家族のアルバム作成をサポートする「ALBUS(アルバス)」は、3~5歳の子どもを持つ母親を対象に「家での過ごし方」に関する調査を実施。子どもの在宅時間が増えたことで「料理のお手伝い」や「動画配信サービス」の利用が増えていることが明らかになった。
厚生労働省は、妊婦や小さな子どもがいる家庭に向け、専門家によるビデオメッセージを2020年4月28日から配信する。新型コロナウイルス感染症が拡大する中、少しでも不安を解消してもらうために行う。
ララちゃんランドセルを製造販売する羅羅屋は、全国900人の小学生とその親を対象にランドセルの選び方と実態に関する調査を実施し、「ランドセル白書2020」として発表。8割以上の小学生がランドセルによる「重さ」や「痛み」を経験していることが明らかになった。
あしなが育英会は2020年4月16日、新型コロナウイルスの感染拡大によって減収した遺児家庭を支援するため、全奨学生約6,500人に緊急支援金15万円を一律支給することを決めた。遺児家庭の現状が切迫しており、1日も早い救済措置が必要と判断した。
重田教育財団は昨今の社会状況を鑑み、東京23区内の母子世帯を対象とした臨時援助金の給付を行う。5歳以下の子ども1名につき月額5,000円(年額6万円)を給付する。募集期間は2020年4月1日から30日。
東京都は2020年3月30日、「東京都ひとり親家庭自立支援計画(第4期)」を策定したと発表。改訂のポイントは、「ひとり親家庭を支える『つながり』への支援」「子供の健全育成と将来の自立に向けた支援」など5つ。
エブリーが運営するレシピ動画メディア「DELISH KITCHEN」は2020年3月18日、ズボラでも手抜きに見えない「ワザありごはん」と留守番ランチにうれしい「置き弁」特集を、アプリとWebサイトにて公開した。
幼児教育・保育の無償化について、働く女性の52.4%が知っており、未就学児の子どもがいる人では認知率79.3%であることが、日本FP協会の「働く女性のくらしとお金に関する調査」からわかった。また、計画的に準備しておくべき子どもの教育資金は、平均500万円だった。
乳児用液体ミルクの認知率は約9割に達し、使用したことがある母親は4割近くいることが、ベビーカレンダーの調査からわかった。2018年12月の調査時に比べ、使用率は10倍程度上昇したという。また、半数以上が出産祝いに液体ミルクをもらえたら「うれしい」と答えている。
JR東日本は2月4日、スマートフォンを活用した痴漢防止対策の実証実験を2月下旬から開始すると発表した。
子どもが新生児期からやっておけばよかったと母親が後悔していることの1位は「子どもの成長記録」であることが2020年2月3日、ROLLCAKEの調査結果からわかった。2位は「子どもと触れ合う時間の確保」、3位は「子どもとのお出かけ」であった。
岩崎書店は、子育て中の親に向けていま知ってほしい最新の正しい知識を、各分野のプロフェッショナルがアドバイスする子育て応援本「岩崎書店の子育てシリーズ」を創刊。2020年2月15日に「スポーツのすすめ」、3月2日に「英語の庭」を発売する。
東京都は2020年1月24日、2020年度(令和2年度)予算案の概要を発表した。一般会計の予算規模は、過去最大だった前年度(2019年度)につぐ7兆3,540億円。東京2020大会に向けたオリ・パラ教育の推進、多子世帯に対する保育負担軽減などを盛り込んでいる。
70%の母親が「子どもに将来、ビジネスで活躍してほしい」と願う一方、これからのビジネスで重要となるSDGsの認知度は25%と低いことが、イノビオットが2020年1月21日に発表した調査結果より明らかとなった。
青山商事は2020年1月17日、子どもの入学・卒業式などの学校行事で着用する女性向け「セレモニースーツ」のレンタルサービスを、全国の「洋服の青山」およびオンラインストアで開始する。
みずほ銀行は、新たな目標や未来について考える年始に、お正月の遊びであるカルタをモチーフにした「みらいカルタ」を企画・制作。みずほ銀行Webサイトからダウンロードできるほか、2020年1月14日から、YouTube公式アカウントなどでWebムービーを公開している。