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カンター・ジャパンは30日、「Connected Life（コネクテッド・ライフ）調査」の結果を発表した。3月から6月にかけて、49ヵ国（地域）のインターネットユーザー約55,000人（日本は996人）を対象に実施したもの。
MMDLaboが運営するMMD研究所は24日、「2014年上半期スマートフォンアプリ/コンテンツに関する調査」の結果を発表した。調査時期は7月9日～10日で、スマートフォンを所有している20歳以上の男女565人から回答を得た。
マカフィーは18日、最も危険性の高いWebサイトに誘導される確率が高いスーパーヒーローの検索ワードを調査し、その研究成果を「インターネット検索で最もリスクの高いスーパーヒーロー」として発表した。
スマートフォンを利用している高校生の3割以上が家庭内ルールを設けていないことが、総務省情報通信政策研究所などの調査結果からわかった。「ひまさえあればスマホでネット」という生徒も4割以上を超えた。
デジタルアーツは、「未成年の携帯電話・スマートフォン利用実態調査」の結果を発表した。
学研教育総合研究所は7月9日、小学生白書Web版「2014年春 卒業生500名 中学入学直前意識調査」を発表した。調査結果より、小学6年生が中学生になったら使いたい電子機器は、1位「スマートフォン」で約6割に上ることが明らかになった。
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
西日本電信電話（NTT西日本）は4日、「NTT西日本 学生向けアプリ開発コンテスト～WebRTCを用いたスマート光ライフを実現～」の開催を発表した。同日より参加受付を開始する。
九州通信ネットワーク（QTNet）とトレンドマイクロは27日、「夏休みセキュリティ教室」を九州で初めて開催することを発表した。小学校高学年（4～6年生）の子供とその保護者が対象。参加費は無料。
トレンドマイクロは、小学校高学年（4～6年生）の子供とその保護者を対象とした夏休みセキュリティ教室を開催すると発表した。11年目となる今年は、東京・名古屋・大阪・広島・福岡の全国5カ所で開催する。
ガイアックスは24日、大学、高校をはじめとする学校法人向けに、学生のTwitterアカウントを調査し、Twitter上のリスク投稿を有人による目視で発見し対応を支援する「セーフティプログラム for Twitter」（tSP）の提供を開始した。企業向けにも同様に提供する。
国内外の有名大学の講義が見られるオープンエデュケーション型の無料動画サービス（MOOC）を利用した経験がある学生はわずか約1割で、「興味がない・知らない」が6割に上ることが実態調査結果より明らかになった。
近畿大学は6月19日、コミュニケーションツールに関して新入生を対象に実施したアンケート結果を公表した。スマートフォンの使用率は95％に達し、もっともよく利用するコミュニケーションツールは「LINE」だった。
Googleは6月18日、東日本大震災デジタルアーカイブプロジェクトの一環として、三陸海岸の景観を海から撮影する「海からのストリートビュープロジェクト」を開始。「船上 トレッカー」の活用や地域住民の協力を通し、2015年初頭の公開を目指す。
グーグルは11日、太平洋側の東北地方をはじめとした20県を対象に、GoogleマップとGoogle Earthの航空写真をアップデートした。
NTTグループは、小学3-6年生を対象とした夏休みイベント「NTTドリームキッズ」を7月より全国6会場で開催する。情報通信の仕組みを学習し、インターネットやスマートフォンなどのサービスを利用しながら、4つのミッションに取り組む。参加費は無料。
