【小学校受験】理英会が都内を中心に「公開体験授業＆入試分析会」を開催
小学校の受験対策を行う理英会は、新年中児とその保護者を対象とした「公開体験授業＆入試分析会」を2月16日より開催する。2013年秋の入試内容をもとに、合格するためのポイントを解説、公開体験授業も同時開催するという。
【小学校受験2015】中央線沿線私立小合同相談会3/23
「中央線沿線私立小学校合同相談会」が3月23日、小金井市民交流センターで開催される。中央線沿線にある14校の小学校が参加、最新の入試情報などを聞くことができる。
栄光ゼミナール、新小1生対象の学力診断開催…親子もの作り講座も同時開催
栄光ゼミナールは、新小1生を対象とした「小学1年生のためのジュニアコース学力診断」を3月15日、16日の両日、同塾首都圏各教室で開催する。算数・国語各15分間で実施される。
子どもの実態…あいさつはできる、困っている人やいじめへの声がけは少ない
NPO法人「マナーキッズプロジェクト」は1月16日、子どものマナーに関する調査結果を公表した。「いただきます」「おやすみなさい」など、言葉によるあいさつがよくできている反面、困っている人やいじめを見た時に声をかける子どもは少ない傾向にあることがわかった。
乳幼児期のスマートフォン利用、約7割の母親が「反対」
マーケティング機関であるMMD研究所は「子どものスマートフォン利用に関する実態調査」の結果を公表した。スマートフォンを使って子どもと一緒に遊んでいる人は半数近くにのぼる反面、約7割の母親が早い時期からの接触に「反対」していることが明らかとなった。
子どもだけの留守番、9割近くが経験あり…8割以上「緊急連絡方法決めている」
ベネッセ教育情報サイトは1月23日、「子どもだけのお留守番事情」についてアンケート結果を発表した。9割近くの子どもが留守番を経験し、8割以上が何かあった場合の緊急連絡方法を決めていることがわかった。
JAXA、親子で飛行機の仕組みを学び一緒につくろう3/9調布
JAXA（宇宙航空研究開発機構）は3月9日、調布航空宇宙センターで親子航空教室を開催。工作教室に参加する親子（4歳～小学生と保護者）を募集している。
幼児教室に1人1台のiPad、ミキハウスキッズパル
1歳からの幼児教室「ミキハウスキッズパル」は1月23日、2014年度の商品リニューアルに伴い、授業の一部に生徒1人につき1台iPadを使った活動を導入すると発表した。
子どもの習い事…始めたい時期は「入園以降」、乳幼児は「通信教育」が最多
子どもに習い事を始めさせたい時期は「幼稚園入園以降」、乳幼児が実際に行っている習い事では「通信教育」が最多であることが、矢野経済研究所が実施した「ベビーの習い事に関するアンケート調査結果2013」から明らかになった。
キッザニア東京「Global Otomodachi Night」でグローバル体験を2/18実施
キッザニア東京が楽しみながらグローバルな体験ができる「Global Otomodachi Night」を2月18日に開催する。今回はインド大使館とのコラボでインドをテーマにしたアクティビティが満載の3時間特別プログラムとなる。
玩具市場は6年連続の縮小へ、2013年は7.1％の大幅減
矢野経済研究所は1月17日、「玩具市場に関する調査結果2013」を発表した。2013年度の市場規模は、前年度比7.1％減の6,590億円で大幅減となり、6年連続の縮小となる見込みであることが明らかになった。
3歳児期の「生活習慣」の定着で4歳児期の「学びの基礎」を育成
ベネッセ教育総合研究所・次世代育成研究室は「第1回幼児期の家庭教育調査・縦断調査」を実施した。それによると3歳児期の「生活習慣」の定着で4歳児期の「学びの基礎」が培われることが明らかになった。
子どもの難関突破力は小学校就学前の遊ばせ方にあり
大学受験や資格試験などの難関を突破する力や夢を実現する力と、就学前の遊ばせ方には相関関係があることが、プレイフルラーニング～幼児の「遊びと学び」プロジェクトの調査結果より明らかになった。
ドラキッズが250教室iPad導入に向け「おやこでスマほん」採用
幼児教室「ドラキッズ」を運営する小学館集英社プロダクションは1月16日、全国約250教室でのiPad導入に向けて、スマートエデュケーションとのコラボアプリ「おやこでスマほん for ドラキッズ」を授業用教材として導入すると発表した。
職業体験テーマパーク「カンドゥー」1/15より一般公開
イオンモール幕張新都心にオープンした職業体験テーマパーク「カンドゥー」が1月15日より一般入場を開始した。架空の宇宙旅行の添乗員を体験できるアクティビティや、オリジナルマッキー作りなど、約35の体験プログラムがある。
子育て臨時給付金、消費税増税に伴い児童1人に1万円
厚生労働省は1月14日、消費税増税に伴う経済対策として実施する「子育て世帯臨時特例給付金」の概要を明らかにした。対象となるのは、中学生以下の子どもがいる世帯で、児童手当受給者などの条件がある。給付額は、児童1人につき1万円。
