早く「大人になりたい」ティーンは7割…大人はなんでも決められる？
ティーンからしてみたら、学校に行かなくていいし、好きなことができるし、お酒も飲める！と大人はいいことばかりのイメージなのでしょうか？彼女たちは、果たして大人をどういう目で見ているのでしょうか。
長野、広島、沖縄でふるさと留学…公立高校3校の合同説明会11/15
地域活性化と教育事業に取り組むPrima Pinguinoは、高校3年間のふるさと留学を支援するための「長野・広島・沖縄3校 公立高校合同留学説明会」を11月15日、東京・銀座にて開催する。参加は無料、ホームページにて先着30名の参加者を募集している。
【大学受験】全国26の医学部が集結、河合塾「医進フェスタ」11/23大阪
河合塾は、医学部受験を控えた受験生や、今後医師を目指したいと考えている中高生、その保護者を対象に、「医進フェスタ」を11月23日に大阪で開催する。各種講演や講座のほか、各大学による個別相談など、医学部合格に必要な情報を得ることができる。参加無料。
「留学＝ブルジョア」の時代は終わった…プランB高野幹生代表
2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据え推進されている日本の英語教育のグローバル化改革に合わせ、留学エージェントプランB代表の高野幹生氏に留学トレンドや注意点、積極的に英語を学ぼうとする学生に向けたメッセージを聞いた。
語彙や意味・使い方を一度に検索、漢検「漢字ペディア」提供開始
日本漢字能力検定協会が漢字・日本語の検索サイト「漢字ペディア」の提供を開始する。収録字数は約6,300字、収録語い数は約4万2,000語で、気軽に漢字や語彙の意味や使い方を検索できる。登録不要で利用料は無料。サービス提供開始日は11月4日午前11時予定。
これから風邪が流行する季節…ティーン流「風邪予防対策」とは？
そろそろ朝夕の冷え込みも厳しい季節になってきました。空気も乾燥してきて増えてくるのは、風邪の流行です。風邪の予防と言えば、手洗い・うがいが基本と言われていますが、ティーンのみなさんはちゃんとどちらもやっているのでしょうか？
内閣府、11月は「子ども・若者育成支援強調月間」
内閣府は毎年11月を「子ども・若者育成支援強調月間」と定め、子ども・若者育成支援に関する国民活動の一層の充実や定着を図る活動を集中的に実施している。平成27年度は子ども・若者の社会的自立支援など5つを重点事項として掲げている。
国内の脱“テクノ教室”、欧米で進む「ブレンディッドラーニング」手法を紹介
ブレンディッドラーニング（BL）とは、「個別カリキュラム＋学習者主導＋達成度基準進級」のこと。アクティブラーニングとBLの位置づけや、国内の小中学校における導入手法を紹介する。
公立学校の電子黒板導入率に格差…佐賀99％に対し宮崎は49.6％
全国の公立学校にある電子黒板の台数が平成25年度より7,975台増え、9万503台にのぼることがわかった。10年前と比較すると約13倍の数。佐賀県では99％の公立学校に電子黒板がある一方で、宮崎県はもっとも少なく49.6％だった。
教職員定数削減は「暴論」、中教審が緊急提言…財務省を批判
中央教育審議会は10月28日、教職員定数にかかわる緊急提言を発表した。財務省による教職員定数の削減方針を「暴論」と批判し、「機械的な削減ではなく、必要な教職員数を戦略的に充実・確保すべき」と主張している。
都内最大級の屋外アイススケートリンク、今年も東京ミッドタウンに
東京ミッドタウンでは1月6日から3月6日まで、都内最大級の大きさを誇る屋外アイススケートリンクをオープンする。
「官民協働学習支援プラットフォーム」2016年創設に向け検討開始
文部科学省は、ひとり親や多子世帯など、子どもたちの状況にかかわらず、子どもたちに必要な学習環境を整備するため、「官民協働学習支援プラットフォーム」創設に向けた検討を開始すると発表した。
18歳以下向け体験活動を行うCSR活動を表彰、文科省が募集開始
文部科学省が社会貢献の一環として、青少年の体験活動を行っている企業を募集中。このうち1企業に対して文部科学大臣賞を交付する。
文科省、高大接続システム改革についての意見を募集中
文部科学省は、9月に発表した高大接続システム改革会議の「中間まとめ」について、今後の審議の参考とするためのパブリック・コメントを募集している。意見は郵送・FAX・電子メールで受け付ける。提出期限は11月30日。
予防接種をわかりやすく管理するアプリ登場、広島で実証実験開始
広島テレビ放送は、複雑な予防接種スケジュールをわかりやすく表示し、子育て世代と医療機関が情報共有できるアプリ「子育て応援団 予防接種お助けツール」の実証実験を10月30日より開始した。2016年春の本格稼働を目指す。
卒業3年以内の離職率、大卒3割・高卒4割…宿泊・飲食サービス業が半数超
厚生労働省は10月30日、平成24年3月に卒業した新規学卒者の卒業後3年以内の離職状況について公表した。大学卒の離職率は32.3％で前年から0.1ポイント減った。離職率の高い産業は宿泊業・飲食サービス業で、大学、高校卒ともに半数以上を占めている。
