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ピアソン・ジャパンは2024年10月10日、NHKエデュケーショナルが運営する語学学習支援サイト「ゴガクル」にて、NHK語学番組の講師・解説者としてもお馴染みの4人のスペシャルインタビュー企画を開始したと発表した。英語力測定テスト特別割引付き。
河合塾グループ医系専門予備校メディカルラボは2024年10月1日、全国82医学部の最新受験情報を網羅した2025年度用「全国医学部最新受験情報誌」を発刊した。定価は2,750円（税込）、全国の書店・Webにて発売中。
divが運営する通信制サポート校「テックキャンプ高等学院」は2024年10月22日、安達学園が運営する「中京高等学校」と提携したと発表した。IT業界への就職やITエンジニアとしてのキャリアに加え、情報工学系の大学・専門学校への進学といった選択肢を提供する。
日能研は2024年12月1日、小学2～5年生を対象に「学ぶチカラテスト」を実施する。試験科目は国語・算数・総合、費用は無料、テスト中は保護者会を開催する。ネット申込みは11月29日午後8時まで、電話申込みは11月30日午後6時まで受け付ける。
ベネッセマナビジョンは2024年10月22日、高3・高卒生対象の模試「第1回ベネッセ・駿台大学入学共通テスト模試」のデータと2024年度入試結果に基づいた「合格可能性判定基準」を公開した。合格可能性80％以上の偏差値は、東京大学の文科一類が78、理科三類が79。
大阪府教育委員会は2024年10月17日、2025年度（令和7年度）大阪府公立高等学校入学者選抜実施要項を公表した。応募資格や英語資格（外部検定）の活用など全般的な事項とともに、各選抜内容を掲載している。一般入学者選抜の学力検査は2025年3月12日。
岡山県教育委員会は2024年10月18日、2025年度（令和7年度）県立高等学校募集定員を発表した。全日制50校の募集定員は前年度比35人減の1万625人。勝山（普通）と高梁城南（デザイン）の2校2学科が募集定員を増減する。一般入学者選抜は2025年3月11日・12日。
フジテレビジョン・運動通信社・KDDIの3社が共同運営するスポーツメディア「SPORTS BULL」は、第77回全日本バレーボール高等学校選手権大会（春高バレー）を独占ライブ配信する。2024年10月20日より始まる都道府県大会は、代表決定戦を含む298試合を届ける。
米国のNVIDIA Corporationにて2024年10月17日（現地時間）、アプリ開発世界大会「Technovation Girls 2024」が開催され、日本から参加した中学生チーム「Spes Dojo（スペース・ドウジョウ）」が、日本チーム初となるファイナリスト選出、Technology Awardの受賞という、日本人初の快挙を成し遂げた。
東京都教育委員会は2024年10月17日、2025年度（令和7年度）東京都立立川国際中等教育学校附属小学校の海外帰国・在京外国人児童枠募集における第1次（抽選）実施状況を公表した。応募者が一定数に満たなかったため抽選は行わず、応募者37人全員を第1次（抽選）通過人員とした。
駿台は2024年12月9日～2025年3月13日にかけて、大学受験を目指す高校生（中学生）・高卒生を対象に「冬期・直前講習」を実施する。高1・2生は無料体験授業を用意。高3・高卒生は豊富なラインアップの中から志望校の対策授業を受講できる。
オリオン座流星群の活動が2024年10月21日に極大を迎える。一番の見ごろは、21日の深夜から22日の明け方にかけて。月明りの影響で見える個数は限られそうだが、出現ピークががなだらかな流星群のため極大日の前後数日間も観測チャンスがありそうだ。
群馬県は2024年10月10日、2025年度（令和7年度）群馬県公立高等学校入学者選抜実施要項を公表した。新たに、インターネット上の特設サイトから志願先高校へ直接出願する「Web出願システム」が導入される。詳しい手続きは11月ごろに在籍校より通知。同時にテストページも開設予定。
福島県教育委員会は2024年10月11日、2025年度（令和7年度）県立学校生徒募集定員について公表した。全日制高校の募集定員は、前年度比300人減の1万1,580人。県立中学校では会津学鳳が前年度比30人減の60人へ変更するほか、新たに開校する安積が60人を募集する。
愛知県教育委員会は2024年10月15日、2026年4月に開校する県立中高一貫校の第二次導入校の概要について発表した。豊田西、西尾、時習館、愛知総合工科、日進の5校の入学者選抜の実施方法などを公開。説明会は10月～12月にかけて開催される。
GIGAスクール構想の一環として、国の補助金を利用して公立高校の生徒に貸与した学習者用コンピュータのうち、34％にあたる3万2,802台が一度も使われていないことが2024年10月15日、会計検査院の調査から明らかとなった。補助金相当額で12億7,048万余円にのぼるという。
