インフルエンザや風邪の予防にマスクが必需品となる季節だが、つけたままでは話しにくい、耳が痛くなるといった不満も多い。オフィス用品通販を行うカウネットから、マスクの不満を解消した会話のしやすいマスクとコンパクトなマスクケースを紹介する。
国立感染症研究所は1月8日、2015/16年シーズンの21大都市インフルエンザ・肺炎死亡報告を公開した。東京都や政令指定都市における、インフルエンザおよび肺炎による死亡を早期に探知できるという。
国立感染症研究所は1月12日、最新のインフルエンザ流行レベルマップを発表した。第53週(2015年12月28日~2016年1月3日)のインフルエンザ患者の報告数は4,290人、定点あたり報告数は0.89で前週より増加。注意報レベルを超えている保健所地域は4道府県で6か所あった。
厚生労働省は1月7日、2015年第52週(2015年12月21日~12月27日)のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数3,734人、定点あたり報告数0.76、医療機関受診患者数約4万人となり、前週の定点報告数0.46、受診患者数約2万人から2倍に増加した。
子どもの予防接種について、半数以上の保護者が医師からもっと詳しい情報を聞きたいと考えており、情報不足感を持っていることが、QLifeの調査で明らかになった。また、情報収集や接種可否の決定においては、医師の意見や勧めが大きく影響しているようだ。
厚生労働省の広報誌「厚生労働」12月号が12月1日発売した。暮らしに密着した施策や情報を紹介しており、特集は「家族みんなで備えるインフルエンザ」。ワクチン接種や予防のポイントを大人、子ども・乳幼児別に紹介している。EXILEの黒木啓司のインタビューも掲載。
東京都福祉保健局は11月20日、本格的なインフルエンザの流行を前に、インフルエンザの予防を目的とした動画および情報サイトを開設したと発表した。子どもから大人まで親しみのあるガチャピンとムックが手洗いの大切さや予防の大切さを呼びかける。
厚生労働省は11月20日、平成27年第46週(11月9日~15日)のインフルエンザ発生状況を取りまとめ、発表した。インフルエンザの患者報告数は全国で707件、定点あたり報告数は0.14となった。また、埼玉県の県内公立学校では今季初めて学級閉鎖が発生した。
大阪市こども青少年局は11月6日、インフルエンザや麻しん、風しんなど18種類の感染症について、予防対策などをまとめたお知らせ資料を作成した。感染症ごとに、症状や潜伏期間、保育園・幼稚園への登園のめやすなどがわかりやすくまとめてられている。
総合医療情報サイト「QLife(キューライフ)」は11月6日、今シーズンのインフルエンザワクチン接種価格に関する調査結果を発表した。成人1回目の全国平均金額は3,204円で、ワクチン納入価格の上昇により、前年比265円の大幅アップとなった。
インフルエンザの本格的な流行シーズンに備え、厚生労働省は11月5日、Webサイトに専用ページ「平成27年度今冬のインフルエンザ総合対策」を開設した。流行情報の提供、感染を防ぐための「咳エチケット」呼びかけ、啓発ツール提供などを行っている。
広島テレビ放送は、複雑な予防接種スケジュールをわかりやすく表示し、子育て世代と医療機関が情報共有できるアプリ「子育て応援団 予防接種お助けツール」の実証実験を10月30日より開始した。2016年春の本格稼働を目指す。
予防接種時の事故が、平成26年度の1年間で5,685件あったことが10月29日、厚生労働省の分科会で公表された。10月から12月にかけては、インフルエンザの予防接種を行う人が多い時期だが、ワクチン接種時に誤って使用済み注射器を使用した事例も報告されている。
寒さが厳しくなる受験シーズンに猛威をふるうインフルエンザ。ワクチンを接種しても効果が現れるには2週間かかるという。予防には流行を迎える前の対策が欠かせない。家庭でできるインフルエンザ予防や対策情報を紹介する。
国立感染症研究所は、一般公開を10月3日に実施する。写真展や標本展示のほか、病原体模型の組立てやゲームコーナーなど小学生が楽しめるイベントもある。入場無料。参加予約不要。講演、ラボ見学などは先着順。
東京都教育委員会は9月15日、都内公立小学校でインフルエンザの集団感染により学級閉鎖の措置をとったことを発表。都内の学校での学級閉鎖は今季初めて。都教委では、学校における予防などについて通知を行っている。