アップリカ、首や腰のすわらない赤ちゃんを支える新モデル3種を発表
アップリカ・チルドレンズプロダクツは、平らなベッドになる回転式チャイルドシートの最新モデル「フラディア ラクート」シリーズ3機種を3月20日より発売する。
【小学校受験2016】城北・埼玉地区私立小合同相談会3/1
城北・埼玉地区の私立小学校11校が参加する「私立小学校合同相談会」が3月1日、星美学園小学校で開催される。個別相談ブースの設置や市販問題集などを展示する。事前の予約は必要ない。
【小学校受験2016】千葉県私立小合同相談会が2/22開催
千葉県私立小学校協会は、県内の私立小学校の合同説明会を2月22日（日）に開催する。参加は9校で、教育内容や学校の特徴などを聞くことができる。予約、申込みの必要はなく、誰でも参加可能。
フィールドワークに特化した理科教室、新カリキュラムで7年目スタート
早稲田大学グループ会社の早稲田大学アカデミックソリューションが運営する、幼児・小学生対象の野外型理科教室「早稲田こどもフィールドサイエンス教室」は、4月より新カリキュラムにて7年目の活動をスタートさせる。
ベネッセ、500円から利用可能なプリペイドカード式通信教育講座を発表
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
長時間親子で過ごすことが子どもの言語理解に好影響、東北大
東北大学加齢医学研究所の川島隆太教授・竹内光准教授らのグループは、親子で過ごす時間の長さと言語理解機能や脳形態の変化との関連性を解析し、長時間親子で一緒に過ごすことが、脳の言語理解機能に好影響を与えていることを明らかにした。
子どもの英会話スクール選び、費用より「カリキュラム」重視
子ども英会話スクールを選ぶポイントは、「カリキュラム」を重視すると回答した保護者がもっとも多く、88％に上ることが、キッズインターナショナルが2月3日に発表した「子どもの英語教育」の調査結果より明らかになった。
ランニングバイクを使った幼児の自転車レース、東京ビッグサイトで4/25-26開催
4月25日、26日に東京・有明の東京ビッグサイトで開催されるランニングバイクを使ったキッズ向けレース「ARIAKE KIDS CUP by アクティブキッズフェスタ」のエントリー受け付けが開始された。
想定以上の睡眠時間が幼児には必要、イードの保護者調査
乳幼児の成長には「夜8時に寝かせて、朝8時に起こす」を基本に、赤ちゃんの眠りやすい時間を見つけ、決まった時間に寝起きをさせることが重要だという。子どもの睡眠の重要性について、「スリープクリニック調布」の遠藤拓郎院長に聞いた。
経産省、電動アシストベビーカーは「小児用の車」と発表
経済産業省は、産業競争力強化法の「グレーゾーン解消制度」を活用して電動アシストベビーカーと道路交通法の関係を明確にしたと発表した。グレーゾーン解消制度は、事業に対する規制適用の有無を、事業者が照会することができる制度。
【インフルエンザ14-15】学級閉鎖、前週の2倍以上に
厚生労働省は1月30日、2015年第4週（1月19日から1月25日まで）のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の保育所や幼稚園、小中高校でインフルエンザによる学級閉鎖が5,176施設に上り、前週の2倍以上に増加した。
「子どものための絵本と音楽の会」3/22開催、国際子ども図書館
国際子ども図書館は、3月22日に開催する「子どものための絵本と音楽の会」の参加者を募集している。バイオリンとチェロの演奏に合わせて、絵本『はろるど まほうの くにへ』の朗読を楽しむ会。対象は、3歳から中学生までの子どもと保護者。参加無料。事前申込制。
こぐま会協力の幼児・小学生向け通信教育「ハローキティゼミ」4月スタート
KCCとサンリオは、4月より、幼稚園児・小学生向け通信教育「ハローキティゼミ」を開始する。ハローキティゼミは、月額2,980円（税込）。子どもの本名登録が不要でニックネームで受講ができる。
AnimeJapan 2015、子ども・家族連れ向けに「ファミリーパーク」を大幅拡充
2015年3月に東京ビッグサイトで開催される総合アニメイベントのAnimeJapan 2015は、新たに「ファミリーアニメフェスタ」のエリアを導入する。2014年に子供や家族連れが楽しめるように設けた「ファミリーパーク」を大幅に拡充する。
乳幼児のスマホ利用は1週間に1回以上、MMD研究所が発表
MMD研究所は、スマートフォンを所有している乳幼児を持つ20代～40代の女性を対象にした「乳幼児のスマートフォンに関する実態調査」の結果を発表。乳幼児のスマートフォン接触は58.8％にのぼることが明らかになった。
東京都の保育サービス利用児童数、平成22年度から4万人以上増加
東京都の保育サービス利用児童数は、平成22年度から25年度までに4万人以上増加していることが、「次世代育成支援東京都行動計画（後期）」の実施状況からわかった。平成26年度までの目標としていた3万5,000人の増加を達成したことになる。
