エプソンは、教育関係者を対象に「教育現場におけるICT機器活用セミナー 2014 夏」を7月29日に大阪、8月4日に名古屋で開催する。小中高の教員など、教育現場に携わる人を対象に製品体感講座やICT機器専用活用セミナーなどが実施される。
ジャストシステムは、タブレットで学ぶ通信教育「スマイルゼミ小学生コース」において、苦手な単元の克服と夏休みの宿題を支援する「夏休みの学習」を7月17日より開講する。
佐賀県武雄市とディー・エヌ・エー（DeNA）、東洋大学は6月25日、初等教育におけるプログラミング教育の共同実証研究を行うと発表した。10月より武雄市立山内西小学校の1年生40名に全8回のプログラミングの授業を実施する。
近畿大学附属高等学校は6月25日、iPadを活用した小論文オンライン授業の結果を発表。発表された結果によると、オンラインで対面指導を受けた生徒の方が、小論文に自信をつけた割合が高いことが明らかになった。
授業用ICT環境整備が推進された結果、「よりわかる授業を実施できるようになった」と回答した小中学校が77.2％に上ることが、JAPETが6月24日に発表した「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」より明らかになった。
日本教育情報化振興会（JAPET）は6月24日、第9回「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」報告書を公表した。大型提示装置が学校に1台以上ある割合は、「プロジェクタ」90.6％、「電子黒板」75.3％であることが明らかになった。
ガイアックスは24日、大学、高校をはじめとする学校法人向けに、学生のTwitterアカウントを調査し、Twitter上のリスク投稿を有人による目視で発見し対応を支援する「セーフティプログラム for Twitter」（tSP）の提供を開始した。企業向けにも同様に提供する。
国内外の有名大学の講義が見られるオープンエデュケーション型の無料動画サービス（MOOC）を利用した経験がある学生はわずか約1割で、「興味がない・知らない」が6割に上ることが実態調査結果より明らかになった。
北海道大学は6月19日、国際的な大規模公開オンライン講座のコンソーシアム「edX（エデックス）」に参加し、講義を提供すると発表した。2015年春に工学研究院・小崎完教授らの教員グループによる講義「環境放射能基礎」を開講する。
楽天は6月17日、高校生向け電子商取引授業「楽天IT学校」の実施校を21都県25校に拡大し、2014年度の授業を開始したと発表した。楽天スタッフ、「楽天市場」出展者などが講師をつとめ、実践的な電子商取引を学ぶ機会を提供する。
New Education Expo 2014の専門セミナーで、6月7日、「普通教室での1人1台のタブレット端末環境、導入から活用までのポイント」と題したパネルディスカッションが開催され、玉川大学と内田洋行による、平成25年度の共同研究プロジェクトの成果が発表された。
東京都教育委員会は6月12日、「特別支援学校におけるタブレット端末活用事例」をホームページに公開した。タブレット端末を使って筆順の学習をしたり、身体の動きを把握したりするなど、都内12校の事例をPDF形式で56ページにわたって紹介している。
文部科学省は6月12日、「児童生徒の健康に留意してICTを活用するためのガイドブック」を教育の情報化ウェブサイトにて公開した。目の疲労や姿勢の悪化など健康への影響について留意すべきポイントを20ページにわたって紹介している。
