子どもの習い事、家計の平均割合7.4％…6割の母親「費用がかさむ」
家計に占める子どもの習い事の費用の平均は7.4％で、子どもの成長とともに高くなる傾向にあることが2月26日、アクサダイレクト生命保険の調査結果からわかった。習い事をさせる上での悩みでは、6割の母親が「費用がかさむ」と答えた。
2014-15年の女の子名前ランキング…1位は「心桜」
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクルーティングスタジオは、2014年～2015年の女の子の名前ランキングベスト30を発表した。1位「心桜（こころ）」、2位「心愛凜（しえり）」、3位「碧（みどり）」がランクインした。
夫婦の子育て連絡帳アプリ「Liful FaM」登場
ネクストは、同社の子会社であるLifull FaMが、2月23日に家族向けクローズドSNSアプリ「Lifull FaM（ライフル ファム）」の提供を開始したことを発表した。
「HEAR 子どもの声を聴こう」辻仁成氏の理想はクレヨンしんちゃん親子
下北沢B＆Bで2月24日、イベント「HEAR（ヒアー）子どもの声を聴こう」が行われた。辻仁成氏が「子どもおもいの働くお父さん」代表として登場した。
三越伊勢丹の子どもの学びプロジェクト「ココイク」、体験入学開始
三越伊勢丹の子供の学びプロジェクト「ココイク（cocoiku）」が、4月6日の開講を前に体験入学をスタートさせる。3月4日から1週間ごとに、「メディア」「フィジカル」「アート」といった3要素を3週にわたって案内する。
港区UR賃貸住宅のキッズルーム、ボーネルンドがプロデュース
全国で室内あそび場「キドキド」を運営するボーネルンドが、都市再生機構が管理を行う東京都港区のUR賃貸住宅「シーリアお台場三番街」内に、未就学児童を対象とした室内あそび場をプロデュースする。
京大オープンカレッジ「家庭の学び」開催3/28
京都大学は、3月28日（土）、東京都港区にてオープンカレッジ「家庭の学び」を開催する。これからの学校教育で求められているものや、子どもとの向き合い方など、子どもの教育をテーマにした講演が行われる。参加は3,000円（税込）。
内閣府、子育て支援新制度シンポジウムを3/3開催
内閣府は、子育てを社会全体で支える制度の趣旨や内容をテーマとした「子ども・子育て支援 新制度シンポジウム」を3月3日に日本消防会館にて開催する。入場は無料で、定員は600名。教育評論家の尾木直樹氏らによるパネルディスカッションなども開催予定。
アップリカ、首や腰のすわらない赤ちゃんを支える新モデル3種を発表
アップリカ・チルドレンズプロダクツは、平らなベッドになる回転式チャイルドシートの最新モデル「フラディア ラクート」シリーズ3機種を3月20日より発売する。
キタムラ、うごく写真の取扱い開始…AR活用
キタムラはワールドリミテッドと提携して、うごく写真のプリントができる「Clip（クリップ）」の取扱いを2月6日より全国900店舗のカメラのキタムラで開始した。AR（拡張現実）の技術を活用して、思い出の動画を写真に埋め込む。
女子高生のスマホ利用平均時間は7時間…デジタルアーツ調べ
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、2月9日、東京都千代田区にて「第7回未成年者と保護者のスマートフォンやネットの利活用における意識調査発表会」を開催した。
大阪市天王寺区、子育て情報アプリを2/14より無料配信
大阪市天王寺区は、スマートフォン向け子育て情報アプリ「ぎゅっと！」を無料公開することを発表した。インフォ・ラウンジと日本マイクロソフトが協力し、14日より配信を開始する。アプリはiOS 7.1以上、Android 4.1以上に対応する。
東京都、子どもの声を騒音対象外に…条例見直しに関する意見を公表
東京都では、保育所などの子どもの声を騒音とする条例の見直しを進めている。2月4日に都は一般から寄せられた意見の結果と都の見解を公表。見直しに賛成が59％、反対が34％となった。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
経産省、電動アシストベビーカーは「小児用の車」と発表
経済産業省は、産業競争力強化法の「グレーゾーン解消制度」を活用して電動アシストベビーカーと道路交通法の関係を明確にしたと発表した。グレーゾーン解消制度は、事業に対する規制適用の有無を、事業者が照会することができる制度。
