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今年もさまざまなテーマを取り上げた、第72回青少年読書感想文全国コンクール「課題図書」。バリエーションに富んだ2026年度のラインアップを、小学校低学年、小学校中学年、小学校高学年、中学校、高校の区分ごとに紹介する。
文部科学省と厚生労働省は2026年5月22日、2026年3月大学等卒業者の4月1日現在の就職状況を発表した。大学（学部）全体の就職率は98.0％で、前年同期比増減なしとなり、過去2番目タイの高水準を維持した。そのうち、女子の就職率は98.7％で調査開始以降、過去最高値となった。
国立大学協会九州支部は、九州地区の国立大学10校が参加する「九州地区国立大学合同説明会2026」を、2026年7月12日に福岡会場、7月20日に鹿児島会場で開催する。高校生、保護者、高校進路指導教諭を対象に、各大学による説明会や個別相談を実施。参加無料、入退場自由。
artTunesは、次世代海洋サミット「Blue-Shrimp Summit.」をCEATEC 2026にて開催する。高校生・大学生らが3人1組で参加し、「海」をテーマに未来への提言を行うサミット型コンペティションで、JAMSTECもオフィシャルパートナーとして参画する。
国立成育医療研究センターは2026年7月18日、小学5年生～中学生を対象とした2026年度「ブラック・ジャック セミナー」を開催する。午前・午後の2部制で、定員は各20名。参加無料。応募は6月12日まで、申込フォームにて受け付ける。なお、応募多数の場合は抽選。
現地時間2026年5月9日から15日にかけて米国アリゾナ州フェニックスで開催された世界最大級の高校生向け科学技術コンテスト「Regeneron ISEF 2026」で、日本代表が世界1位となる最高賞を含む8件のアワードを受賞した。
SAPIX小学部は2026年5月18日より、子供向けオンライン読書サービス「ヨンデミー」を導入する。対象は、SAPIX小学部全51校に通う小学1年生から6年生まで。家庭学習の一環として希望制で利用できるようになり、すべての学びの土台となる「読む力」を育む。
神奈川県内の私立男子中学校10校が参加する合同相談会イベント「神奈川私立男子中学校フェア2026」が2026年6月21日、聖光学院中学校高等学校で開催される。事前予約制、申込みは5月21日より受け付ける。
埼玉県の公立・私立中高が参加する合同進学相談会「入試ファースト」が、2026年6月14日に浦和、6月20日に川口で開催される。40分ごとに計6回に分けて入場枠を設けており、各枠入場定員あり。参加無料、事前予約制。両会場ともに5月10日より予約受付を開始している。
桐光学園や湘南学園など、神奈川県内の私立中高一貫校が参加する「私立中学を知る会in小田原」が2026年5月31日に開催される。予約不要で入場無料、入退場自由。各校の個別ブースでは、直接個別相談ができるほか、小学生向けの体験コーナーが企画されている。
中国本土、日本、香港、台湾の4地域の高校生が相互理解・尊重を深めることを目的とした会議「日中青年会議」は、2026年度の参加者を募集している。2026年度の会議は、7月26日～31日の期間にオンラインで開催。参加無料。応募は5月30日まで応募フォームにて受け付けている。
東京大学の生産技術研究所と先端科学技術研究センターは2026年6月5日と6日の2日間、「東大駒場リサーチキャンパス公開2026」を開催する。120以上の研究室が一般に公開され、最先端の研究紹介や体験イベントなどを行う。参加無料。オンラインでの来場事前登録を呼びかけている。
小中学生とその保護者のための合同説明会「第14回 私立中学・高校フェスタ」が2026年6月6日から7月30日にかけて、東京・神奈川の7会場で開催される。完全予約制で、予約は各会場ごとに開催1か月前から受付を開始。桐蔭学園や桐光学園、日本大学豊山など多くの私立中高が参加する。
東京六大学野球2026年春季リーグ戦で、東京大学が法政大学に2連勝し、2017年秋以来9年ぶりとなる勝ち点を獲得した。5月9日は2-1で法政大を制し、翌10日も8-5で勝利。5月9日は先発の松本投手が完投し、2戦ともに本塁打も飛び出すなど、神宮球場では東大応援席が大きく沸いた。
トヨタ白川郷自然學校は、地域課題や社会課題の解決に取り組む人材を育成する、2026年度「ソーシャルグッド人材育成講座」を開催する。全4回の講座を通して持続可能な社会づくりに向けた人材育成を目指し、学生20名を募集する。参加費無料。申込みは5月20日までWebサイトで受け付ける。
東京都は5月1日から7日までの「憲法週間」にあわせ、ひとりひとりが身の周りの人権について考える「憲法週間キャンペーン」を実施する。2026年度は「子供の人権」をテーマに動画を作成。Web広告などを通じて展開し、子供の人権に関する理解の促進を図る。
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