厚生労働省は2月13日、2015年第6週(2月2日から2月8日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数9万4,107件、定点あたり報告数19.03となり、第4週の39.42をピークに2週連続で減少した。
厚生労働省は2月6日、2015年第5週(1月26日~2月1日)のインフルエンザ発生状況を発表した。定点当たりの報告数は29.11で、前週の39.42から減少した。1週間の推計患者数も前週より57万人減の135万人となった。
厚生労働省は1月30日、2015年第4週(1月19日から1月25日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の保育所や幼稚園、小中高校でインフルエンザによる学級閉鎖が5,176施設に上り、前週の2倍以上に増加した。
厚生労働省は1月23日、2015年第3週(1月12日から1月18日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の保育所や幼稚園、小中高校で休校が37施設、学年閉鎖が678施設、学級閉鎖が2,214施設となった。
学校・教育機関発表のプレスリリースよりピックアップ。1月23日は文教大学、千葉商科大学、大妻女子大学、東京工科大学、金沢工業大学、広島国際大学の情報を紹介する。
国民生活センターは1月20日、鳥インフルエンザの発生に関して、正確な情報に基づいて冷静に対応するよう注意を呼び掛けた。「鶏肉や鶏卵を食しても大丈夫か」などの相談が多いという。
厚生労働省は1月16日、2015年第2週(1月5日から1月11日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。この1週間に医療機関を受診した患者数は推計約206万人で、昨シーズンのピークである約187万人を上回ったことが明らかになった。
センター試験はいよいよ1月17日に開始、同日関西の中学受験も解禁となる。受験勉強も追い込みの時期となったが、インフルエンザ対策も気を許すことができない。国立国際医療研究センターの金川修造氏は、うがいを家族全員で行うことなどを勧める。
厚生労働省は1月13日、2015年第1週(2014年12月29日から2015年1月4日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。埼玉や神奈川、千葉、東京など23都道府県で前週よりも減少したものの、11県で警報開始基準値を上回った。
厚生労働省は1月8日、第52週(2014年12月22日から12月28日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数は13万971件、定点あたり報告数は26.63で、埼玉県や神奈川県など12都道府県で警報開始基準値を上回った。
東京都は1月7日、都内におけるインフルエンザ「流行警報」を発表。患者報告数が昨年第52週(12月22~28日)に流行警報基準を超えたことによるもの。1999年の感染症法に基づく調査開始以来、もっとも早い流行だという。
埼玉県は12月25日、第51週(12月15日~21日)の定点あたり患者報告数が35.38人となったため、インフルエンザ警報を発令した。東京都、神奈川県、千葉県では警報基準値に達していないが、定点あたり患者報告数が前週の2倍に増加している。
埼玉県、千葉県の2県は12月17日、第50週(12月8日~14日)の定点あたり患者報告数が10.00人を超えたため、インフルエンザ注意報を発令した。埼玉県ではRSウイルス感染症の患者報告数も増加しており、注意を呼びかけている。
厚生労働省は12月12日、第49週(12月1日-7日)のインフルエンザの発生状況を発表した。患者報告数は17,192件、定点あたり報告数は3.49となり、44都道府県で前週よりも増加がみられた。
Yahoo! JAPANは12月9日、ビッグデータ分析によるインフルエンザ感染状況を発表した。某治療薬の検索数から推定される定点あたりのインフルエンザ患者報告数は3.2人となり、急激な流行感染拡大の段階に入ったことが予測値に表れているという。
厚生労働省は12月5日、第48週(11月24日から11月30日まで)のインフルエンザ発生状況を発表した。患者報告数は9,393件、定点あたり報告数は1.90となり、流行開始の目安としている1.00を上回ったことから、インフルエンザが流行シーズンに入ったという。