新型コロナウイルスによる休校中、82％の家庭が子どもたちの学びに何らかの不便を感じ、学校再開後もICTを使った学習の継続を希望する保護者が81％にのぼることが、ボストン コンサルティング グループの調査結果より明らかになった。 ボストン コンサルティング グループ（BCG）パブリック・セクターグループは、ほとんどの学校が再開された2020年7月上旬に、全国の小中高の子どもを持つ保護者2,000名を対象とした緊急アンケートを実施。休校の下での学習の実態や、わが子に対する教育への意識変化を調査した。実施期間は2020年7月3日～7月6日。子どもの学校種・学齢、居住地域などはバランスよく収集した。 新型コロナウイルスによる休校中、子どもたちの学習に対する保護者の感想は、「以前に比べ著しく不便」35％と「以前に比べ不便」47％の計82％の家庭が子どもたちの学びに何らかの不便を感じていた。一方、「以前と変わらない」13％、「以前よりも良かった」3％だった。 学校が提供していた教育に対する満足度は、「保護者負担が大きい」12％、「コミュニケーション不足」16％、「教材の量が少ない」18％、「その他不満」22％と計68％が不満を感じていた。満足と回答した保護者の割合は、全体で31％、国公立で30％、私立で38％と、私立学校は国公立学校に比べて高い。 休校中、学習に使用していた教材・ツールは、「紙の教材」が63％ともっとも多く、「デジタル教材」39％、「リアルタイムのオンライン授業」25％、「教育テレビ番組」20％が続いた。私立学校、特に中高では公立と比較してICT使用率が高かった。 休校中の子どもの学習時間・学習の質・学習意欲は、全体的には悪化したと答えた保護者が多い一方で、学習意欲が向上したと答えた保護者も1割程度いた。デジタル主体の学習を行っていた家庭（デジタル教材またはリアルタイムのオンライン授業による学習が学習時間全体の30％以上と回答した家庭）はその割合が高い傾向にあり、「学びのICT化」の重要性が浮き彫りになった。 ICTを活用した学習について、学校再開後も「継続を希望する」23％と「一部の継続を希望する」58％の計81％が継続を希望している。ICT活用のメリットは、「個々に合うスピードで学習できる」が32％ともっとも多く、「社会的・経済的背景によらず教育コンテンツを平等に習得できる」31％、「スケジュールが柔軟になる」29％などが続いた。 ICT化が進んだ場合でも、オフラインの学校活動では具体的にどんなものが残ってほしいか聞いたところ、「学校行事」が48％ともっとも多く、「基礎教科の講義型授業」46％、「部活動」43％、「基礎教科の協働学習」「技能教科」各42％などが続いた。積極的にICTを活用した学びに変えるものとアナログでの学びを残していくものとのベストミックスを追求し、新たな学びの在り方を模索することが求められている。 同社マネージング・ディレクター＆パートナーの折茂美保氏は「休校を経験したことで、ICTを活用した学習など新たな学びへの保護者の期待は高まっています。この機運の高まりを受け、学校や教育機関は学びの在り方を再考する必要があるのではないでしょうか」とコメントしている。
