企業・団体・学校向け「非接触型温度計」適正価格で大量卸
海外生産フルオーダーオリジナルグッズの企画生産を行うアイグッズは、コロナ禍で需要が高まっている「非接触型温度計」の企業・団体・学校向け大量卸販売を開始した。国内在庫により即出荷可能。合計4万7,000円以上の購入を条件に、適正価格で販売する。
スポーツ用ドライマスク発売…息がしやすく汗に対応
スポーツクラブ「メガロス」を展開する野村不動産ライフ＆スポーツは、ランニング、ウェイトトレーニング、スタジオプログラム、ホットヨガ等のスポーツ用「ドライマスク」を開発し、販売予約をオンラインにて開始した。
【夏休み2020】大阪府大・市大による小中学生サマーラボ、オンライン開催8-9月
大阪府立大学と大阪市立大学は、オンラインでさまざまなプログラムを実施する「府大★市大 小中学生サマーラボ」を、8月から9月にかけて開催する。事前申込制で参加費は無料。対象学年はプログラムにより異なる。
遠隔教育の本格化など新たな学び検討…教育再生実行会議
安倍内閣総理大臣は2020年7月20日、総理大臣官邸で第46回教育再生実行会議を開催した。遠隔教育の本格化や高等教育のグローバル化など、ポストコロナ期における新たな学びのあり方について検討していくという。
新型コロナ、蚊を介して感染せず…WHO・厚労省
気温の上昇に伴って蚊やハエの発生が増えてくる。WHOや厚生労働省によると、現時点では、新型コロナウイルスが蚊やハエを介して人に感染した事例は見つかっていない。蚊やハエで伝染することを示す情報や科学的根拠はないという。
99.9％削減、小中高用「抗ウイルス仕様」教室机の交換用天板
全国700校以上の公私立学校に学校用「交換用机天板」を販売するノアは2020年8月1日、小中高校用の「抗ウイルス仕様」教室机の交換用天板を発売する。サイズは2種類、先生方による毎日の除菌作業などの手間や費用を半減し、ウイルス99.9％削減を実現する。
気化熱で冷感「ビオラ シールドマスク ジュニア」
山本化学工業は2020年6月22日、学童用マスク「ビオラ シールドマスク ジュニア」を発表した。マスクの表側を水で濡らすと、マスク内の温度を最大約3.5度下げることができる。通常価格は3,300円で、7月末まで特別特価2,200円（いずれも税込）。
新型コロナ、人口密度と気温・絶対湿度が影響…名古屋工大
名古屋工業大学が行った新型コロナウイルスの感染拡大・収束についてのデータ解析によると、県ごとの拡大・収束期間は、人口密度、気温、絶対湿度が影響しており、東京や大阪、愛知など都市圏周辺の県は拡大・収束期間が長くなる傾向があることが明らかになった。
自動車用シート生地の端切れ活用マスク…接触冷感
ブリッドは、自動車レーシングシートの製造ノウハウを活かしたオリジナルグッズ「BR3Dマスク」を6月26日より発売する。
休校中の学習時間に親以外の人との関わりが影響、立教大学 中原淳研究室調査
立教大学・中原淳研究室では、新型コロナ感染拡大が進むなか、学校の休校中の子どもや保護者に何が起こったのかを定量的・定性的に調査。第一弾の成果報告会を2020年6月14日にオンラインで実施した。
JR西日本、約600車両に空気清浄機…新型コロナ対策
JR西日本は6月17日、同社が保有するおよそ600両の車両に対し、空気清浄機を搭載すると発表した。
学校図書館協議会、新型コロナ対策のガイドライン公表
全国学校図書館協議会は2020年5月29日、「新型コロナウイルス感染症拡大防止対策下における学校図書館の活動ガイドライン」を公表した。学校図書館としての基本的な考え方やリスク評価の観点を示し、活動別の具体的な対策や取組例をまとめている。
文科省「学校の新しい生活様式」改訂…消毒方法やマスク着用
文部科学省は2020年6月16日、学校における新型コロナウイルス感染症に関する衛生管理マニュアル「学校の新しい生活様式」を改訂した。最新の知見に基づき消毒の方法、マスク着用の考え方などについて追記しており、学校への周知を求めている。
英検、従来型本会場の新型コロナ対応を公開
日本英語検定協会（英検協会）は2020年6月15日、「英検（従来型）本会場」における新型コロナウイルスへの対応について、Webページを公開した。試験当日のヘルスチェックとマスク着用を呼び掛け、チェック項目や注意点などを集約している。
文科省「学校運営のためのガイドライン」作成…コロナ対応
文部科学省は2020年6月5日、「新型コロナウイルス感染症に対応した持続的な学校運営のためのガイドライン」を公開した。学校における感染症対策の考え方、感染者が発生した場合や児童生徒の出席に関する対応、臨時休業の実施、学習指導などについて定めている。
文科省、留学予定・検討中の日本人学生に注意喚起
文部科学省は2020年6月5日、留学を予定・検討している日本人学生に対して、感染症危険情報レベル3の国・地域への留学は取りやめ、レベル2の国・地域についても留学の是非または延期について検討するよう求めるメッセージを発信した。
