梅雨明け直後に熱中症患者が全国で数多く出たことも影響し、子どもの熱中症を心配する母親が9割を超えた。中でも、湿度と気温の上昇による屋内熱中症を懸念する母親が87％と高く、学習環境における熱中症対策が注目されている。 公立保育園・幼稚園・小学校に通っている子どもをもつ関東、関西在住の20代～50代の女性200名（関東100名、関西100名）を対象にイードが実施した調査によると、熱中症が起こった・起こりかけた場所の上位3位に「自宅」と「教室」が入り、母親の心配が裏付けられた。 特に家庭、塾、学校を含めた学習環境における対策は子どもの学びにも影響すると考えられており、「暑さは、子どもの集中力に影響を与える」と回答した母親が96.5％。また、「保育園・幼稚園・小学校でも冷房設置は必要である」と回答した母親も91.5％と高く、保育園・幼稚園・小学校での暑さ対策を意識する母親が多いことも明らかになった。 教育機関における冷房設置率は、東京・神奈川・埼玉・千葉の1都3県で70％と比較的多いが、大阪・京都・兵庫・滋賀・奈良・和歌山の2府4県では41％と、関東と関西で大きな差があることも明らかになった。夏場の保育園・幼稚園・小学校の暑さ対策に不満を感じる母親が関西で6割と、関東の5割を上回った理由も冷房設置率が少なからず影響しているだろう。 子どもの学びにも影響することから、関西でもすでに暑さ対策を開始している地域もある。大阪市は、小中学校の普通教室における空調機の整備を2012年より進めており、2013年には中学校1・2年生の普通教室の空調設備を整えるため、節電型ガスヒートポンプ式空調機や壁掛け式扇風機の設置が行われているという。 夏休み期間中は、幼稚園・保育園・小学校といった教育機関以外の場所での熱中症も気になるところ。昭和大学病院で救命救急センター長を務める三宅康史教授によると、体を動かした後でも発汗などの代謝が向上した状態は続いており、運動が終わったからといって油断せず、こまめな水分補給と冷房の使用は必要だという。 また、熱中症は暑さに慣れない梅雨明けごろに多く発生するが、9月にかけても厳しい残暑が予想されており、三宅氏は屋外だけでなく屋内での熱中症にも注意が必要だと話す。冷房の使用にあたって気になる節電も、個人においてはクールシェアの実施、学校などではガス冷房の導入などで効率よく暑さ対策を行うことができるだろう。
