理系学生の6割「キャリアの模倣となる人が身近にいない」
ビズリーチ・キャンパスが2023年卒・修了予定の理系学部の大学生・大学院生を対象に「就職活動や卒業後のキャリアに関する調査」をしたところ、6割が「キャリアのロールモデルとなる社会人が身近にいない」と回答した。
就活を始める学生向け、自己分析セミナー開催11/24
学生向けに企業インタビュープラットフォーム「インタツアー」を提供する学生就業支援センターは、「どこから就活を始めたらいいかわからない」学生向けの自己分析セミナーを2021年11月24日にオンラインで開催する。参加費無料。
都庁の仕事がわかる「都庁セミナー」オンライン12/4まで
東京都は2021年11月10日から12月4日まで、学生や社会人を対象に「都庁セミナー2021」をオンライン開催している。各部局紹介動画等のWebコンテンツの他、12月4日にはバーチャル空間に設置した座談会ブースで職員と懇談できる座談会セッションも実施する。
22年卒者の内定率「前年度より高まっている」26％…ディスコ調べ
2022年卒者の就職活動状況について、2021年9月時点での内定状況が前年度と比べて「高まっている」と回答した大学が26.6％にのぼることが、ディスコの調査結果より明らかになった。コロナ禍の影響で急速に低下した内定状況に改善の兆しがみられる。
就職活動結果への納得感、自己効力感と相関
自己効力感が高い人ほど、就職活動結果への納得感が高いことが、リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所が2021年11月9日に発表した調査結果より明らかとなった。
就職ブランドランキング、上位2社は商社
2023年卒業予定の学生を対象とした就職ブランドランキング調査は、1位「三菱商事」、2位「伊藤忠商事」、3位「日本生命保険」であることが、文化放送キャリアパートナーズの調査結果より明らかになった。
文科省、各採用区分の業務説明会日程一覧を掲載
文部科学省は、総合職事務系、総合職技術系、一般職技術系の業務説明会日程一覧をWebサイトに公表した。総合職事務系向けには2021年11月18日に「文部科学省テーマ別“根堀り”説明会」、技術系向けには12月1日に「公務研究セミナーin霞が関」が開かれる。
「以前より仕事の選択肢減った」42％…日本財団18歳意識調査
日本財団は2021年10月27日、「コロナ禍と社会参加」をテーマにした第42回18歳意識調査の結果を公表。コロナ禍以前と比べ「政治・選挙が自分に影響すると感じる」割合が増したとの回答は33.9％、「以前より仕事の選択肢が減ったと感じる」との回答は41.9％にのぼった。
立教大、高校生対象キャリア教育プログラム11/26
立教大学キャリアセンターは、高校生を対象としたキャリア教育プログラム「立教キャリアセミナー2021～2020年度就職実績解説と学部選択・高校生活を考える～」を2021年11月26日にYouTubeライブで開催する。参加費は無料。事前申込制。
就職内定率、10/1時点で92.4％…コロナ禍以前と同水準
10月1日時点の大学生の就職内定率は92.4％と、コロナ禍以前の2020年卒と同水準になったことが、就職みらい研究所が2021年10月12日に発表した調査結果より明らかになった。
大学3年生の9割「不安がある」と回答…就活調査
ディスコは2021年9月21日～29日、2023年3月卒業予定の大学3年生（理系は大学院修士課程1年生含む）を対象とした、就職活動に関する調査を行なった。回答者数は1,101人で、うち、文系男子386人、文系女子322人、理系男子252人、理系女子141人であった。
東大生の就職先、院生1位「ソニー」学部生は？
東大入試・受験対策情報を発信する河合塾の合格応援サイト「東大塾」は2021年10月15日、「東大生の就職状況2020年度」を発表した。学部生は楽天が前年度9位から今回1位となった。
評価が高い外資系、Top10中8社はIT企業
取引先からの評価が高い外資企業ランキング2021は、1位「Apple Japan」、2位「カッシーナ・イクスシー」、3位「グーグル」であることが、Sansanが2021年10月13日に発表した調査結果より明らかになった。トップ10のうち、IT・テクノロジー系の企業が8社を占めた。
高校生のなりたい職業「教員」「公務員」トップ2…LINEリサーチ
LINEリサーチは日本全国の高校1年生～3年生の男女を対象に、将来なりたい職業や働く企業を選ぶ際に重視しそうなこと等について調査を実施。高校生のなりたい職業は、1位「教師・教員・大学教授」、2位「国家公務員・地方公務員」、3位「看護師」となった。
算数・家庭科のイメージは？親子のジェンダーギャップに変化
算数には男の子、家庭科には女の子のジェンダーイメージを、親も子も持っていることが、マテル・インターナショナルの調査で明らかになった。一方、約半数の子供はほとんどの教科で、どちらのイメージも持っていないこともわかった。
働き方への関心が過去最多「総合職試験等からの新規採用職員に対するアンケート」
人事院が「総合職試験等からの新規採用職員に対するアンケート調査の結果について」を発表。国家公務員を意識した時期の早期化や、国際的な経験の希望が1割減のほか、超過勤務の縮減やフレックス・テレワークなど働き方への関心が過去最多だったことが明らかになった。
