大学ブランド力ランキング2017-2018、首都圏は3年連続のTop4
日経BPコンサルティングは2017年11月29日、「大学ブランド・イメージ調査2017-2018」の結果を発表した。首都圏編では、前年と同様、1位「東京大学」、2位「慶應義塾大学」、3位「早稲田大学」がトップ3に選ばれた。前回からの上昇率では「東京学芸大学」が1位となった。
ステージや展示で発表、多摩地区都立学校教育フェア11/11学芸大
東京都教育委員会西部学校経営支援センターと東京学芸大学は平成29年11月11日、多摩地区都立学校教育フェア「西風（にし）」を東京学芸大学芸術館とその周辺で開催する。誰でも入場できる。
JEES、新学習指導要領を解説したハンドブックを無料配布
全国初等教育研究会（JEES）は、小学校で平成30年度（2018年度）から開始される2年間の移行措置と、平成32年度（2020年度）から全面実施される新学習指導要領について解説したハンドブックを11月に発行する。
多業種・業界で教育課題を議論、参加者主体の「Edcamp学芸大学」1/21
東京学芸大学は、教育に関心のある多業種・多業界を対象とした参加者主体のカンファレンス「Edcamp学芸大学」を、2018年1月21日に開催する。教育現場の課題について議論し、アイデアや知識の共有を目指す。参加費は無料。Webサイトにて広く参加申込みを受け付けている。
【大学受験2018】大学進学フェスタ2017、神奈川受験生に人気の122大が集結10/1
CG高等館・東進衛星予備校・神奈川新聞社が主催する「大学進学フェスタ2017」が、10月1日にパシフィコ横浜で開催される。対象は、中学生、高校生とその保護者で入場は無料となっている。
東京学芸大と品川区が経済困難世帯を支援…附属竹早中に入学枠
東京学芸大学と品川区は6月12日、「児童の学習機会の充実に関する協定」を締結した。品川区立小学校に通う経済的困難世帯の6年生に対し、学生が学習を支援するほか、4人を上限に東京学芸大学附属竹早中学校への進路選択の機会を設ける。
理科×プログラミング教育、CA Tech Kids・前原小ら4者が共同研究
CA Tech Kidsと小金井市立前原小学校など4者は、小学校の理科の授業におけるプログラミングの効果的な活用・学習に関する共同研究を開始する。研究期間は2017年5月から2018年3月まで。6月30日には、第1回公開授業を小金井市立前原小学校にて実施する。
AI社会における「生きる力」とは…東京学芸大が提言
東京学芸大学とリクルート次世代教育研究院は、未来の教育をつくる研究プロジェクト「EDUAI」を発足し、5月14日にはシンポジウムを行った。これからの教育キーワードは「自己活用力」だという。
講師は教員志望の学生、東京学芸大「理科実験教室」6/18
東京学芸大学は6月18日、「自然ふしぎ体験～理科実験教室～」を開催する。対象は小学3～6年生。東京学芸大学の2年生（初等教育教員養成課程・理科専修）が、毎年の授業の中で企画、運営する。定員は45名、応募多数の場合は抽選となる。参加費は500円。
学芸大×リクルート「AI社会を生きる力」を考える教育シンポジウム5/14
リクルート次世代教育研究院と東京学芸大学は、教育シンポジウム「人工知能（AI）社会における『生きる力』とは何か？」を5月14日に開催する。参加費無料、先着300名で事前予約が必要。
偏差値ではなく「変差値」研究、学芸大「変人類学研究所」設立
東京学芸大学とQREATOR AGENT（クリエーターエージェント）は、「偏差値」以外の新しい教育評価軸「変差値」を共同研究することを目的に「変人類学研究所」を設立した。旧来の価値観にとらわれない人材育成に取り組むという。
教育同人社・学芸大、小学校教師用アクティブラーニング教材を発刊
教育同人社は、ワークシートを活用して主体的・対話的で深い学びができる教材「アクティブ・ラーニングROM」を企画。小学校の4教科テストの教師用付録教材として、4月より無料で提供する。
エルモ社、先生のためのフリーマガジン「Hot Edu Up」発行
映像と情報にかかわる製品開発を行うエルモは、1月23日よりフリーマガジン「Hot Edu Up」（ホットエデュアップ）を発行。全国の先生や、教育関連機関を対象に配布する。
教育同人社・学芸大、教員向けパッケージ開発…5月提供開始
教育同人社と東京学芸大学は、教員養成や教員研修で利用できる講義パッケージを共同で企画・開発し、5月より大学や教育委員会に提供開始する。小学校教員を目指す大学生や採用された間もない小学校教員が、効果的な指導方法を学ぶことができる。
理研、東京学芸大附属国際中等教育学校に教育支援
東京学芸大学と理化学研究所（理研）は12月8日、同大学附属国際中等教育学校における教育等に関する連携・協力協定を締結した。教育の充実を図るとともに、将来を担う科学者などの人材育成を促進させる。
日本の教育を海外へ「EDU-Portニッポン」学研・ミズノ・ヤマハら5機関採択
東京学芸大学、広島大学、学研ホールディングス、ミズノ、ヤマハの5者は11月、平成28年度から開始した日本型教育の海外展開官民協働プラットフォーム事業「EDU-Portニッポン」の公認プロジェクトに採択された。
