情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、家庭向けWebフィルタリングソフト「i-フィルター」を特別価格で提供するキャンペーンを2022年3月1日より開始することを発表した。
待ちに待った新生活準備、お子さまの「もしも」の事故に備える傷害保険も忘れず検討したい。幼稚園児から大学生・専門学校生までのそれぞれの学齢に応じた補償を提供している損険ジャパンの担当者に自社のサービス「学生あんしんパスポート」の特徴について聞いた。
厚生労働省は2022年3月1日~7日の期間、日本医師会・日本小児科医会と共に「子ども予防接種週間」を実施する。各都道府県の医師会や協力医療機関、各地域の予防接種センター等と連携し、予防接種に関する情報提供、啓発活動、相談対応等を行う。
フリー・ザ・チルドレン・ジャパン(FTCJ)は、2022年4月1日時点で16歳以下で、一定の条件に該当する世帯に属している子供300人に対し、入園、入学、進級に関わる費用5,000円を支給する「FTCJ入学・進級応援金2022」の申込みを2022年3月6日まで受け付ける。
厚生労働省は2022年2月25日、2020年(令和2年)人口動態統計(確定数)の概況を発表した。2020年1月から12月末までの1年間における出生数は84万835人で1899年(明治32年)の調査開始以来過去最少。死亡数は137万2,755人で11年ぶりの減少となった。
READYFORは2022年3月3日、「障がいを抱えた子どもと家族への継続的なサポートを実現するには?」をテーマとしたオンラインセミナーを開催する。参加無料・事前申込制。
首都圏でファミリーに人気の駅、西荻窪・赤羽・武蔵小杉・武蔵新城に住むママたちは、子ども乗せ電動自転車をサブスクでレンタルするというトレンドのなかにいる。
育休&共働きコミュニティikumado(イクマド)を運営するCOEOは2022年3月6日、「小1の壁」を不安に思っている人向けのイベント、「『小1の壁』を知ろう・語ろう」をオンラインで開催する。課題を知り、講演や体験談の共有とリアルな情報交換ができる。
ウェザーニューズは花粉観測機「ポールンロボ」の花粉検出個数や、ユーザーからの花粉症の症状報告を総合して、東京都や九州等1都13県が2022年2月20日までに「花粉シーズン」に入ったことを発表した。
岩崎書店は2022年2月16日、絵本「あぶないときは いやです、だめです、いきません 子供の身をまもるための本」を発売した。価格は1,430円(税込)。
厚生労働省は2022年2月21日、新型コロナウイルスの影響で全面休園している保育所や認定こども園が、2月17日時点で42都道府県の759か所であったことを明らかにした。2月10日時点では前の週より減少に転じていたが、再び増加傾向となった。
国立成育医療研究センターは2022年2月10日、「新型コロナウイルスに感染したお子さんが『自宅療養』される際のポイント(2月10日改訂版)」をWebサイトに掲載した。第6波で子供の感染者数が増える中、観察のポイントや自宅療養の際のポイントをまとめている。
厚生労働省は2022年2月14日、新型コロナワクチンの5~11歳の子供への接種(小児接種)についてのお知らせを発表した。小児接種は3月に接種開始を予定。自治体の準備状況によっては2月末から開始する場合もあるという。期間は9月30日までを予定。
ハイフライヤーズは、運営する認可保育園で、園で使うおむつやおしりふき、布団等を家庭から持ち込まなくても良いサービス「荷物のいらない保育園」を2022年1月17日から開始した。2022年度中には、完全に荷物のいらない保育園を目指している。
LITALICO発達ナビは2022年3月6日、発達が気になる子供と保護者のための「オンラインまなびフェスタ2022」を開催する。発達が気になる子供を応援する専門家・企業によるセミナーやQ&Aより、有益な情報を得ることができる。
新型コロナ感染拡大による保育の影響について、子育て世帯の親の75.4%が「急な休園休校で預け先がない」と回答したことが、ベビーシッター・家事代行サービスの「キッズライン」が2022年2月4日に公表した調査結果から明らかになった。