【週末イベント】7/20-21は名古屋で夢ナビライブ、夏休み体験イベントも多数開催
7月20日～21日の週末は、全国から199校の大学が参加する大学説明会「夢ナビライブ」が名古屋で開催される。そのほか、ダイキンの体験型イベントや、新幹線工場での車掌体験など、夏休みの特別イベントも多数実施されるようだ。
早大、2014年度「めざせ！都の西北奨学金」募集要項公開
早稲田大学は7月9日、2014年度入試出願前予約採用給付奨学金「めざせ！都の西北奨学金」の募集要項を公開した。首都圏を除く国内の高校生または中等教育学校（通信制を除く）の出身者を対象に、約1,200名の採用候補者を募る。
法科大学院合格者ランキング…合格者数は東大、合格率は一橋大
法務・弁護士・法律事務所の求人・転職情報を提供するリーガルネットは7月8日、 2008年度から2012年度の法科大学院別合格者ランキングを発表した。合格者数では東京大学、合格率では一橋大学がランキング上位に入った。
【高校受験2014】早稲アカ「東大・国立大・早慶・難関大必勝コース説明会＆選抜試験」8/23・31
早稲田アカデミーは、「東大必勝コース」「国立大必勝コース」「早慶・難関大必勝コース」の説明会および選抜試験を、8月23日と31日に実施する。対象は高校3年生。参加費無料。
ベネッセ、国際系大学・海外大学進学説明会7/13…海外大併願学習法も
ベネッセコーポレーションは7月13日、「高校生のための国際系大学・海外大学進学説明会」を東京新宿にて開催する。海外大学進学の基礎情報から、日本の国際系大学の個別ガイダンス、国内大・海外大併願のための学習法など。
学生がアプリとビジネスプランを作成、早稲田大学プログラムコンテスト
早稲田大学 産学官研究推進センター インキュベーション推進室と、ゼンリンデータコムは、学生の起業家精神を育てるためのイベントとして「第1回早稲田大学アプリケーションプログラムコンテスト」を開催する。
早大、受入留学生・派遣留学生数が国内1位に
早稲田大学は6月10日、受入留学生数と日本人学生派遣数がともに国内1位になったと発表した。早稲田大学統計データによると、2011年度の外国人学生数は4,280人、海外派遣留学生数は2,079人にのぼる。
キャンパスライフを模擬体験「早稲田大学体験Webサイト2013」オープン
早稲田大学は6月14日、2013年度の「早稲田大学体験Webサイト」をオープンした。模擬講義やキャンパスライフなど、動画コンテンツで「ワセダの空気」を体験できる情報が満載の同サイト、早稲田を目指す高校生や受験生は必見だ。
ディスカバリーチャンネル×JAXA、早大で小学生向け宇宙科学イベント
ディスカバリーチャンネルと宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、8月31日と9月1日の両日、宇宙科学イベント「ディスカバリーキッズ科学実験館 コズミックカレッジ」を早稲田大学にて開催する。
早大「入試開発オフィス」新設…入試改革を推進
早稲田大学は6月18日、定常的な入試改革を進める「入試開発オフィス」を新設したと発表した。入試制度の改革・改善のほか、多様で優秀な学生を確保するための方策検討などを行う。
【大学受験2014】早稲田や法政など18私大で計1,394人の定員増
文部科学省は6月17日、2014年度私立大学の収容定員の増減について発表した。早稲田大学や法政大学、上智大学など18大学で計1,394人増加となる。
早稲田大、高校生の特別聴講生募集
早稲田大学は、高校生に学問の関心や進路決定の手助けとなるよう「高校生特別聴講制度」の2013年度夏募集を行う。法学や教育学、文学、数学、語学など29科目で募集する。
【NEE2013】米国、そして世界で急速に進む教育のオープン化
「米国、そして世界で急速に進む教育のオープン化」と題したセミナーでは、マサチューセッツ工科大学（MIT）言語学教授 MIT OCW教育諮問委員会委員長の宮川繁氏が登壇し、最近日本でも話題になっているOCWの現状を報告した。
関学、慶應、同志社、早稲田の4大学合同説明会、6/23金沢で開催
関西学院大学、慶應義塾大学、同志社大学、早稲田大学は6月23日、受験生・高校生とその保護者を対象とした4大学合同説明会を金沢市文化ホール（石川県金沢市）で開催する。
首都圏・私立大学人気ランキング2013…受験者数・合格倍率・辞退率
2013年大学入試では、明治大学が志願者数が10万9,934人で4年連続日本一であったと発表した。他の大学はどうだろうか。受験者数、合格倍率、辞退率からみえる、首都圏の私立大学の人気ランキングを紹介する。
11大学で構成されるRU11、日本の国際競争力強化について提言
国立私立の11大学で構成されるコンソーシアム「RU11」は5月22日、日本の国際競争力強化に今後も研究大学が貢献するための提言を取りまとめ、公表した。少なくとも「間接経費率の最低30％の実現」と「基盤的経費の削減停止・充実」の2つの取り組みが必要だという。
