国際光デー記念「中堅・若手研究者が語る光科学技術の未来」5/10
日本学術会議は2022年5月10日、5月16日の「国際光デー」を記念したイベント「2022年国際光デー記念シンポジウム～中堅・若手研究者が語る光科学技術の未来～」を会場とオンラインによるハイブリッド形式で開催する。参加無料。申込みはWebサイトで受け付ける。
TDS20周年ショー「シャイニング・ウィズ・ユー」9/3まで
東京ディズニーシーで31日（木）、ロストリバーデルタにあるハンガーステージにて、東京ディズニーシーの20年間をふり返る新しいエンターテイメントプログラムが報道陣向けに初お披露目された。
トヨタ自動車東日本×東北大「環境融和ものづくり共創研究所」設立
トヨタ自動車東日本と東北大学は4月1日、東北の資源・エネルギーの活用による持続的で柔軟なものづくりの実現を目的として、「トヨタ自動車東日本×東北大学環境融和ものづくり共創研究所」を設置した。
30校参加「ロースクール説明会＆懇談会」4/20
京都大学法学研究科法曹養成専攻（法科大学院）が参加の「ロースクールへ行こう!!2022★列島縦断★ロースクール説明会＆懇談会」は、2022年4月23日オンラインで開催する。対象は受験生、在学生、法律家を目指す中高生・社会人。参加費無料。4月20日までの事前申込制。
旺文社「学習本・学習まんがフェア」電子書籍50％オフ
教育出版の旺文社は、2022年4月1日から14日まで、電子書籍の特別価格キャンペーンをKindleストア等の電子書店で実施する。約320タイトルを50％OFFの特別価格で配信する。
聖心女子大、小学生から社会人まで「教養講座」受講生募集
聖心女子大学は、2022年度「グローバル共生セミナー」「教養ゼミナール」「自由ゼミナール」の申込受付を開始した。小学生から社会人までを対象に対面とオンラインで開催する。日程や受講料、定員等は各講座で異なる。「自由ゼミナール」は無料。
私立大学の現状や社会的役割「ファクトブック2022」刊行
日本私立大学協会は2022年3月28日、「私立大学ファクトブック2022－エビデンスから見た私立大学の社会的役割－」を公開した。グラフや表を交えて私立大学をめぐる現状をわかりやすく紹介している。
JASSO、寄附金で大学等の「食支援」実施…コロナ対策
日本学生支援機構（JASSO）は2022年3月25日、コロナ禍において、経済的に困難な学生等に「新型コロナウイルス感染症対策助成事業（食に対する支援）」として、食費等の費用を支援する大学等に対し、経費の一部を助成することを公表した。募集は5月9日から。
成年年齢引下げ、静大・筑波大が注意喚起…法務省も特設サイト公開
静岡大学は2022年4月1日、成年年齢が引き下げられたことから、消費者被害にあわないよう副学長のメッセージをWebサイトに掲載した。全国大学生活協同組合連合会も契約内容等で困ったときの相談先を紹介する等、成年に達した若年者に注意喚起している。
日本大学、不祥事受け原因や提言…調査報告と答申を公表
日本大学は2022年3月31日、「元理事および前理事長による不正事案に係る第三者委員会」の調査報告書、日本大学再生会議からの答申書を公表した。調査報告書で原因や責任の所在を明らかにするとともに、答申書では再発防止に向けた改革措置を提言している。
京都丹後鉄道、QR定期券・回数券…乗り越し精算もスマホで
ウィラートレインズは、「mobi Community Mobility」アプリで提供するQR決済システムの新サービスとして、京都丹後鉄道（丹鉄）のQR定期券およびQR回数券の販売を3月30日より開始した。
翔泳社、発達障害関連本9冊の全ページ無料公開…4/8まで
翔泳社は、発達障害啓発週間にあわせて2022年4月8日までの期間、発達障害関連の書籍9タイトルの全ページを翔泳社特設サイトで無料公開する。
オンライン「公務員試験対策講座」4/7開講、喜治塾
公務員試験専門「喜治塾」は、公務員試験対策講座4月分を開講する。日程は2022年4月7日、14日、21日、28日。午後9時から9時45分までライブ配信する。受講料は5,000円。
性や体の健康相談サイト「スマート保健相談室」公開…厚労省
厚生労働省は、体や性・妊娠等に関する正しい情報や相談窓口等を紹介する、若者向けの健康相談支援サイト「スマート保健相談室」を公開。サイトのデザインや内容は、高校生の意見を聞きながら作成された。
お金入れると鉄道音が鳴る「おしゃべり自販機」京急横浜駅
京浜急行電鉄（京急）は3月28日、グループ会社の京急ストアが横浜北口構内に鉄道音が出る飲料販売機を4月1日10時に設置すると発表した。
新生活の賃貸借契約、トラブル防止ポイント…国民生活センター
国民生活センターは2022年3月22日、賃貸借契約にまつわる相談件数とトラブル防止のポイントについて発表した。賃貸借に関する相談件数の約20％は、20代以下だという。
