ル・ロゼ元校長が語る「ボーディングスクールの魅力」とは
2023年３月21日、同校で17年間にもわたり校長を務めたロブ・グレイ氏が来日。日本の保護者に向けた講演を行った。グレイ氏は現在、2020年4月に開校した日本初の全寮制小学校、神石インターナショナルスクール（JINIS）のアドバイザーを務めている。
子供のわいせつ自撮りをAI検知…アプリ「コドマモ」登場
藤田医科大学は2023年3月30日、愛知県警とスマートブックスと連携し、子供のわいせつな自撮り画像をAIで検知、削除するアプリ「コドマモ」を開発し、リリースを開始した。Google PlayとApp Storeでダウンロードできる。
いじめにも対応「トラブル対策費用補償特約」販売開始
東京海上日動火災保険は2023年3月30日、いじめや嫌がらせ等で被害を受けた場合の初期対策や再発防止に要する費用を補償する「トラブル対策費用補償特約」の販売開始を発表した。販売時期は、10月1日保険始期契約から。
ゲームでもギャンブルは18禁に…オーストラリア政府が提案
ギャンブルを含むゲームに対してはR18+の義務的な制限区分に、有料のルートボックスを含むものは15歳未満非推奨に分類することを求めるといいます。
ヤングケアラー支援、東京都がマニュアル作成
東京都は2023年3月27日、「ヤングケアラー支援マニュアル」を公表した。早期の発見や支援につなぐことができるよう、支援の流れやポイント、関係機関の連携体制等を盛り込んでいる。学校や保健医療等、支援機関別の概要版マニュアルもあり、併用して活用できる。
スーパー小中学生を応援するドキュメンタリー「コドモミライ」BS朝日
イー・ラーニング研究所は2023年4月4日より、全国で活躍する「スーパー小学生・中学生」を応援するドキュメンタリー番組・BS朝日「コドモミライ～あすを創るひらめき～」の第3クールを放送する。放送は、毎週火曜日午後8時54分～9時。
授業でのタブレット活用「毎日」「月1回以下」共に2割
モバイル社会研究所は2023年3月23日、学校でのICT利活用に関する調査結果を公表した。タブレット・パソコンを利用した授業について、毎日実施は2割、月1回以下の利用も2割となった。
コロナワクチン、健康な子供の優先度は低い…WHO
WHO（世界保健機関）は2023年3月28日、新型コロナウイルスワクチンの接種ガイダンスを更新した。生後6か月から17歳までの健康な子供と青年は、接種の優先順位が低いとしている。
バス遅延にリアルタイムで対応…NAVITIME新機能
ナビタイムジャパンは3月28日、「NAVITIME（iOS）」および「乗換NAVITIME（iOS/Android OS）」アプリにて、リアルタイムなバスの遅延を考慮したルート検索を提供開始した。
BenQデスクライト「MindDuo 2」子供の眼精疲労防止に
ベンキュージャパンは新型デスクライト「MindDuo 2」を発売！複数のモード設定に加え、光量の調整も可能！
学校制服リユースの印象「良い」8割…利用したいは5割
菅公学生服は、全国の中高生1,400人を対象に実施した「中高生の学校制服のリユースに関する意識」についての調査データを公開した。「学校制服のリユースの印象と利用意向」に8割以上が「良い」と回答したが、「利用したい（着たい）」は約5割に留まった。
チームラボ「捕まえて集める恐竜の森」原宿で4/8から
チームラボは2023年4月8日から、ティラノサウルス等のさまざまな種類の恐竜を捕まえ、観察し、スマートフォンに自分のコレクション図鑑をつくっていく展覧会「Galaxy＆チームラボ：捕まえて集める恐竜の森」を、Galaxy Harajuku（東京・原宿）にて開催する。入場無料。
ジュニア版「子供・若者白書」公開…内閣府
内閣府は2023年3月23日、2022年（令和4年）版「子供・若者白書」の内容を子供・若者にわかりやすく解説した「ジュニア版こども・若者白書」を公開した。4月1日に発足するこども家庭庁に先立ち、政策の当事者である子供や若者に政府の取組みを紹介する。
自転車用ヘルメット、購買トレンドは…4/1より着用努力義務化
「自転車の運転者は、乗車用ヘルメットをかぶるよう務めなければならない」「自転車の運転者は、他人を当該自転車に乗車させるときは、当該他人に乗車用ヘルメットをかぶらせるよう務めなければならない」
【GW2023】働くクルマが大集合、乗車体験も…もてぎ
モビリティリゾートもてぎは、ゴールデンウィークイベント「森のぶんぶんフェスタ ～働くクルマ大集合!!～」を4月29日から5月7日まで開催する。
コロナ禍の教育施設調査開始…コドモン×国立成育医療研究センター
国立成育医療研究センターとコドモンは2023年3月23日、コロナ禍における保育・教育施設の実態調査に関する共同研究を開始することを発表した。全国約1万4,000施設を対象とした調査で、医療的な問題を可視化し医療と教育の連携を図る。
