多摩市立愛和小、1人1台iPad体制のICT教育授業を公開…11/22
多摩市立愛和小学校は11月22日、「i和design-11/22ICT」と題した授業公開を実施する。昨年から1年間児童1人に1台のiPadを貸与しICT教育の推進を図っている同校が、取組みの可能性や方向性を多くの人に紹介する。参加費は無料、定員は先着順で200人。
シャープらがデジタル教材を開発、11月より佐賀県で実証研究
シャープは10月20日、小学生用学習教材を発行する日本標準とともに共同開発したデジタル教材について、2014年11月下旬より佐賀県多久市の公立小学校で実証研究を実施すると発表した。
東京書籍×東京学芸大、iOS向け知育アプリ「こどアプリ」第2弾の配信を開始
東京書籍と東京学芸大こども未来研究所は、親子で遊べるiOS向け知育アプリ「こどアプリ codoapp」シリーズ第2弾として、3タイトルの配信を開始した。価格はいずれも300円。
小中高教員調査から見えた電子黒板の利用実態、効果と課題
イードは6月20日から30日まで、全国の小・中・高教員329名を対象にした電子黒板の利用状況調査を行った。調査結果によると、電子黒板を使った授業の効果に対する満足度は高かったが、授業準備のしやすさなどの課題も明らかになった。
スマホで計算力・暗算力を高めるサービスを提供開始、ルネサンス・アカデミー
ルネサンス・アカデミーは、オンライン上で基礎的な計算力・暗算力を高めることができるeラーニング「ルネさんすう」の無料提供を開始した。全25段階のグレードで構成されており、段階的にグレードを上げておくことで無理なく学習を進めていくことができるという。
富士通、国内外6校の小中学校でICT活用プロジェクト開始
富士通は2014年9月より2016年3月まで、児童生徒1人1台情報端末時代に向けて「明日の学びプロジェクト」を実施する。また、同プロジェクトで教員と児童生徒が利用する「FUJITSU文教ソリューションK-12学習情報活用 知恵たま」を10月16日より販売する。
新型iPadに興味ありは3割、12.9インチに関心…MMD研究所調べ
アメリカのアップル社が新型iPadを10月16日（日本時間17日）に発表を予定している。発表を前にMMD研究所は「新型iPadに関する興味度調査」を実施。新型に3割が興味を持っており、サイズは12.9インチと大型に関心が高いことがわかった。
大学受験まなぞう、センター試験予想問題を公開
教育測定研究所は10月15日、大学受験学習サービス「大学受験まなぞう」にて、「動画で学習プラン」加入者を対象に「2015年度センター予想問題」を特典コンテンツとして提供すると発表。解説動画の公開も予定している。
ドコモのdキッズに「ポンキッキーズ」が登場、来年2月より
ネオスは10月15日、フジテレビKIDSと提携して「beポンキッキーズ for dキッズ」を提供すると発表した。NTTドコモが提供している子育て家族向け知育サービス「dキッズ」にて月額372円（税別）で利用できる。
【大学受験2015】アオイゼミ、センター試験対策のライブ授業を無料配信
無料で学べるオンライン学習塾「アオイゼミ」は、ドワンゴおよびニワンゴと連携し、10月15日（水）よりセンター試験対策のライブ授業を無料で配信する。ニコニコのアカウントを持っていれば、ニコニコチャンネル内のアオイゼミ高校講座チャンネルより視聴できる。
東京工科大、慶應 村井純教授のMOOCで反転学習
東京工科大学は、大規模公開オンライン講座（MOOC）提供サイト「gacco（ガッコ）」で2014年5月に開講された、慶應義塾大学 村井純教授による「インターネット」講座を、コンピュータサイエンス学部の授業で採用すると発表した。
中学生の2人に1人が家庭学習にPC・ネット利用
小学生・高校生の約3人に1人、中学生の約2人に1人が家庭学習にパソコン（タブレット）・インターネットを利用していることが、eラーニング戦略研究所が10月9日に発表した調査結果より明らかになった。
教育産業の市場規模は2兆4,668億円…eラーニングが好調
矢野経済研究所は10月9日、「教育産業市場に関する調査結果2014」を発表した。2013年度の教育産業全体市場は前年度比ほぼ横ばいの2兆4,668億円。このうち、eラーニング市場は前年度比5.9％増の1,077億円となった。
内田洋行「大学・高校実践ソリューションセミナー」東京・大阪で11月
内田洋行は、「大学・高校実践ソリューションセミナー」を11月5日（水）と6日（木）に東京、11月20日（木）に大阪で開催する。ICTを活用したセミナーや展示、フューチャークラスルームの見学会を行う。参加費は無料で、事前申し込みが必要。
アプリ開発者養成講座が東京と大阪で開講、16-20歳は無料
サムスン電子ジャパンは、16歳以上を対象にアプリ開発人材を育成する社会貢献プログラム「TechInstituteアプリ開発者養成講座」第2期を2015年1月より6か月間、東京と大阪で実施する。16歳-20歳は無料で受講できる。
ウィザスと住友商事、連結子会社を合併し英語教育事業を強化
住友商事とウィザスは10月7日、両者が出資するグローバルゲートインスティテュート（GGI）とウィザスの連結子会社のSRJを合併し、新たに「速読英語」というサービスの提供を開始すると発表した。
