日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）は、12月6日（土）にベルサール神保町で教育委員会・学校関係者を対象とした「タブレット端末とデジタル教科書の効果的な活用を体験するセミナー2014」を開催。パネルディスカッションと体験授業を行う。
10月17日、広尾学園中学校・高等学校において「第62回 全国私学教育研修大会東京大会」のICT活用部会が開催された。全国の私立学校担当者が広尾学園に集まり、ICTを活用した公開授業を視察した。
大阪市教育委員会は10月28日、平成26年度「全国学力・学習状況調査」（全国学力テスト）の詳細な分析結果を公表した。また、大阪市教育振興基本計画に基づいた「学力向上に向けた大阪市の取組」を紹介している。
東京工業大学は工学部電気電子工学科の授業で、インフォテリアのモバイル向けコンテンツ管理（MCM）システム「Handbook」を採用し、学生個人のスマートデバイスを活用した「アクティブラーニング」を実現することで、学生の学習満足度が大きく向上したという。
ベネッセは11月1日より地域の学びの相談窓口「エリアベネッセ」の展開を開始する。セミナーやワークショップを実施するほか、進路・進学・学習カウンセリング、教材・サービスの無料体験などを通じて子どもの学習をサポートする。
生徒、教員、保護者をつなぐ学校専用SNSととして「Edmodo」がロンチしたのは2008年。現在は世界中に約4,400万人のユーザーを抱え、日本では2014年9月より福岡市におけるICTを利活用した教育実証研究に導入されている。
金沢大学付属小学校は「考える子を育む～問いがつながる授業～」をテーマとする研究発表会を11月14日・15日に開催し、各教育関係者に参加を呼びかけている。全体講演は東京大学名誉教授佐伯胖氏が行う。
マイクロソフトやインテルなど61社で構成する「Windowsクラスルーム協議会」は10月27日、ICT教育環境の整備に関する知見の共有や整備計画を支援する「Windowsクラスルーム圏域包括プログラム」を発表した。同日、文部科学大臣にプログラムの説明を行った。
大阪市平野区にある大阪教育大学附属5校園は、教育関係者を対象とした「ICTを利用した小中連携」などの共同研究発表会を11月8日、大阪教育大学附属平野中学校など、5校園で開催する。参加は無料、事前申込制。
映像教材を授業に活用したいと回答した教職員は8割に上るものの、教材作成に時間・コストが必要であることをデメリットに感じている割合は7割近いことが、eラーニング戦略研究所の調査結果より明らかになった。
国際教育改革サミットは10月22日、世界各国の教育専門家を対象に実施した「2030年の学校像」に関する調査結果を発表した。今後、教育制度の大幅な変革が予測されていることが明らかになった。
日本視聴覚教育協会・日本視聴覚教具連合会は、学校現場でのICT活用の定着を図るため、11月14日（金）に「eスクールステップアップ・キャンプ2014 東日本大会」を日石横浜ビルで開催する。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
大阪市の学校教育ICT活用事業モデル校である大阪市立旭陽中学校は、11月22日（土）にICT機器を活用した公開授業と分科会、全体会講演を開催する。分科会ではタブレット体験もある。
筑波大学附属駒場中・高等学校は11月22日（土）に「知を拓く」をテーマに公開授業と研究協議会を実施する。その後、シンポジウム「ICTの活用-いまできること・まだできないこと-」を開催する。参加は教育関係者に限る。
早稲田大学は、早稲田大学の全教員を対象にした「第3回WASEDA e-Teaching Award」のエントリーを開始した。早稲田大学大学総合研究センターが支援する優れたICT活用教育を表彰する制度で、エントリーの期限は12月19日（金）となっている。
イードは7月27日、授業における電子黒板の利用状況および利用の可能性に関して、小学校教員4名にインタビュー形式で調査を行った。日立ソリューションズとエプソン製の電子黒板機能内蔵型プロジェクターを使用しながら、使用感や、学校での使い方を聞いた。
