ベネッセコーポレーションは11月30日、同社のシンクタンク「ベネッセ教育研究開発センター」で「高校生と保護者の学習・進路意識」について調査を実施した結果を公開した。 同調査は、全国の高校生とその母親4,647組を対象に、「東日本大震災が高校生の価値観に与えた影響」と「親子間での学習・進路意識のギャップ」の2つのテーマでインターネット調査を実施。調査期間は9月9日〜12日。今回は「震災の影響」について発表している。 高校生の東日本大震災との関係について尋ねた質問では、全国どの地域でも、約2割の高校生がボランティアや募金などを通して「被災地と主体的に関わりを持った」と回答。「家族・知人が被災した」高校生は、被災の実態と同様に、東北・北関東に多い。 東日本大震災から約半年、あなたは震災の影響による変化としてどのようなことがどれくらいあてはまるかという質問では、「家族・知人が被災した」「被災地と主体的に関わりを持った」高校生は、震災を経て「お互いに助け合って生きることの大切さを強く感じるようになった」「どんな厳しい状況でも生き抜く力が必要だと思うようになった」（それぞれおよそ7割台）と考えるようになっており、全体平均と比較して価値観の変化が大きい。また、震災を経て「社会に貢献したいという気持ちが強まった」「ボランティアに対する関心が強まった」と回答した割合は、「被災地と主体的に関わりを持った」高校生では5割弱となっており、全体平均との差がもっとも大きい。 大学進学を希望する高校生のうち、「家族・知人が被災した」「被災地と主体的に関わりを持った」高校生は、「大学生活を無駄に過ごしてはならないと強く感じるようになった」（約5割）、「大学で学ぶ目的について真剣に考えるようになった」（約4割）と回答している。 震災をきっかけに高校生の意識が変化していることから、同社では「保護者や教員、あるいは大学や社会が高校生の気持ちを受け止め、将来につなげていくサポートをすることが必要であると考える」とコメントしている。
