大阪市、学校教育ICT活用事業「中間報告」発表

教育ICT 学校・塾・予備校

肯定的な回答の割合の推移
  • 肯定的な回答の割合の推移
  • 肯定的な回答の割合の推移
  • モデル校の実践事例
 大阪市教育委員会は9月16日、学校教育ICT活用事業「中間報告」を発表した。実証研究の結果、教員の授業スタイルや児童生徒の学習に対する姿勢を評価する項目で肯定的回答の割合が増加したという。

 中間報告では、平成25~26年度の2年間にわたる研究のうち、1年間の調査研究結果とその考察を19ページにわたってまとめている。タブレット端末などを1つのツール(教具)として活用することを通して、多様な授業や学習の実現の可能性を探り、全市小中学校への導入にあたってICT環境(タブレット端末)に求められる要件を明らかにするのが実証研究の目的。

 実証研究は、全市429校の小中学校から公募により選定した小学校4校と中学校2校、施設一体型小中一貫校1校(平成26年度に新たに1校追加)をモデル校に指定し、タブレット端末と電子黒板機能付きプロジェクター、校内無線LANなどのICT環境を整備した。

 実証研究の結果、「児童生徒の興味や関心を引出し、わかりやすい授業づくりを行っている」「わからないことを本やインターネットなどを使って調べる指導をしている」など、教員の授業スタイルを評価する項目で肯定的回答の割合が増加した。また、「友達と一緒に考えたり、考えをまとめ合ったりする場面が増えた」など、児童生徒の学習に対する姿勢やスタイルに関する設問に肯定的な回答をした割合が、多くのモデル校で増加した。

 タブレット端末に関する調査結果より、教員や子どもたちが重視する要素は、操作の簡易性や円滑さ、画面の鮮明さ、端末の軽さであることが明らかになった。

 このほか、報告書では、モデル校の実践事例や学力向上に効果のあった事例なども紹介している。
《工藤めぐみ》

【注目の記事】

編集部おすすめの記事

特集

page top

旬の教育・子育て情報をお届け!(×をクリックで閉じます)