日立ソリューションズは、小中高校の授業でタブレット端末活用を実現する生徒用端末連携ソフトの最新版「StarBoard Student Tablet Software Ver.2.0」を提供開始する。価格はシングルライセンスが25万8,000円、サイトライセンスが79万8,000円。
情報通信端末に接触する年齢は、学年が下がるほど早期化する傾向にあることが、総務省などが共同で実施した調査研究の結果から明らかになった。小学校1年生の5人に1人は、就学前からノートパソコンやゲーム端末を利用していた。
旺文社は7月21日、教育関係者向けイベント「iPadの導入によって変化する学習スタイル」をApple Store Ginzaにて開催する。導入事例を紹介するのは広尾学園、旺文社の英単語学習アプリの活用方法なども紹介するという。
幼児向けの通信講座「プチドラゼミ」(小学館集英社プロダクション)と「Z会幼児コース」(Z会)は共同で、会員である3歳から6歳までの子どもの保護者を対象に、幼児期の教育に関する意識調査を実施した。
日本マイクロソフトは7月1日、日本大学の全学生約10万人が利用する学生向けクラウドサービスの基盤として「Office 365 Education」を導入したと発表した。学生による偶発的なソフトウェアの不正利用防止を目指す。
大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco(ガッコ)」第4弾講座として、北海道大学の重田勝介准教授らによる「オープンエデュケーションと未来の学び」が7月7日に開講される。
朝日学生新聞社は、パワーポイント資料を使ったプレゼンテーション能力を競う、小学生対象の「第2回学校・地元・家族自慢プレゼンコンテスト」の作品を9月1日より募集する。コンテストに先駆け、専門チームによる「プレゼン出張授業」の受付を開始した。
Appleは6月30日、iTunes Uをアップデートし、iPadでコース作成や編集、管理ができる機能を7月8日より提供すると発表した。教師はコース作成をすべてiPad上ででき、学生は自分のiPadから直接、授業のディスカッションを始めたり、質問したりできる。
エプソンは、教育関係者を対象に「教育現場におけるICT機器活用セミナー 2014 夏」を7月29日に大阪、8月4日に名古屋で開催する。小中高の教員など、教育現場に携わる人を対象に製品体感講座やICT機器専用活用セミナーなどが実施される。
佐賀県武雄市とディー・エヌ・エー(DeNA)、東洋大学は6月25日、初等教育におけるプログラミング教育の共同実証研究を行うと発表した。10月より武雄市立山内西小学校の1年生40名に全8回のプログラミングの授業を実施する。
近畿大学附属高等学校は6月25日、iPadを活用した小論文オンライン授業の結果を発表。発表された結果によると、オンラインで対面指導を受けた生徒の方が、小論文に自信をつけた割合が高いことが明らかになった。
授業用ICT環境整備が推進された結果、「よりわかる授業を実施できるようになった」と回答した小中学校が77.2%に上ることが、JAPETが6月24日に発表した「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」より明らかになった。
日本教育情報化振興会(JAPET)は6月24日、第9回「教育用コンピュータ等に関するアンケート調査」報告書を公表した。大型提示装置が学校に1台以上ある割合は、「プロジェクタ」90.6%、「電子黒板」75.3%であることが明らかになった。
国内外の有名大学の講義が見られるオープンエデュケーション型の無料動画サービス(MOOC)を利用した経験がある学生はわずか約1割で、「興味がない・知らない」が6割に上ることが実態調査結果より明らかになった。
日本オープンオンライン教育推進協議会公認の大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco(ガッコ)」の第一弾講座「日本中世の自由と平等」の修了率が18%、反転学習コースでは80%であったとNTTナレッジ・スクウェアが6月20日、発表した。