【インフルエンザ2014】小児科学会が治療方針、抗ウイルス薬を推奨

 全国的にインフルエンザの患者が急増する中、日本小児科学会は1月28日、インフルエンザ治療方針を発表した。抗インフルエンザ薬は、1~9歳はタミフル、10歳以上は吸引薬のリレンザやイナビルを推奨している。

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子どもへの抗インフルエンザ薬投与の方針
  • 子どもへの抗インフルエンザ薬投与の方針
  • 2009年の流行時に「重症肺炎」として報告された症例
  • 2009年の「重症肺炎」症例の基礎疾患
  • 2009年のインフルエンザ小児死亡41例の解析
 全国的にインフルエンザの患者が急増する中、日本小児科学会は1月28日、インフルエンザ治療方針を発表した。抗ウイルス薬は、1~9歳はタミフル、10歳以上は吸引薬のリレンザやイナビルを推奨している。

 同会によると、今シーズンは新型インフルエンザ(H1N1)が流行しており、2009年のパンデミック(大流行)時のような小児の重症肺炎の多発が危惧されている。

 H1N1型ウイルスは、この数年間流行がなかったが、2014年に入ってから50%を超える規模に拡大。神奈川県や静岡県で2009年時に見られた小児の重症肺障害が報告されているほか、札幌市などではタミフルなどに耐性を持つ変異株も確認されている。また、今シーズンはA香港型やB型も混在しており、注意が必要だという。

 外来治療における対応としては、幼児や小児にはタミフル(オセルタミビル)の投与を推奨。基礎疾患があり、インフルエンザ重症化のリスクが高い患者や呼吸器症状が強い患者にも投与を推奨する。10歳以上には、タミフルの使用を原則として差し控え、吸入タイプのリレンザ(ザナミビル)やイナビル(ラニナビル)を推奨する。新生児や0歳児に対しては、リレンザやイナビルは推奨しない。発症児などには、十分な説明を行った上でタミフルの投与を考慮する。

 投与のタイミングは、発症後48時間以内が原則。重症化のリスクが高く、症状が長期化する場合は発症後48時間以上経過していても投与を考慮。基礎疾患がない患者でも、症状出現から48時間以内にインフルエンザと診断された場合は医師の判断で投与を考慮する。ただし、多くは自然軽快する疾患で、抗インフルエンザ薬の投与は必須ではないとしている。

 入院治療の場合は、新生児や生後6か月以内の乳児を除き、原則としてすべて抗インフルエンザ薬による治療を推奨。タミフル投与後に症状が長期化する場合や、耐性ウイルスが流行している地域では、イナビルやリレンザの投与が推奨される。

 また、同会ではインフルエンザワクチンについても推奨。今シーズンのワクチンには、H1N1株も含まれており、「現時点ではワクチン株と流行株のズレは認められていない。未接種のお子さんはできるだけ早く接種を」と呼びかけている。
《奥山直美》

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