ第一弾として、台湾出身のアーティスト李漢強（リーカンキョウ）氏による「日本一安いチラシ・日本一高いチラシ」を開催する。対象は、小学生以上の親子。
睡眠時間「短い」子供は風邪をひきやすい…小児科医調査
小児科医を対象とした「子供の体調管理に関する調査」によると、風邪をひきやすい子供の特徴第1位は「睡眠時間の短さ」だった。風邪予防に大切なのは、手洗い・うがいや免疫力を上げるための運動。多くの小児科医が全身を使う運動を推奨していることも明らかとなった。
オミクロン株濃厚接触者の受験機会はどうなる…文科省、新型コロナ感染症対策のガイドラインを改定
文部科学省が国公私立大の個別入試における新型コロナウイルス感染症対策のガイドラインを改定したとの報道が各社よりあった。受験のピークを前に、現場ではさまざまな声が上がっている。
通学路における交通安全、7万2,000か所が要対策
政府は2021年12月24日、全国の小学校を対象に通学路の合同点検を行った結果、10月末時点で7万2,000にのぼる対策必要個所があることを公表。2023年度末までに、交通安全確保のための対策を進めていくという。
