リクルート次世代教育研究院と東京大学松尾研究室、IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス(BAI)は、共同研究「アダプティブ・ラーニング実現に向けた人工知能解析」で学習者の「解けない問題」を最大30%予測することに成功したと発表した。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT(Internet of Things、モノのインターネット)」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
ソニー・グローバルエデュケーションは9月14日、独自のカリキュラムに基づいたデジタル教材「STEM101 Thinkシリーズ」を開発したことを発表した。第一弾の算数学習サービスを、国内の学校や学習塾など法人向けに順次提供開始予定。
NOWALLは、岩手県八幡平市と提携をし、10月29日~11月20日の週末にSwiftのプログラミングキャンプ「スパルタキャンプ」を開催する。プログラミングを学びたいという「強い思い」を持っている人が対象。参加費は無料。
Appleは9月14日、App StoreでiPad向けの新しいプログラミング学習アプリケーション「Swift Playgrounds」の提供を開始した。プログラム言語「Swift(スウィフト)」を用いて、直感的な操作で誰でも楽しくプログラムの記述方法を学べる。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブと、Z会が運営する学習スペース「Z会Liberales(リベラレス)」は、中高生対象の英語プレゼンテーション特別講座を開講する。通学集合研修4回とSkype個別指導8回の講座で、受講料は6万4,800円(税込)。
チエルは9月12日、大学・短大・高校向けの英語ニュース教材配信サービス「ABLish(エイブリッシュ)」の新バージョンを発売した。スマートフォンに対応し、スキマ時間を有効活用できる。年間利用料ライセンス体系をとっており、登録ユーザー数で価格が変わる。
コンピュータどうしの対戦競技は国内でもいくつか事例がある。昨年から始まった「スモウルビー甲子園」という高校生を対象としたプログラムコンテストがそのひとつだ。茨城県立土浦工業高等学校の定塚司さんと中野正基さんに、その魅力を聞いた。
中高生向けのプログラミング教育事業を手がけるライフイズテックは、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ、ジャフコ、電通デジタル・ホールディングスなどを引受先に、総額約7億円の資金調達を実施した。
リクルートマーケティングパートナーズは9月8日、高校生の進路選択から学習までを一気通貫して支援するサービスを「スタディサプリ」で提供すると発表した。教師向けの管理システムも強化する。
サンワサプライは、12.9インチまでのタブレットを一括収納できる保管庫「CAI-CAB25WN」「CAI-CAB26WN」「CAI-CAB29WN」「CAI-CAB30WN」の4種類を発売した。「CAI-CAB25WN」「CAI-CAB26WN」では最大で88台のタブレットを収納できる。
久万高原町教育委員会とエヌ・ティ・ティ・アイティ(NTTアイティ)、NTTドコモは、ドコモのLTEタブレットを少人数複式学級に配置し、授業や持ち帰り学習などにおける効果的な活用方法などのモデル化に向けた実証実験を実施する。
米AppleのCEO、ティム・クック氏は9月7日(現地時間)、今秋から始まるConnectED schoolsに対し、教師用にMac・iPad4,500台と児童生徒用iPad5万台を無償提供することを発表した。
科学実験教室のサイエンス倶楽部は、 小中学生を対象としたプログラミング×ものづくり教室「プロ・テック倶楽部」を10月よりスタートする。 開催する教室は、中野、横浜、浦和など10校。月謝は、初級コース6,000円(税別)、中級コース11,000円(税別)で、入会金は無料。
Googleは9月4日、全国の中高生を対象とした、インターネットの安心・安全を推進する「ウェブレンジャープログラム」のファイナルイベントをYouTube Spaceで開催し、グランプリなどの受賞チームを決定した。
東京都市大学は9月5日、小学生のハザードマップ作成を支援するタブレットPC向けアプリケーションを開発したと発表した。小学校での検証実験にてハザードマップ作成授業の効用が確認され、今後ICT機器を活用した児童向け防災授業カリキュラムとしての成果が期待される。