孫正義育英財団、H30年度支援人材を募集…応募は2/28まで

 孫正義育英財団は平成30年1月22日、平成30年度の支援人材募集を開始した。応募は2月28日まで受け付ける。自由に利用できるスペースを提供するほか、原則返済不要の支援金を給付する。

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孫正義育英財団 代表理事の孫正義氏(写真は2017年2月のもの 編集部撮影)
  • 孫正義育英財団 代表理事の孫正義氏(写真は2017年2月のもの 編集部撮影)
  • 孫正義育英財団 支援人材が利用できる施設概要(写真は平成29年度支援人材発表時のもの)
  • 孫正義育英財団 平成30年度支援人材募集に伴うWEBエントリー画面
 孫正義育英財団は平成30年1月22日、平成30年度支援人材の募集を開始した。応募は2月28日まで受け付ける。高い志と“異能”を持つ若手人材を募集し、仲間と交流できる施設や機会を提供するほか、希望者には支援金を給付する。募集人数は30人程度を予定している。

 応募資格は、応募時点で25歳以下で、(1)国際大会または全国大会規模のコンテストで優秀な成績をおさめた者(分野不問)、(2)国際的に通用する資格を保有、または団体に所属している者、(3)学業や研究活動において、あきらかに秀でた成績や成果をおさめている者、(4)起業準備中またはすでに自身の経営する事業で業績を上げている者、(5)財団事務局の論文選考で優れた思考を発揮している者のいずれかにあてはまる者。

 支援人材は、自由に使えるワークエリアや個人ブース、スーパーコンピューターや3Dプリンター、書籍・論文などを備えた共有施設を利用できるほか、各業界の専門家や有識者による講演会などに参加できる。成し遂げたいこと、経験したいことがある者については、支援金給付も行う。

 支援金の給付については、選考委員会の選考を経て詳細や支援金の金額などを個別に決定する予定。原則として、返済の義務はない。具体的な給付金は、学費および生活費(海外留学の場合は留学費用を含む)のための奨学支援と、研究のために発生する費用および必要な生活費のための研究支援など。給付期間は最長4年間。

 応募を希望する場合は、孫正義育英財団Webサイト内の申込みフォームに、必要事項を記入のうえ送信すること。支援人材は初年度の1年間限定で「準財団生」に認定され、1年間の活動実績をもって財団生認定可否を判断される予定。

 孫正義育英財団は、きたる「シンギュラリティー」を見据え、高い志と異能を持つ若手人材に自らの才能を開花できる環境を提供し、人類の未来に貢献することを目的に、ソフトバンクグループ代表の孫正義氏が2016年12月に設立した財団。平成29年には第1期となる8歳から26歳までの96人を平成29年度支援人材として決定している。平成29年度支援人材(平成30年1月22日時点で準財団生)による自己紹介はWebサイト内の「財団生紹介」で閲覧できる。
《佐藤亜希》

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