学習塾を運営する進学心教育システムが今年11月に行なったインターネット調査(回答数:5,801人)で、英語の必要性を感じている人は、77%に達することが分かった。
ビジネスに特化したオンライン英会話サービスを運営するビズメイツは、レッスンの時間を拡大し、朝の時間帯のレッスン提供を開始した。これまでは曜日を問わず18時より開講していたが、平日は6時、土日や祝日は9時からの約3時間にサービスを提供するという。
日本人の英語学習において、絵を用いた記憶方略と、音の聞き比べを組み合わせることが、アルファベットの音の学習効果を促進させると早稲田大学と東京大学の共同研究が明らかにした。
東京個別指導学院は進研ゼミと連携し、2014年1月から3月までの期間限定サービスとして「進研ゼミ個別サポート教室」を東京都・神奈川県の15教室限定で実施する。対象は小学5年生から高校2年生までの進研ゼミ受講中の児童・生徒。
文部科学省は11月29日、土曜授業が可能であることを明確化するため、学校教育法施行規則の一部を改正した。あわせて、「土曜日の教育活動推進プロジェクト」を進めることとなった。
2012年に実施したOECD生徒の学習到達度調査(PISA)の結果が12月3日、発表される。今回は、数学的リテラシーを中心に読解力、科学的リテラシーの主要3分野に加え、問題解決能力と金銭に関する理解力についても調査した。
東京都教育委員会は、都内の公立中学校と高校に勤務する採用3年目の英語科教諭を対象に平成26年度から、若手教員研修の一貫として3か月間の海外留学を義務付ける方針を固めた。
小学生が勉強しやすい場所の1位は「リビング・ダイニング」であることが11月25日、東京ガス都市生活研究所の調査結果からわかった。中高生になると、「リビング・ダイニング」よりも「自分の部屋」派が増えるが、図書館や自習室など「自宅外」の人気も高まる傾向にあった。
ぺんてるは、蛍光マーカーでアンダーラインを引いて撮影することでスマホ用暗記シートを作ることができる「AnkiSnap(アンキスナップ)」のAndroid用アプリの提供を開始した。
学制の在り方について検討している政府の教育再生実行会議は11月12日、日本工学院(東京都大田区)を視察し、職業教育や産学連携などについての意見交換、同校の実践的教育設備の見学などが行われた。参加したのは、西川京子文部科学副大臣および教育再生実行委員会の7名。
TOEFLテスト日本事務局と国際教育交換協議会(CIEE)日本代表部は、2014年の海外ボランティアプログラム参加受付けを2013年11月14日に開始すると発表。分野は、幼児教育、児童福祉、教師アシスタントなど、18歳以上であれば応募可能だ。
浜学園は11月5日、「中学受験を考えるご家庭の家庭学習とメディア利用状況調査」を発表した。4年生以上では、子どもが学習計画を立てる上で保護者が協力している子どもほど上位クラスであることが明らかになった。
学研教育総合研究所は11月1日、小学生白書Web版「小学生の日常に関する調査」の結果を公開した。調査から、低学年では「通信教育」が学校以外での学びの中心だが、高学年では「学習塾」へと変化していくことがわかった。
学研塾ホールディングスと市進ホールディングスが共同出資により2013年5月に設立したGIビレッジは、11月より保育事業を開始すると発表。幼小教育分野における両社のノウハウを結集した教育施設を展開する。
学研グループは日本トイザらスと提携し、小学生向け学習専用タブレット「マナボード」の販売を、11月15日より全国のトイザらス店舗などで開始する。学習コンテンツや百科事典などを搭載しており、全国の15,000の学研教室においても教材として使用されているという。
30年以上有名難関中学を専門に指導してきた西村則康氏による、保護者向けの育児書「頭のいい子の育て方」がアスコムより刊行された。保護者が願う「子どものために」をより効果的に実践するためのマニュアル本だ。