大学ランキングで有名なUSニュース&ワールド・レポートは今月、オンラインで学位が取得できる米国内大学を対象としたランキングを発表。USニュースの新たな大学ランキングが注目されている。
マイケル・ゴーブ英教育相は必修科目とされているICTカリキュラムの抜本的見直しのための協議を9月に開始すると発表。子どもたちを育成する新たなICT教育への改革を提案した。
中国においてUNIQLOを展開する迅銷(中国)商貿有限公司は、中華人民共和国教育部傘下の中国教育国際交流協会との間で、中国大学生への給付を対象とした奨学金や就学中の国際交流機会を提供するプログラム等の設立について覚書を締結した。
台湾では現在、ほとんどの市立の幼稚園ではバイリンガル教育を行っており、台湾の小学校では英語は必須科目となっている。
2011年11月29日東京都渋谷区にてハーバード・ビジネス・スクール日本リサーチセンター長の佐藤信雄氏によるセミナーが開催された。
デジタル教科書は2013年から本格的に導入される計画であったが、2011年6月に「スマート教育推進戦略」が発表され、2014年からは小中学校、2015年からは高校でもデジタル教科書を導入する方針が決まった。
韓国ではデジタル教科書導入に向けて15年もバッググラウンドのシステムを開発し、先生のスマート化を図り、省庁が力を合わせて制度を改善、中身の開発のために支援を惜しまないできた。
韓国では、教育行政改革とシステム開発に15年以上の歳月を費やし、地盤を固めたうえで、2007年から本格的にデジタル教科書の実証実験を始めた。
日本でも2015年デジタル教科書導入を目標に、子ども1人1台パソコン、学校と教室の情報化を進めていると聞いた。
2010年韓国でもっとも人気を集めたのは「スマートフォン」である。主婦の間でもスマートフォンは大ヒットした。
教育テスト研究センター(CRET)では、12月7日に公表されるPISA(ECD生徒の学習到達度調査)の結果を国内外の教育関連の研究者が分析するシンポジウム「研究者によるPISA2009レビュー〜日本の教育はPISAとどう向き合うか〜」を12月10日に開催する。
残念なことに東大でさえ、国の外では「東洋の片田舎の大学」と見なされ、アメリカのしかるべき機関が評価した「学校のレベル評価証書」を添付しないと履歴書を提出できないことさえある。
イギリスの通信制大学のOpen Universityは現地時間10月29日、「iTunes U」に100タイトルのデジタル教科書の無料提供を開始したと発表した。
慶應義塾ニューヨーク学院は、12月11日に学院説明会(東京)と、12月7〜8日に個別相談会(大阪)を開催する。同学院は米国ニューヨーク州にある4年制男女共学の慶應義塾の一貫教育校。
留学ジャーナルでは11月14日、東京留学ジャーナルカウンセリングセンターにて留学&ワーキングホリデーフェア」を開催する。
韓国では、子供も親もインターネットに慣れていて、eラーニングをはじめICTによる教育にも慣れている。政府も積極的で、校務の情報化、教育行政の情報化を完成させた。