「イケア(IKEA)」の「難民キャンプに明かりを届けよう」という取り組みが、40カ国以上で開催中。世界中の難民の子どもたちのクオリティ・オブ・ライフの向上に向けた支援の一環として、イケアストアですべての照明製品1つにつき1ユーロが寄付される。
筑波大学体育会硬式庭球部の大会実行委員会は、クラウドファンディングサービス「レディーフォー」で国際テニス大会開催に向けてのプロジェクトを行っている。
横浜ゴムは、体験型環境イベント「第7回 Think Ecoひらつか 2015」を11月14日、平塚製造所(神奈川県平塚市)で開催する。
全国学童野球振興協会は、小学軟式野球大会「ポップアスリートカップ」全国大会に出場するチームの遠征費を支援するため、クラウドファンディングにエントリーした。
筑波フューチャーファンディングは筑波大学と協働し、筑波大学の在学生と卒業生の新事業創業を支援する大学クラウドファンディングサービス「筑波フューチャーファンディング(TFF)」を開始した。
栃木・茨城・宮城を中心とする地域に被害を及ぼした台風18号の影響に伴い、各団体や企業・学校が義援金の受付け特別措置を実施している。リセマムで紹介した内容を中心にまとめる。
日本赤十字社は、台風18号被害に対する義援金「平成27年台風第18号等大雨災害義援金」について、手数料が免除になるゆうちょ銀行・郵便局窓口での受付を9月16日より開始した。
チカクは14日、シニア世代の活用を重視した、IoT活用型の動画・写真共有サービス「まごチャンネル」を発表した。同日よりサイバーエージェント・クラウドファンディングの「Makuake」にて先行受付を開始。サービスの来春提供を目指す。
台風18号などによる豪雨の被害が広がりをみせる中、大学においても被災した学生や受験生に対する支援の動きが出始めている。9月11日には、日本赤十字社が義援金の受付けを開始した。
台風や豪雨、地震などの災害時、それに便乗した悪質商法が多発することから、国民生活センターが注意を呼びかけている。災害発生地域における便乗商法や保証金詐欺のほか、義援金詐欺なども過去の災害時に多数発生しているという。
ベネトンジャパンは、2014年、震災復興への想いから始まった「明日を夢見るドレス」プロジェクトに参加し、全国の小中学校・高校から集まった1,300点以上の作品をもとに、チャリティーTシャツとして販売する。
日本ユニセフ協会と博報堂グループは、清潔できれいな水を必要とする世界の子どもたちへの支援のため、募金活動「TAP PROJECT JAPAN 2015」を8月1日から9月30日の2か月にわたって開催する。
日本国際民間協力会(NICCO)は、京都市鴨川河川敷で9月26日に開催するチャリティー・ランニングイベント「第5回NICCOチャリティ・ラン鴨川~世界には、あなたのランで助けられる人がいる。~」の参加者を募集している。
テイラー・スウィフトが、白血病で闘病中の11歳のファンに5万ドル(約604万円)を贈ったことが明らかになった。
明治大学は、難民のふるさとの味を学食で提供する「Meal for Refugees」を今年も開催している。生田キャンパスではすでに終了しているが、駿河台・和泉・中野キャンパスともに6月15日から。数量限定で、売切れ次第終了となる。
東大阪市でプレス金型製造・プレス加工を行う中辻金型工業が、ものづくりに触れたり体験したりできる発信基地「enjoymono」立ち上げに向け、クラウドファンディングでの資金募集を開始した。