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学研エデュケーショナルとアーテックは、協働で新しいコンセプトの国産ロボットプログラミング講座「もののしくみ研究室」を開発し、2016年4月の開講に向けて講座を導入する全国の学習塾・学校の会場選定を開始する。
ベネッセホールディングスは、元サッカー日本代表監督・岡田武史氏がオーナーを務めるFC今治の下部組織所属の中学1年生を対象に、グローバル人材育成支援の一環としてオンライン英語教材「Challenge English」を無償提供すると発表した。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブは、「聞く・話す・読む・書く」の英語4技能をバランスよく強化し、英検二次試験面接対策も行える、中学・高校生コースの提供を新たに開始すると発表した。
ottaは29日、ビーコンとスマートフォンによる見守りサービス「otta（オッタ）」が、福岡市の協力のもとに市立警固小学校の全校児童を対象としてテスト導入されたことを発表した。公立校として初のテスト導入となる。
iTeachers TVは9月30日、同志社中学校・高等学校の反田任氏による第19回「教科センター方式×iPad×ICTでめざす『学びのNext Stage』」を公開した。同志社中学校・高等学校の特徴や、ICT環境について学べる内容になっている。
米アップルは30日、同社OSの最新版「OS X El Capitan（オーエス・テン・エル・キャピタン）について、米国時間の9月30日より、無料アップデートとして提供することを発表した。日本では10月1日午前2～3時ごろに公開となる見込みだ。
シンドバッド・インターナショナルは、同社が運営するeラーニングサービス「スタディ・タウン小学生」で、映像授業「神奈川・公立中高一貫校入試・10倍分かる過去問」の有料配信を開始した。2013年度から2015年度の過去3年分の問題を、プロ講師が解説する。
ネオスとソニー・クリエイティブプロダクツは、ソフトバンクが運営するAndroid向けアプリ取り放題サービス「App Pass」で「きかんしゃトーマスチャンネル for App Pass」の提供を開始した。人気コンテンツを厳選し、知育ゲームや動画などを楽しむことができる。
デザイン思考×教育を展開するCurio Schoolと製造業向けコンサルティング事業を展開するO2は、中高生が半年をかけて本気でモノ・コトづくりに挑むプログラム「Mono-Coto innovation」を10月より実施する。
グーグルは米国時間の9月28日、同社が開発した教育機関向けVRツール「Expeditions」を発表した。VR（バーチャルリアリティ）技術を利用したツールで、世界各国の教育機関向けに無料で提供していくという。
IT・ネット分野専門の市場調査機関であるミック経済研究所は、学校の無線LAN普及率などのアンケート調査結果を発表。無線LANの平均普及率（平成27年5月時点）は、私立学校が59.3％、公立学校が42.6％。
筑波フューチャーファンディングは筑波大学と協働し、筑波大学の在学生と卒業生の新事業創業を支援する大学クラウドファンディングサービス「筑波フューチャーファンディング（TFF）」を開始した。
マナボが運営する教育サービス「スマホ家庭教師mana.bo」は、台風18号に伴う東日本豪雨によって被災した地域に住む中・高校生を対象に、mana.boの教育サービスを無償提供すると発表した。被災地域の中・高校生の学習環境維持を支援したいとしている。
三菱総合研究所は、文部科学省より受託している「平成27年度情報教育指導力向上支援事業」の一環として、プログラミング教育を実施する学校とサポートできる協力団体の募集を行い、実証校と協力団体の組み合わせを発表した。
経済協力開発機構（OECD）は9月15日、PISAデジタル能力調査の分析結果を発表した。すでに教育ICTに大きな投資をした国でさえ、PISAの読解力、数的・科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られず、学校での新しいアプローチが必要であるという。
日本マイクロソフトとヤフーは24日、教育市場向けクラウドサービスにおける連携を発表した。ヤフーの教育機関向けウェブメールから、日本マイクロソフトの教育機関向けクラウド「Office 365 Education」への移行を両社で推進する。
