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日本英語検定協会は2025年7月4日、実用英語技能検定（英検）の公式X（旧Twitter）アカウントを開設したと発表した。今後、受験者への情報提供や、英検学習のヒントなど役立つ情報をタイムリーに発信していくねらい。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2025年7月4日、過去の入試情報に掲載している「学校推薦型選抜・総合型選抜入試結果」の情報を更新した。学校推薦型選抜と総合型選抜の入試結果について、2024・2025年度の2年分を国公私立の大学別一覧にまとめている。
神奈川県教育委員会は2025年7月1日、2026年度（令和8年度）神奈川県公立高等学校入学者選抜について、「募集案内I」と「募集案内II」を公表した。「募集案内I」には入学者選抜に関する基本的な情報を掲載。「募集案内II」には、各高校の選考基準やＱ＆Ａ、受検料、就学支援金制度等について掲載している。
秋田県教育委員会は2025年7月3日、2025年（令和7年）3月卒業者の進路状況調査の結果を公表した。県内公私立高校（全日制）卒業者総数は6,489人。その内、大学進学率は前年度（2024年度）比0.6ポイント減の49.7％で、初の5割超えとなった前年度からやや微減に転じた。
明治大学リバティアカデミーは2025年8月23日、対面講座「極低温の世界を体験しよう！！～液体窒素や超伝導体を使って不思議な現象を体験～」を生田キャンパスで開催する。対象は小学3年生以上、大人も参加可。定員20人で、参加費は3,740円（税込）。また、7月26日には「夏休み実験教室」を開催する。
新潟県教育委員会は、教育実習や学校でのボランティア活動などを希望する人と学校を結ぶ、2025年度（令和7年度）「学校マッチングサポート事業」の1次応募を受け付けている。締切は7月31日。電子申請システムにて応募を受け付ける。
東京都教育委員会は2025年6月30日、「いじめ総合対策（第3次）」についてWebサイトに公開した。これまでの「いじめ総合対策」の内容を受け継ぎながら、国の生徒指導に関する資料の改訂等を反映し、一層の推進に向けた内容として策定。加えて、子供自身がいじめについて学び、考えることができるよう「子供版」も制作・公開された。
ワンダーファイが提供する知育アプリ「Think！Think！（シンクシンク）」の年に一度の祭典「シンクシンクカップ2025」が、2025年9月14日に日本科学未来館で開催される。参加対象は年中児から中学生で、参加費は1人4,000円（税込）。事前申込抽選制、申込締切は7月21日。
熊本県教育委員会は2025年6月30日、2025年度（令和7年度）県立高等学校入学者選抜結果（概要版）について公表した。5教科の総合平均点は130.5点で、前年度（2024年度）より8.4点上昇した。選抜結果は熊本県教育委員会のWebサイトに掲載されている。
2025年5月、新校舎となった開成中学校にて、日本を代表する進学校・開成と灘の校長が対談した。ファシリテーターを務めたのは、長年中学受験の現場を見続けてきた浜学園学園長・松本茂氏。受験の先にある、本当に子供を伸ばす力とは何か。教育の最前線に立つ3人の言葉から、その本質に迫る。
麻布高等学校は2025年5月28日付けで、2025年度の大学合格者数を公表した。難関大の合格実績では、東京大学83人、京都大学20人、早稲田大学181人、慶應義塾大学128人など。東京大学合格者のうち、現役生は52人であった。
神奈川県教育委員会は2025年6月26日、県内公立高校の転・編入学者選抜について公表した。全日制における9月1日付け受入れの選抜は、県立130校、市立14校で実施。学力検査等は県立が8月20日、市立は8月20日または25日に行う。
文部科学省は2025年6月25日、2026年度（令和8年度）からの私立大学等の収容定員の変更に係る学則変更予定一覧を公表した。大和大学や東北芸術工科大学など、私立大学4校の定員増を認可。一方、薬学部をもつ3校については、定員減とした。
三重県教育委員会は2025年6月25日、2026年度（令和8年度）県立高等学校入学者選抜と県立特別支援学校入学者選考の実施日程を公表した。前期選抜の検査は2026年2月3日・4日、後期選抜の検査は3月10日に実施。特別支援学校の入学者選考は2月4日に行われる。
サイバー大学は2025年6月23日、「高校生のためのサマースクール2025」第1期生の募集を開始した。同大の正規科目である「データサイエンス入門」を無料で受講できるオンラインプログラム。第1期生の申込締切は7月7日。受講期間は8月1日～9月30日まで。
群馬県教育委員会は2025年6月20日、2026年度（令和8年度）群馬県公立高校の生徒募集定員を発表した。前年度と比べ、太田や渋川など7校で定員が減少。全体として前年度比280人減の1万1,680人を募集する。
