【被災地で学習支援】夢を叶える…大学生とキャリアプランを考える3日間
一般社団法人「子どものエンパワメントいわて」は被災した子どもたちにもう一度夢を描きなおしてほしいとの想いから学習支援活動を行っている。そして活動の一環として“スリーデイズ・プロジェクト”という企画が実施されている。
「早稲田文化芸術週間」、村上春樹とノーベル賞についての文化特論…10/22開催
早稲田大学は10月22日、「早稲田文化芸術週間2014」において、文化特論「早稲田が生んだ？世界のムラカミ？？村上春樹とノーベル賞の近くて遠い距離」の講演会を開催する。入場は無料。
スーパーグローバル大学創成支援、旧帝大早慶など37校を採択
文部科学省は9月26日、平成26年度「スーパーグローバル大学創成支援」の採択結果を発表した。世界レベルの教育研究を行うタイプAに旧帝大や早慶など13校、国際化を牽引するタイプBに明治や立教など24校が採択された。
【大学受験2015】代ゼミ、大学別現役合格ガイダンス11/9から実施
代々木ゼミナールは、Y-SAPIXと共催で11月9日から11/30まで全国の校舎で、大学入試の早期対策イベントとして「大学別現役合格ガイダンス」を開催する。対象は高校1・2年生と保護者。
国際化教育に力を入れている大学、1位は今年も「国際教養大」
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月18日、国際化教育に力を入れている大学ランキング2014を発表した。1位は「国際教養大学」で、上位5大学は「グローバル5大学連携協定」を締結している大学が独占した。
早大が分析、カインズが商品化した電動アシスト自転車9/6発売
カインズは、カインズPB初の電動アシスト付自転車「La la la」を、9月6日（土）より、カインズ134店にて順次販売を開始する。
東大「行政法ガール」、京大「哲学入門」が1位…大学生協7月のブックベスト10
全国大学生活協同組合連合会（大学生協）は、10生協の7月の本の売り上げベスト10をホームページで公開した。東京大学の1位は「行政法ガール」、京都大学は「哲学入門」、早稲田大学は「会社四季報業界地図2014年版」と10大学それぞれ違う本が1位となった。
「宇宙を学べる大学への進学説明会」8/30 立教大で開催
立教大学は、大学受験を目指す中高生などを対象に「宇宙へのいざない ～ 宇宙を学べる大学への進学説明会 ～ 」を8月30日、池袋キャンパスで開催する。参加は無料、事前申し込み不要。
【大学受験】早稲田の入試結果…2014年の補欠合格は404人
早稲田大学入試センターでは、過去5年の入試データとして、志願者数や受験者数、合格者数、補欠者数などを公表している。2014年度入試結果によると、実質倍率は5.6倍、補欠合格者は404人であった。
女性社長、出身校トップ3は日大・慶應・早稲田
帝国データバンクは、女性社長の就任経緯、年齢、業況、出身大学、業種などを集計・分析し、「2014年全国女性社長分析」にまとめた。
有名企業に強い大学は東工大・一橋・慶應…400社就職率ランキング
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は7月31日、「有名企業400社就職率ランキング2014」を発表した。1位「東京工業大学」、2位「一橋大学」、3位「慶應義塾大学」、4位「早稲田大学」がランクインし、上位4大学は東京の大学が占めた。
東北大、東大1位「里山資本主義」…大学生協6月のブックベスト10
全国大学生活協同組合は、6月の本の売り上げベスト10をホームページで公開。東北大学と東京大学の1位はともに「里山資本主義」（藻谷浩介著）だった。大学関係者の作品や講演会後で売れ筋になっているなど、各大学の特徴が出ている。
【夏休み】早稲田大、小中学生向け科学実験教室「ユニラブ」開催
早稲田大学は、「小中学生のための科学実験教室ユニラブ」を8月5日、早稲田大学 西早稲田キャンパス（東京都新宿区）で開催する。科学実験教室や実験体験コーナーなどを行う予定で、27年目の実施となるようだ。
教育・就職に「強い大学」特集、週刊エコノミスト7/28発売
7月28日発売の週刊エコノミスト（8月5日特大号・670円）は、偏差値ではわからない、教育・就職に「強い大学」を特集。有力100社に強い大学や入りやすくて就職しやすい100学部、使える大学などを紹介している。
世界大学ランキングに国内8大学がランクイン…東大13位、早慶も50位以内
サウジアラビアの世界大学ランキングセンター（CWUR）が評価する世界大学ランキングが発表され、ハーバード大学が3年連続の1位となった。東京大学は順位を上げ13位とアジアでもっとも高い評価を得た。
小保方氏、博士学位取り消しの要件に該当せず…早稲田大調査委員会
早稲田大学は7月17日、小保方晴子氏の博士学位論文に関する調査委員会の報告書を公表。博士論文の問題点を多数認定したものの、学位取り消し要件には該当しないと判断した。同大は報告結果を尊重しながら、対応を決定するという。
